【40代⼥性の体⼒、25年で最⼤の落ち込み】⽇本クアオルト研究所、ドイツ発の“がんばらない、歩く健康法”を働く世代へ 導⼊を⽬指す⾃治体をアワードで募集
40代⼥性の体⼒は25年前の93.6%と最も低下（スポーツ庁調査）。⽇本クアオルト研究所は、働き盛り世代にも届く「クアオルト健康ウオーキング」の導⼊を⽬指す⾃治体のビジョンを、アワードで募集中です。
⽇本クアオルト研究所では、市⺠の健康づくりを後押しする「太陽⽣命クアオルト健康ウオーキングアワード2026」の応募自治体を募集中です（12⽉8⽇締切）。アワードといっても、これまでの実績や成果を評価するものではなく、「これからやりたいこと」で応募できる賞です。
このアワードの目的は「健康づくりを通じて人と地域がつながる仕組みを全国につくること」、そのためにアワード受賞した自治体に対して「専門家チームが事業をスタートできる状態までサポート」しています。
協賛の太陽⽣命がコース設計、ガイド養成、看板、マップ作成等の費⽤を負担。研究所が⽴ち上げの準備のサポートを⾏い、事業開始まで伴⾛する官民プロジェクトです。
健康づくり事業を始めたくても、予算の関係で実現までこぎつけなかった自治体も、このアワードをきっかけにスタートすることができています。ぜひふるってご応募ください。
運動の谷間世代、40代からの健康はどう守れるか
スポーツ庁が10⽉11⽇に公表した体⼒調査では、60代の体⼒が25年前より約14〜18%⾼くなりました。⼀⽅、40代⼥性は25年前の93.6%にとどまり、下げ幅が最も⼤きくなっています。
株式会社⽇本クアオルト研究所は、地域の⾃然を⽣かして無理なく歩く「クアオルト健康ウオーキング」を、全国の⾃治体と⼀緒に広げてきました。導入地域では、岐阜市が2025年度に関連事業を年110回開くなど活動が続いており、山形県上山市では、続けて参加した住民の医療費が、参加していない住民より1人あたり年間約4.8万円低かったという市の分析もあります。
このたびのスポーツ庁の発表を受け、シニア世代だけでなく、働き盛り世代の健康寿命の延伸に向けても各自治体とともに働きかけていきます。
⾼齢者は25年で⼤きく向上、40代⼥性は最も低下
スポーツ庁の「令和7年度 体⼒‧運動能⼒調査」（2026年10⽉11⽇公表）は、25年分の体⼒の変化を年代ごとに分析しました。平成13年度の体⼒合計点を100%とすると、令和7年度は次のとおりです。
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60代‧70代は、男⼥とも⼤きく向上しました。
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40代は男⼥とも、25年前を下回りました。とくに40代⼥性は6.4%低下し、下げ幅が最も⼤きくなりました。
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30〜40代の⼥性は、運動する⼈の割合も、スポーツクラブなどに⼊っている⼈の割合も低い⽔準です。
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どの年代でも、週1⽇以上運動する⼈のほうが、体⼒の総合評価が⾼い傾向が⾒られました。
⾼齢者よりも、働き盛り‧⼦育て世代の体⼒が課題になっています。今の40代は、20〜30年後の健康寿命を担う世代だからこそ、動けるうちからの習慣づくりに力を入れて取り組む必要があります。
なぜ40代女性は「運動したいけど、していない」のか
スポーツ庁の世論調査（令和6年度）では、女性が運動の頻度を増やせない理由の1位は「面倒くさいから」（30.7%）で、「仕事が忙しいから」（28.0%）、「家事が忙しいから」（21.1%）が続きます。また、40〜50代の女性は、「運動したい」と「実際にしている」の差が約14ポイントと、他の年代より大きくなっています（令和7年度）。
40代は、仕事に加えて家事や子育てが重なる世代です。
自分のための時間はつい後回しになり、疲れていれば「面倒くさい」と感じるのも無理はありません。「運動」と聞くと、ジムやランニングのように“ちゃんとやるもの”を思い浮かべ、始める前に立ち止まってしまう人もいるでしょう。やる気がないのではなく、始めるハードルが高いのです。
