【中小企業のDX化に関するアンケート】DX化が必要と考える方は98％！取り組み状況や課題も調査
83.9％の方がDX化について『理解できている』と回答する結果に
日本の企業は、世界と比べるとDX化が遅れていると言われています。
日本全体で業務効率化や生産性・顧客満足度の向上を目指していくには、中小企業のDX化が欠かせません。
では、中小企業はDX化についてどのように捉えているのでしょうか。
そこで今回、kintone情報メディア『伴走ナビ』（https://bansonavi.com/）は、全国の中小企業で情報システム・IT管理部門に所属する担当者100名を対象に「中小企業のDX化」に関するアンケートを実施しました。
■調査サマリー
DX化について一定以上理解できている方は83.9％！
98％の方がDX化が『必要だと思う』と回答！
DX化に実際に取り組んでいる企業は66.7％！
DX化推進の課題として『IT人材が足りない』の回答多数！
DX化について一定以上理解できている方は83.9％！
まず、「DX化についてどれくらい理解できていますか？」と質問したところ、
理解できている：18.2％
ある程度は理解できている：65.7％
あまり理解できていない：14.1％
理解できていない：2.0％
という結果になりました。
少しでも理解できている割合が8割を超えており、DX化についての理解があることがわかりました。
98％の方がDX化が『必要だと思う』と回答！
では、DX化の必要性についてはどう感じているのでしょうか。
そこで、「DX化の必要性について教えてください」と質問したところ、
とても必要だと思う：34.4％
ある程度必要だと思う：61.6％
あまり必要だと思わない：2.0％
必要だと思わない：0％
という結果になりました。
96％の方が必要だと回答しており、DX化の重要性についても理解されていることがうかがえました。
DX化に実際に取り組んでいる企業は66.7％！
では、実際にどれだけの企業がDX化に取り組んでいるのでしょうか。
そこで、「DX化の取り組み状況について教えてください」と質問したところ、
すでにDX化できている：6.1％
デジタル化を進めている：60.6％
DX化の検討はしている：30.3％
紙媒体で業務をしているがまだ実施できていない：3.0％
という結果になりました。
DX化を進めている最中である企業が、最も多くの割合を占めていました。
一方で、3割以上の企業が検討段階またはほとんど実施できていない現状もうかがえます。
DX化の重要性をわかってはいるものの、なかなか実行できていないようです。
DX化推進の課題として『IT人材が足りない』の回答多数！
では、DX化推進をするにあたって、どのような課題が挙げられるのでしょうか。
そこで、「DX化を推進するにあたっての課題はありますか？（複数回答可）」と質問したところ、
『IT人材が足りない』という回答が圧倒的多数の結果となりました。
人材不足は、IT業界で深刻な課題として挙げられます。DX化においても、システムの導入や運用ができる人材が不足していることがわかります。
こうした人材が整ってくれば、自ずとDX化を進められそうです。
【まとめ】DX化推進のため、プロの伴走で導入と人材育成の両方を叶えることが重要
今回の調査で、『98％』の方がDX化の必要性を感じる一方で、実際にDX化を実施できている企業は『66.7％』に抑えられているとわかりました。
DX化の課題について質問すると『IT人材が足りない』ことを問題に感じている方が半数以上いるようです。
中小企業のDX化は、人材不足の解消で進めやすくなるでしょう。
そこで、業務システムの導入から運用、改修まで伴走できる会社があれば、そうした問題は解消につながります。
まずはプロのサポートを受けながら、社内にシステムを導入・浸透させつつ、IT人材の採用・育成体制を整えることが大切になります。
kintoneでDX化を目指すための情報メディア『伴走ナビ』
伴走ナビ（https://bansonavi.com/）は、kintoneを導入する中小企業が100％で業務改善・利益率アップなどの目標を達成するための情報メディアです。
本メディアは、kintone構築や運用、改修内製化までを一気通貫で支援するペパコミ株式会社が運営しています。
■そもそもkintone（キントーン）とは
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伴走ナビを活用すれば、システムの知識を増やしながらメリットを理解し、上手く活用するスキルを身につけられるでしょう。
もちろん、役立つ最新情報やトレンドも伴走ナビでしっかりとおさえられます。
kintoneの導入支援者は、導入や運用の支援をしていくために、ぜひ伴走ナビを活用してください。
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調査概要：中小企業のDX化に関する調査
【調査期間】2023年10月16日（月）～2023年10月26日（木）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】100人
【調査主体】伴走ナビ
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■伴走ナビ概要
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