奈良発、「未来のパパママ」プロジェクトを応援してください！

新しい生命の誕生を支援～最新医学と最新システムで不妊症を克服する！～

　奈良県立医科大学は、お子さんが欲しいと願うみなさんをお手伝いするため、令和6年4月に「高度生殖医療センター」を開設しました。新しい生命の誕生のため最新の治療を提供するのはもちろん、さらなるサポートや環境づくりにチャレンジしたいと考えています。
そして資金を調達するために読売新聞社アイデアマーケットにてクラウドファンディングを開始しました。
奈良発、「未来のパパママ」プロジェクトを応援してください！

　奈良県立医科大学は、お子さんが欲しいと願うみなさんをお手伝いするため、令和6年4月に「高度生殖医療センター」を開設しました。

新しい生命の誕生のため最新の治療を提供するのはもちろん、さらなるサポートや環境づくりにチャレンジしたいと考えています。

奈良発、「未来のパパママ」プロジェクトを応援してください！

クラウドファンディングは右の二次元コード又は、下記から。

https://ideamarket.yomiuri.co.jp/projects/nara-mirai

「読売新聞　アイデアマーケット」で検索してもOKです。

皆さんもご存じの通り、日本の出生率は下がり続けており、特に奈良県では全国の出生率を下回り他県と比較して３５位にとどまっています（【図１】参照）。

出生率が下がる要因はいろいろありますが、奈良医大では不妊に関する対策を進める活動を開始しました。

高度生殖医療センターを開設と、「未来のパパママ」プロジェクトです。

【図１】

【「未来のパパママ」プロジェクトが取り組みたいこと】

①　最新の治療情報を伝える講演会やセミナーを開きたい

②　治療施設の情報を満載した冊子を作って、配りたい

③　母子手帳の妊活版！「未来のパパママ手帳（仮）」を作る

④　もっと便利に！パパママ手帳のアプリ版も作りたい

⑤　奈良県立医科大学で不妊に関する基礎研究を進める費用に

　　・妊娠しやすい体を整えるサプリメントの開発

　　・着床不全や子宮内膜症の治療法

　　・卵子を活性化させる方法の研究

　…など、様々な研究に取り組みます

【奈良県立医科大学「高度生殖医療センター」の目指すもの】

　難易度の高い体外受精からがん患者の支援まで高度な医療を提供するとともに、地域のクリニックと連携することで、患者さんの負担を抑えた治療を進めます。

　奈良県内ではこれまで行われていなかった、先進的な治療にも取り組みます。例えば、以下のような治療です。

①内視鏡下手術と体外受精のハイブリッド診療

②着床前診断

③難病・持病のある方の不妊治療

④がん患者の妊娠をサポート（がん・生殖医療）

⑤男性不妊に対する治療・手術

【生殖医療に関わる最近の話題】

　現代の女性は出産する回数が減ってきたため、生涯で経験する月経（生理）の回数は450～500回と、かつてより増えてます。このため、月経に起因する病気である子宮内膜症も増加する一方で、6人に1人程度がかかっているとの研究結果があります。

　子宮内膜症は、骨盤内で炎症を起こし月経痛などを起こし女性のQOLを低下させるのみではなく、卵管（精子を運ぶ役割がある）機能の低下や卵子や精子に悪影響を与えることから赤ちゃんができにくい状態となる原因となります。

【図２】

一方、妊娠は、月経が止まることから子宮内膜症の発症予防となることやその症状を改善することが知られています。以前は、子宮内膜症にかかる前に妊娠する人が多かったのですが、近年の晩婚化のため、赤ちゃんが欲しい時には子宮内膜症にかかってしまって赤ちゃんをなかなか授かれずに悩んでいる人が多くなってしまっています。

また、年齢が高くなるほど、卵子の数と質の面からも妊娠におけるリスクが高まることが知られています。出生以降を考えると卵巣内に蓄えられている卵子数は、出生時が最も多く、その後減少し50歳ころにほぼ無くなり閉経します（【図２】参照）。
ここで問題となるのは、卵子は、毎年同じ割合で減少していくのではなく、40歳ころまでにはその多くが無くなっています。女性は、生まれた時に最も卵子が多く、その後、減少していくのみですが、生まれた時の数を100％とすると35歳で約５％、40歳で２％にまで減少しています。

さらに卵巣内に蓄えられている卵子の中にはミトコンドリア（細胞内でエネルギーを作り出すところ）遺伝子が多数存在していますが、年齢が高くなるとともに卵子内の異常なミトコンドリアは増加していきます。このため一般に35歳以降は妊娠する力が急速に落ちていきます。

【図３】

　現在、様々な社会的な要因があり妊娠、出産を希望する年齢が高くなっています。これらの社会的な状況を受け入れ、それに即した対応をしていく必要があると考えます（【図３】参照）。

厚生労働省は、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦の数は、5.5組に１組と報告しています。このため、不妊治療へ公的保険適用を拡大するなど政府も対策を強化しています。

【図４】

また、日本国内での体外受精の治療回数は、2021年に

498,140回となり、体外受精で生まれた子どももそれに伴い増加しています。2021年には69,797人、出生数の8.60％に達しています（【図４】参照）。

　これらの政府のサポートをうまく利用でき、より効率的に治療を受けられるシステムが必要だと考えます。お子さんを欲しいと願っているご夫婦やカップルに早く情報を知ってもらい、速やかに必要な治療を受けていただきたいと願っています。