そんな中で必要なのは、「運動しなきゃ」と構えず、気分転換できることなのかもしれません。
クアオルト健康ウオーキングは、心拍数を目安にしっかり体を動かすウオーキングでありながら、みんなで自然の中を歩き、景色や季節、地域の歴史を楽しむレジャーの要素が強いのが特徴です。家族や仲間と、お出かけの感覚で参加できるのが他の運動とは違うところです。
そして続けるうえで重要なのが、人とのつながりです。
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」は、人の行動に影響するものとして、友人や家族などの人間関係を挙げています。そのため、個人だけに働きかけるのではなく、組織や地域の単位でも対策を講じることで、集団全体への効果が高まっていくのではないでしょうか。
実際に、愛知県岡崎市では、クアの道を「歩く教室」として、子どもたちが地域と健康を学ぶ機会を作り、岐阜市でも、家族向けのイベントを開いて、親子で体力づくりを行うきっかけを作っています。
ドイツ発の“がんばらない、歩く健康法”、クアオルト健康ウオーキングとは
「クアオルト」は、ドイツ語で「療養地‧健康保養地」のことです。
クアオルト健康ウオーキングは、ドイツの療養地で⾏われている“治療としてのウォーキング法”を⼿本に、⽇本の地形や気候等に合わせてつくられた健康づくりの⽅法です。
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野山や森、公園など、地域にある⾃然の中を歩きます。
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⼼拍数を⽬安に、⼀⼈ひとりの体⼒に合わせたペースで歩きます。
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やや冷える感覚で歩くと運動効果が倍近く（特に持久力アップ）になるとされています。
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専門のガイドが同行し、無理なく運動効果を得られる歩き方を伝えます。
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全国34か所で取り組まれ、103の専⾨コースがあります。
（⺠間の取り組み、開発中も含む。2026年10⽉現在）
実例：岐阜市は年110回、上山市では続けた人の医療費に差
【CASE１：岐阜市】定期的な開催で定着を目指す
岐阜市は「太陽生命クアオルト健康ウオーキングアワード2018」で優秀賞となり、当アワードより支援を受けています。
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「百々ヶ峰‧ながら川ふれあいの森コース」など、認定コースは4つ。
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市民健康まつりでの体験会や家族向けのイベント、鵜飼を楽しむナイトウオークなど、地域の歴史や文化を生かした企画も開催。
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名古屋市緑区（2024年受賞）と、織⽥信⻑ゆかりの地を歩く企画も行いました。
研究所のまとめによると、岐阜市の2025年度のクアオルト健康ウオーキング関連の事業は年間110回。内訳は、定期講座92回、実践団体の支援10回、市の事業8回で、クアオルト・テラポイト（専門ガイド）8人がこれらの活動を支えました。
このクアオルト健康ウオーキングは、
「コミュニケーションを取りながら歩くことが、こんなに貴重なものだったのかと初めて気付いた」「自分の体の健康状態に気をつけながら歩く経験は初めてだった」
といった声が寄せられるなど、参加者の満足度が高いのも特徴のひとつ。
地域の自然にコースを整備するだけでなく、ドイツの治療ウォーキングの理論をきちんと学んだ地元ガイドの育成など、それを動かす仕組みまで設計しているからこそ、大切に続けていきたいイベントとなるのです。
★クアオルトはコース設計が自由自在。地域らしさをみんなで楽しむから続けられる。
【CASE2:山形県上山市】続けた人の医療費に差
