不妊治療の保険適用範囲拡大をうけて、不妊治療の変化を調査！不妊治療の保険適用開始後、実際に治療に踏み切った人は92.8％

保険適用範囲拡大が不妊治療開始の後押しになっていることが明らかに

2022年４月から不妊治療の保険適用範囲が拡大され、経済的負担の軽減など期待の声がある一方で医療の一律化などデメリットも議論されています。そこで不妊治療専門のクリニック　医療法人浅田レディースクリニック（所在地：東京都港区他全国3院）は全国の20代～40代男女600人を対象に「不妊治療に関する実態調査」を実施いたしました。

調査結果サマリー
■保険適用範囲の拡大が不妊治療を始めるきっかけに

• 現在不妊治療中の人の約8割が不妊治療を保険適用範囲内で行っていることが判明しました。
• 2022年4月以降に不妊治療を始めた人は全体のおよそ3割で、そのうち、92.8％が2022年の保険適用範囲の拡大は不妊治療を始めるきっかけになったと回答し、保険適用範囲の拡大が多くの人にとって不妊治療開始の後押しとなっていることが明らかになりました。
• 一方で、保険適用の条件である「回数制限」についてはおよそ3人に1人が知らなかったと回答し、保険適用の条件については、理解が進んでいない部分もあることが判明しました。
• 保険適用範囲拡大を受けて、治療を開始した理由としては1位が「金銭的負担が減ると思ったから」、2位が「公的治療として認められたことで、治療を受けることへのハードルが下がったから」、3位が「ニュースになったことでパートナーと話し合うきっかけになったから」という結果になりました。

■保険適用範囲拡大への満足度は高いが、ギャップを感じる人も

• 保険範囲内で不妊治療を行っている人のうち、約7割が「満足している」「やや満足している」と回答し、満足している理由としては1位が「費用面での負担が減った」、2位が「治療が継続しやすくなった」、3位が「保険適用の治療として認められたことで、通いやすくなった」という結果になりました。
• 一方で不満を感じている理由として、「思ったよりも金銭的負担が減らなかった」、「高度な治療については保険の適用範囲外になってしまう」、「保険適用の回数に制限がある」など、治療前と治療開始後でギャップを感じている人がいることも明らかになりました。

※本リリースに含まれる調査結果をご掲載頂く際は、必ず 「医療法人浅田レディースクリニック調べ」 と明記下さい。
※本リリースに記載していない調査結果もございます。詳細は浅田レディースクリニックPR事務局までお問合せください。

【調査概要】
インターネット調査
・調査方法　　　：インターネットアンケート  
・調査実施機関   ：株式会社ネオマーケティング
・調査実施期間   ：2022年8月4日（木）～8月8日（月）
・対象地域　　　：全国
・対象者　　　　：600名（20～40代男女 各年代 100名）

1)​保険適用範囲の拡大は不妊治療を始めるきっかけに
・現在不妊治療をしている人のうち約3割が2022年4月以降に不妊治療を開始しており、その中の92.8%の人が保険適用範囲拡大は治療を始めるきっかけになったと回答しました。
・2022年4月以降に不妊治療を開始した女性のうち、不妊治療を始めるきっかけになったと回答した人が88.6%という結果に対して男性は97.1%と女性よりも高く、不妊治療の情報に触れる機会が増えたことと、不妊治療へのハードルが下がったことにより男性も治療に踏み切る人が増えたと推測できます。
・特に20代では約4割が2022年4月以降に不妊治療を開始したと回答し、若いカップルにとって不妊治療の保険適用範囲拡大は大きなきっかけになっていることが判明しました。

・保険適用範囲の拡大が不妊治療開始の後押しとなっている一方で、保険適用の条件である「回数制限」についてはおよそ3人に1人が知らなかったと回答、「年齢制限」についてはおよそ5人に1人が知らなかったと回答し、保険適用の条件については理解が広まっていない側面もあることが明らかになりました。
※回数制限：保険が適用される回数は治療対象の女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回までであること
※年齢制限：治療開始時点で治療対象の女性が43歳未満であること

・保険適用範囲の拡大を受けて治療を開始した理由を複数回答で聞いたところ、1位が78.3%で「金銭的負担が減ると思ったから」、2位が62.0%で「公的治療として認められたことで、治療を受けることへのハードルが下がったから」、3位が28.7%で「ニュースになったことでパートナーと話し合うきっかけになったから」という結果になりました。
・これまで一部の機能的な不妊原因に対する治療以外の不妊治療は全額自己負担だったため、年齢・性別を問わず「金銭的負担が減ると思ったから」が2位と圧倒的な差をつけた結果になったといえます。

