「授業評価アンケート」を携帯電話・スマートフォンで 大阪工業大学にて、全学(約8,000人の学生)一斉に実施
就職・進学情報会社の株式会社ディスコ(本社:東京都文京区 代表取締役社長:夏井丈俊)は、携帯電話やスマートフォンなどを利用して授業の運営を支援するICTツール「C-learning」(Cラーニング)を大阪工業大学(大阪市旭区 学長:井上正崇)に導入し、同ツールの「アンケート」機能を使って、「授業評価アンケート」を全学(約8,000人の学生)一斉に行いました。携帯電話・スマートフォンを使って行う「授業評価アンケート」を、学生数8,000人程度の規模で全学一斉に実施した例は日本国内ではまだほとんどありません。
◆「授業評価アンケート」にかかる費用と手間を軽減
「授業評価」は文部科学省が各大学に対し、学生の授業に対する満足・不満足度をはかることで授業改善に役立てるよう指導しています。平成20年度で約8割の大学が実施(*)していますが、アンケートの実施対象は全授業・全学生に及ぶ上、ほとんどの大学は紙媒体(マークシート方式)で行っているため、膨大な費用と手間がかかっています。
(例として、学生数8,000人規模の大学で6万枚のマークシートを回収、専門業者に読込・集計処理を外注した場合の委託コストは600~700万円かかるケースもあります。また、学内で読込・集計処理を行っている場合には教員・学生へのフィードバックまでに2~3カ月程度かかっているケースもあります。)
そこで、「C-learning」が備える機能の一つである「アンケート」機能を利用していただくことで、紙のアンケートの欠点を大幅に改善できます。アンケート実施と同時に集計し、教員・学生へのフィードバックがリアルタイムに行える上、導入コストはマークシートの読込・集計を外注した場合の約半額程度です(大学の規模によります)。また、パソコンで学生が回答する方法の場合、授業時間外に回答してもらうことになるため回収率が著しく落ちる例があるようですが、「C-learning」は、授業時間内に、学生が所有している携帯電話・スマートフォンで回答できるため、高い回収率が見込めることも大きな特長です。
◆授業運営を支援するツールとしての「C-learning」
「C-learning」は、授業評価アンケートとしてだけでなく、通常の授業運営を支援するツールとして、シームレスに利用可能です。「アンケート」機能を「アクティブラーニング」や「ミニッツペーパー」として利用したり、「出席管理」機能により授業運営・事務処理の効率化も図れます。「ドリル」「小テスト」機能による資格取得支援、メール連携した「掲示板」機能による情報共有も手軽に行えるほか、全学生の携帯電話のメールアドレスを登録させることで、災害時の「安否確認システム」として活用していただくこともできます。
*文部科学省「大学における教育内容等の改革状況について」
◆「授業評価アンケート」にかかる費用と手間を軽減
「授業評価」は文部科学省が各大学に対し、学生の授業に対する満足・不満足度をはかることで授業改善に役立てるよう指導しています。平成20年度で約8割の大学が実施(*)していますが、アンケートの実施対象は全授業・全学生に及ぶ上、ほとんどの大学は紙媒体(マークシート方式)で行っているため、膨大な費用と手間がかかっています。
(例として、学生数8,000人規模の大学で6万枚のマークシートを回収、専門業者に読込・集計処理を外注した場合の委託コストは600~700万円かかるケースもあります。また、学内で読込・集計処理を行っている場合には教員・学生へのフィードバックまでに2~3カ月程度かかっているケースもあります。)
そこで、「C-learning」が備える機能の一つである「アンケート」機能を利用していただくことで、紙のアンケートの欠点を大幅に改善できます。アンケート実施と同時に集計し、教員・学生へのフィードバックがリアルタイムに行える上、導入コストはマークシートの読込・集計を外注した場合の約半額程度です(大学の規模によります)。また、パソコンで学生が回答する方法の場合、授業時間外に回答してもらうことになるため回収率が著しく落ちる例があるようですが、「C-learning」は、授業時間内に、学生が所有している携帯電話・スマートフォンで回答できるため、高い回収率が見込めることも大きな特長です。
◆授業運営を支援するツールとしての「C-learning」
「C-learning」は、授業評価アンケートとしてだけでなく、通常の授業運営を支援するツールとして、シームレスに利用可能です。「アンケート」機能を「アクティブラーニング」や「ミニッツペーパー」として利用したり、「出席管理」機能により授業運営・事務処理の効率化も図れます。「ドリル」「小テスト」機能による資格取得支援、メール連携した「掲示板」機能による情報共有も手軽に行えるほか、全学生の携帯電話のメールアドレスを登録させることで、災害時の「安否確認システム」として活用していただくこともできます。
*文部科学省「大学における教育内容等の改革状況について」
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- 企業向けシステム・通信・機器教育・資格・人材広告・マーケティング
- ダウンロード