上山市では、予約なしで参加できる「毎日ウォーキング」を360日（ほぼ毎日）開いており、2025年度は209回実施しています。
上山市が2015〜2017年度に行った分析では、毎日ウォーキングに続けて参加した住民と、年齢・性別・参加前の医療費・現病歴などをそろえた参加していない住民を比べると、参加者の医療費は1人あたり年間平均約4.8万円低く抑えられていた、と報告されています。
この結果は、継続的なウオーキングを通じた健康づくりが医療費の適正化につながる可能性を示す事例といえるでしょう。
（出典：「市報かみのやま」2018年6月号・2020年3月号）。
※この分析は観察研究による比較であり、ウォーキング単独の因果効果や、市全体の財政支出の削減を確定するものではありません。
いちばん⼿のかかる「⽴ち上げ」を専⾨家と行い、市民が活動を続ける
新しい健康づくり事業は、始めるまでがいちばん⼤変です。どこを歩くか決め、コースをつくり、案内できる⼈を育て、看板や地図を⽤意する。どれも、⾃治体の担当者だけで進めるのは簡単ではありません。
このアワードを受賞すると、その⽴ち上げに、⽇本クアオルト研究所の専⾨家が⼊ります。そのために必要な準備は、太陽⽣命の協賛によって進められます。
研究所は、コースの開発から看板の設置などにとどまらず、歩き方を伝えるガイドを地域で育て、続けていくための運営の方法も自治体と一緒に考えます。はじめるだけでなく、それが続くような体制の仕組みづくりまで行うところが、この事業の核となります。
自治体がずっと抱え込むのではなく、市民が担い手となって続けていける形へ。この仕組みで、これまでに21の自治体が事業を始めています（2026年10⽉現在）。
「太陽⽣命クアオルト健康ウオーキングアワード2026」概要
今年で10回⽬を迎える当アワードは、「クアオルト健康ウオーキング」を使って、これからどんな健康のまちづくりをしたいかというビジョンを募集します。
これまでの受賞⾃治体は、⼈⼝2万⼈未満の町村から都市部まで、さまざまな規模にわたります。2025年は、由布院温泉を抱える⼤分県由布市が優秀賞を受けました。同市は受賞を機に、関係団体や医療機関との連携を強め、滞在型の保養温泉地‧健康保養地づくりを進めるとしています。
よくある質問
Q. 健康づくりの実績がなくても応募できますか。
A. できます。これまでの取り組みではなく、これからのまちづくりのビジョンを審査します。
Q. 市町村の予算は必要ですか。
A. 既存の道を⽣かしてコースをつくるため、基本的には予算措置は必要ありません。ただ
し、草刈りや安全対策が必要になる場合があります。また、ガイドが使う⼿⾸式⾎圧計などの
機器は、購⼊が必要です。事業は受賞した年度の翌年度から始まるので、こうした費⽤は、翌
年度の予算に計上する形で準備できます。
Q. 受賞したら、いつから始まりますか。
A. 受賞した年度の翌年度から、コースの調査やガイドの研修などを始めます。
Q. 都市部で、近くに⼭や森がなくてもできますか。
A. できます。公園や海岸を使ったコースの例もあり、地域の状況に合わせて設計します。
Q. すでにウオーキング事業をしています。導⼊できますか。
A. 今あるコースに⼿を加えて導⼊できる場合があります。ただし、歩き⽅を指導するガイドの
養成は必要です。ガイドの養成は、受賞⾃治体へのサポートとして、⽇本クアオルト研究所が
⾏います。
Q. 以前応募して、受賞できませんでした。もう⼀度応募できますか。
A. できます。再応募も歓迎しています。
Q. 応募には何が必要ですか。
A. 記⼊式の応募書類に、これからのビジョン（どんなまちにしたいか）を添えて提出しま
す。記⼊例も⽤意しています。応募の費⽤はかかりません。
そのほかの質問は、アワード公式サイトの「よくある質問」をご覧ください。
本件に関するお問い合わせ
太陽⽣命クアオルト健康ウオーキングアワード事務局（株式会社⽇本クアオルト研究所内）
TEL：052-243-1038（アワード専⽤）
E-mail：info@kurort-award.jp
担当：尾崎
所在地：名古屋市中区⼤須3-1-36 林太陽ビル8階
出典
スポーツ庁「令和7年度体⼒‧運動能⼒調査の結果について」（2026年10⽉11⽇公表）
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