ＫＨネオケムグループの統合報告書、「KH Neochem Report 2024～私たちが創る、サステナブルな未来。～」を発行
ＫＨネオケム株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：髙橋理夫）は、統合報告書「KH Neochem Report 2024～私たちが創る、サステナブルな未来。～」を発行し、当社ウェブサイトにて公開しました。
統合報告書 URL:https://www.khneochem.co.jp/sustainability/annual-report/
本報告書は、株主や投資家をはじめとするステークホルダーの皆様に、当社グループを一層ご理解いただくため、企業理念や事業の全体像等についてわかりやすく紹介したものです。
私たちが、これまでの７６年間で築き上げてきた価値観と企業行動との「結びつき」を示しながら、当社グループの事業が社会課題の解決にどのように貢献し、それと同時に、私たち自身がどのような「戦略や課題」に取り組み、持続的な企業価値の向上を目指しているかを、経営陣や多くの社員の「声」とともに説明しています。
当社グループは、“「化学の力」で、よりよい明日を実現する。”という企業使命のもと、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、自らも持続的に成長していく「サステナブル経営」を推進しています。
これからも、株主や投資家をはじめとするステークホルダーの皆様との建設的な対話を一層深めてまいります。
●「KH Neochem Report 2024～私たちが創る、サステナブルな未来。～」 のポイント
1.私たちの価値観と企業行動の「結びつき」
・企業理念の実践事例
・KHネオケムのあゆみ
2.CxOと社外取締役が語る「戦略や課題」
・CEO、CFOメッセージ
・対談クロストーク
新谷取締役×土屋社外取締役
・価値創造の原動力（担当CxOメッセージ）
3.当社グループ役職員の「声」
・これまでと現在
・価値創造の原動力
【「KH Neochem Report 2024～私たちが創る、サステナブルな未来。～」の概要 】
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発行 |
和文：2024年８月 https://www.khneochem.co.jp/sustainability/annual-report/ ※英文：2024年11月 公開予定 |
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ページ数 |
92ページ |
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対象期間 |
2023年1月～2023年12月 |
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対象組織 |
当社とグループ会社および関係会社 |
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コンテンツ |
01 イントロダクション 02 これまでと現在 03 持続的な価値創造 04 価値創造の原動力 特に注力している取組みについて、CxOや社外取締役、社員が登場し、 様々な視点で説明します。 05 経営基盤の強化 説明します。 06 Data Section |
●環境・安全に関するより詳細な情報については、当社ウェブサイトのレスポンシブル・ケア（RC）活動欄に掲載しておりますので、あわせてご覧ください。
レスポンシブル・ケア（RC）活動：
https://www.khneochem.co.jp/sustainability/environment/rc/
【KHネオケムについて】
＜会社概要＞※2023年12月末時点。
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社名 |
ＫＨネオケム株式会社 |
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代表 |
代表取締役社長 髙橋 理夫 |
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設立年 |
2010年12月（前身の協和油化は1966年11月設立） |
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資本金 |
8,855百万円 |
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本社 |
東京都中央区日本橋室町二丁目３番１号 |
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従業員数 |
連結831名 |
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事業内容 |
各種石油化学製品の研究・製造・販売 |
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主要製品群 |
機能性材料（冷凍機油原料・化粧品原料など） 電子材料（半導体およびフラットパネルディスプレイ用高純度溶剤など） 基礎化学品（塗料インキ用溶剤・プラスチック用可塑剤原料など） |
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グループ会社 |
黒金化成株式会社／株式会社黒金ファインズ／KH Neochem Americas, Inc. ／晟化（上海）貿易有限公司 |
＜沿革＞
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1948年 |
協和産業（後の協和発酵工業）が、日本で初めて発酵法により、 糖蜜からアセトン・ブタノールの大量生産を開始 |
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1949年 |
協和発酵工業設立（現：協和キリン） |
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1966年 |
協和油化設立（協和発酵工業の化学品製造子会社） |
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2004年 |
協和油化に協和発酵工業の化学品事業を統合し、協和発酵ケミカル発足 |
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2010年 |
協和発酵ケミカルの全株式の取得及び合併を目的として ケイジェイホールディングス設立 |
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2011年 |
協和発酵ケミカルが協和発酵キリングループから独立 |
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協和発酵ケミカルとケイジェイホールディングス合併 |
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2012年 |
協和発酵ケミカルからＫＨネオケムへ社名変更 |
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2016年 |
東京証券取引所市場第一部に上場 |
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2019年 |
本社を現住所に移転 |
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オープンイノベーション拠点 ＫＨ ｉ－Ｌａｂを開設 |
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2022年 |
東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、プライム市場へ移行 |
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