・現在不妊治療を保険適用範囲内で行っているかの質問に対し、50.0%が「保険範囲内で治療している」、32.8%が「自費で治療していたが、保険範囲に切り替えた」、12.3%が「自費で治療している」、4.8%が「保険範囲で治療していたが自費に切り替えた」と回答しました。およそ3人に1人は自費から保険適用に切り替えたことから、経済面で不妊治療を諦めていたカップルにとって保険適用範囲の拡大は大きなメリットとなっているといえます。

※小数第一位以降は切り捨てのため、全体が99.9%となっています

2)​ 保険適用範囲拡大への満足度は高いが、ギャップを感じる人も
・保険範囲内で不妊治療を行っていると回答した人のうち40.2%が保険適用範囲拡大について「やや満足」、29.6%が「満足」、17.5%が「どちらとも言えない」、8.0%が「やや不満」、4.6%が「不満」と回答しました。この結果から約7割が保険適用範囲拡大について満足しているということが伺えます。
・しかし男女間で比較してみると、男性の約8割が「満足している」「やや満足している」と回答している一方で、女性は約6割が「満足している」「やや満足している」という結果になり、女性の方が男性よりも満足度が低いことが明らかになりました。

・保険適用範囲拡大に満足している理由としては、56.8%が「費用面での負担が減った点」、47.3%が「治療が継続しやすきなった点」、45.2%が「保険適用の治療として認められたことで通いやすくなった点」と回答しました。

・一方で保険適用に不満を持っている理由としては、65.1%が「金銭的負担が思ったよりも安くならなかった点」、63.5%が「高度な治療については保険の適用範囲外になってしまう点」、52.4%が「年齢の制限がある点」と回答し、金銭的負担が思ったよりも安くならなかったと感じる人が一番多く、保険範囲内で治療を始める前と始めた後で期待値とのギャップが生じていることも明らかになりました。
・女性が男性よりも満足度が低い理由として、「不妊治療開始時点で女性の年齢が43歳未満」であることや、「40歳未満の場合は子ども1人につき最大6回まで、40歳以上43歳未満の場合は最大3回まで適用」など、女性に様々な条件が課せられていることが一つの要因として考えられます。

・今後不妊治療の保険適用について望むこととして、1位が56.7%で「治療負担額の軽減」、2位が51.7%で「保険適用でできる治療の拡充」、3位が48.3%で「適用回数制限の撤回」という結果になりました。
・保険適用範囲の拡大により、費用面での負担は減ったという嬉しい声がある一方、不妊治療を受ける人のなかには保険適用範囲が拡大したことにより、国からの助成金がなくなり自己負担が増えるパターンも出てきています。
・受精卵の染色体に異常がないかを検査する「着床前検査」や最新医療での治療などは、保険適用範囲外のため治療を受けるには多額の費用を支払う必要があり、希望の治療を保険適用範囲内で受けられていない人がいるといえます。
・妊娠を望んでいるものの経済的負担が理由で、治療を諦めていたカップルにとって不妊治療の保険適用範囲拡大は大きな一歩といえます。2022年の4月から始まったばかりで様々な課題はありますが、患者と医師の声を聞きながら今後の改善に期待できます。

 

■浅田レディースクリニック 理事長　浅田義正（あさだよしまさ）
日本でも有数の体外受精成功率を誇り、愛知・東京でクリニック展開する「医療法人浅田レディースクリニック」の理事長を務める。1954年愛知県生まれ。名古屋大学医学部卒。同大医学部産婦人科助手などを経て米国で顕微授精の研究に携わり、1995年、名古屋大学医学部附属病院分院にて精巣精子を用いたICSI（卵細胞質内精子注入法）による日本初の妊娠例を報告する。2004年に浅田レディース勝川クリニック、2010年には浅田レディース名古屋駅前クリニックを開院。2018年5月には東京・品川に3つ目のクリニックとなる浅田レディース品川クリニックを開院。日本生殖医学会認定 生殖医療専門医・指導医。

 ​■浅田レディースクリニックについて

「奇跡ではない 感動の妊娠との出会いをあなたに」をスローガンに​不妊治療により患者の皆様を幸せにすることを目標とする不妊治療専門のクリニック医療法人浅田レディースクリニック。国内で数少ない顕微授精の実績があり、最先端の不妊治療を受けることが可能です。通常65％の採卵あたりの受精率が浅田レディースクリニックでは、85%以上。経過ではなく結果にこだわる治療を行っています。（公式HP:https://ivf-asada.jp/）