超実践的・革新的ソリューションが一堂に　「JCLP 脱炭素ソリューションピッチ」開催

　　　　　　　　　　　～法人化記念レセプションも同時開催～

　一般社団法人日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP、会員企業約240社超）は2025年12月17日（水）、実践的なソリューションを一堂に集めた「脱炭素ソリューションピッチ」を初開催します。JCLPの会員から審査を勝ち抜いた10社のファイナリスト企業が登壇。一般にはまだ公開されていないものを含め、エネルギー、モビリティ、サプライチェーンといった多様な分野における、最新・超実践的なソリューションを発表します。

　また、好評を頂いているJCLPが注目する最新の国際動向の報告や、JCLPの一般社団法人化を記念したレセプションも開催。新役員をはじめ、キーパーソンが一堂に会します。

■ 開催概要

日　　　時：　2025年12月17日（水）15:00～20:30

　　　　　　　（受付 14:30 / 第1部 15:00～18:00 / 第2部 18:45～20:30）

会　　　場：　TODAホール＆カンファレンス東京 　4階 HALL A

主　　　催：　一般社団法人 日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）

参加予定者：　約500名（JCLP会員企業、報道関係者、一般参加者）

参　加　費：　無料（事前登録制）

参加登録先：　https://japan-clp.jp/12-17-jclp-media

■ ポイント

【1】厳選されたファイナリスト（10社）が、超実践的・革新的ソリューションをプレゼン

JCLPの会員企業が試行錯誤した末に辿り着いた活動や、日本の厳しい政策環境下でも競争力を持つ新たな再エネソリューションなど、超実践的かつ最先端の取り組みが発表されます。

【2】約240社超の脱炭素先進企業が集結するJCLPの法人化を記念したレセプション

2009年の設立以来、任意団体として活動していたJCLPが一般社団法人となりました。本会では記念レセプションも実施。新たな役員が揃い、今後の抱負を語ります。

【3】動向把握に定評のあるJCLP事務局による注目の国際動向の解説

JCLPでは気象災害、科学、世論、国際交渉、政策、企業対応などを年間通じてモニタリングし、重要な動向をいち早く共有・理解しています。本会では、COP30の結果を含む多面的な情報の収集と分析に基づき、2025年の重要な出来事や潮流を解説します。

■ ファイナリスト企業（全10社）

• 株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ｜ 置かない太陽光「循環型電力」

• アスエネ株式会社｜ 可視化～削減までワンストップ実現プラットフォーム

• eMotion Fleet株式会社｜ 商用EV導入・運用ワンストップ支援サービス

• NTTアノードエナジー株式会社｜ 太陽光発電事業継続支援プラットフォームビジネス

• 株式会社再生可能エネルギー推進機構｜ オフグリッド方式による太陽光＋蓄電池の自動消費最大化

• SPACECOOL株式会社｜ 放射冷却素材による適応策・緩和策（断熱ソリューション）

• 東急建設株式会社｜ 建材製造時のCO2検索システム（低炭素建材専用クラウド型データベース）

• 株式会社ニッポン放送｜ 脱炭素を伝えるラジオ番組「いま、地球がアツい！」

• 株式会社村田製作所｜ 再エネの有効活用と電力コスト最適化を実現するソフトウェア

• エトリア株式会社（リコーグループ）｜ 製造工程におけるエネルギー3Rの実践

■ プログラム（予定）

【第1部】15:00～18:00

・最新の国際・国内動向の紹介（COP30報告含む）

・脱炭素ソリューションピッチ（10社によるプレゼンテーション）

・審査員による評価・質疑応答

【休憩・展示ブース】18:00～18:45

・企業別展示ブースで各ソリューションを詳しくご覧になれます

【第2部】18:45～20:30

・審査結果発表・表彰式

・JCLP法人化お披露目会（立食形式レセプション）、ネットワーキング

■ 審査員

• 浅尾 慶一郎｜ 参議院議員（自由民主党）　元環境大臣（第33代・第34代）

• 黒﨑 美穂｜ 鎌倉サステナビリティ研究所(KSI)　KSI理事 / 気候変動・ESGスペシャリスト

• 田村 堅太郎｜公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)　気候変動 リサーチディレクター

• 三宅 香｜JCLP業務執行理事、三井住友信託銀行株式会社　サステナブルビジネス部　フェロー役員

• 宮地 信幸｜JCLP理事、株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　執行役員 サステナビリティ推進室長

• Ken Haig｜JCLP正会員、日本マイクロソフト株式会社　博士、シニア・ディレクター（業務執行役員）、法務・政策渉外本部

■ 日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について

2009年に日本独自の企業ネットワークとして設立。「脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべき」との認識のもと、約240社を超える企業が参画。1.5℃目標の達成に向けて、政策提言、情報発信、企業間連携の促進などを行っている。https://japan-clp.jp/

【お申込み・お問い合わせ】

登　録　先：https://japan-clp.jp/12-17-jclp-media

撮影・録音：　第1部・第2部、展示ブースとも可能です。

問い合わせ先：一般社団法人 日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）

TEL：[phone]　Email：[e-mail]