建設業で新規事業をお考えの方へ。「サーモバリア スカイ工法 代理店加盟説明会 in 熊本城ホール」を11月19日（火）に開催します

工場・倉庫の暑さでお悩みの方が急増しており、遮熱材「サーモバリア」の需要が高まっています。

サーモバリアスカイ工法 代理店加盟説明会 in 熊本城ホール

遮熱材「サーモバリア」で工場・倉庫の暑さ対策を実現する株式会社ライフテック（本社：岐阜県各務原市、代表：布目五輪男、以下「当社」）は、2024年11月19日（火曜日）に「サーモバリア スカイ工法 代理店加盟説明会 in 熊本城ホール」を、熊本城ホール（住所：熊本県熊本市）で開催します。

「サーモバリア スカイ工法 代理店加盟説明会」開催時の様子

セミナー開催の背景

近年、気候変動の影響で夏場の気温上昇が深刻化しており、特に工場や倉庫などの大型施設では、室内温度の上昇が大きな課題となっています。2024年4月からは労働安全衛生規則が改正され、熱中症対策が事業者の法的義務となり、企業における暑さ対策への投資は急務となっています。

特に製造業や物流業では、従業員の作業環境改善や製品品質の維持のため、効果的な暑さ対策が不可欠です。しかし、大型施設への一般的な空調設備の導入には、多額の初期投資と維持費用が必要となり、また電力使用量の増加は企業のカーボンニュートラル目標の達成を困難にします。

このような状況の中で注目されているのが、遮熱材を活用した施設の温度管理です。当社の特許工法「サーモバリア スカイ工法」は、アルミ純度99%以上の遮熱材を使用し、建物への熱の侵入（太陽光による輻射熱の侵入）を効果的に抑制。空調効率を改善し、電力消費を抑えながら快適な室内環境を実現します。

建設・設備関連企業にとって、このサーモバリアの代理店ビジネスは、以下の点で魅力的な新規事業となります

1. 初期投資なしで参入可能なビジネスモデル

2. 需要増加が見込まれる成長市場

3. 既存顧客への追加提案が可能な商材

4. SDGsやカーボンニュートラルへの貢献を重視する企業ニーズとマッチ

特に、工場や倉庫を顧客に持つ建設関連企業にとっては、既存の取引先に対して新たな価値提案が可能となり、ビジネスの幅を広げる絶好の機会となります。また、政府が推進する「2050年カーボンニュートラル」に向けた企業の取り組みを支援できる点で、社会的意義の高いビジネスとしても注目されています。

今回の説明会では、このような市場環境とビジネスチャンスについて、具体的な事例や実演を交えながら詳しく解説いたします。

サーモバリア スカイ工法 代理店制度とは

サーモバリア スカイ工法の販売・施工は原則、代理店を通じて行なっております。加盟条件を満たし、審査を通過、サーモバリア スカイ工法の営業研修・施工研修を受けた企業のみを代理店として認定し、認定された企業だけが特許工法（第6598337号）であるサーモバリア スカイ工法の販売・施工を行うことができるようになります。

セミナーの内容

• サーモバリアの性能や効果について

• サーモバリアの遮熱効果の実演

• スカイ工法の説明

• サーモバリアが社会から求められている背景

• 代理店制度に関する説明

• 会社紹介

※セミナーの最後に、質疑応答の時間を設ける予定です。

開催概要

• 日程：2024年11月19日(火曜日) 13:30〜16:00

• 場所：熊本城ホール 3階 中会議室C1（熊本県熊本市中央区桜町3番40号）

• 講師：株式会社ライフテック 桜井宏樹

• 申し込み方法：以下のボタンからお申し込みください

お申し込みはこちらから

会社概要

会社名：株式会社ライフテック
所在地：岐阜県各務原市鵜沼羽場町8-132-1
代表者：代表取締役社長 布目五輪男
Webサイト：https://www.e-lifetech.com/
代理店制度紹介ページ：https://www.e-lifetech.com/agency_lp/agency_lp.html

株式会社ライフテックでは、サーモバリアの販売・施工は原則、代理店を通じて行なっております。代理店制度にご応募いただくと、代理店自身でサーモバリアの販売・施工が可能となり、特許工法（第6598337号）であるサーモバリア スカイ工法の施工を行うことができるようになります。

サーモバリアとは、アルミ純度99%以上のアルミ箔を使用した遮熱シートです。工場、倉庫、住宅などの屋根や壁に使用することで、「夏は涼しく、冬は暖かく」を「安く・簡単」に実現することができる遮熱材です。

またサーモバリアはSDGsや、働き方改革に対応した商品です。サーモバリアは熱対策に特化した製品として、エネルギーの削減及び効率化、排出熱の削減、省エネ性の向上などに活用することで、低炭素化を推進する企業様のカーボンニュートラルの取り組みに貢献します。