日本住宅総合開発、令和6年能登半島地震に対する支援物資を提供 〜社内に災害支援チームも新設〜

この度の令和6年1月1日に発生した能登半島地震により被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。

太陽光発電・蓄電池を販売する日本住宅総合開発株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：加藤 皇大、以下「日本住宅総合開発」）は、令和6年能登半島地震[MOU1] の発生後、社内に災害支援チームを立ち上げ、被災地の自治体ホームページに掲載された当時の救援物資[MOU2] 受け入れ情報に基づき、2024年1月9日（火）と同月13日（土）の2回にわたり被災地へ支援物資を提供しました。

1日も早い被災地の復旧をお祈りいたします。

日本住宅総合開発は、引き続き被災地域や行政の情報を随時確認しつつ、災害支援チームよる支援物資第三弾の提供を予定しています。
また、行政への確認や連携のもと、仮設住宅等に対する太陽光発電システムや蓄電池システムの提供についても検討しています。

【支援物資 概要】提供日：第一弾：2024年1月9日（火）、第二弾：2024年1月13日（土）
支援先：石川県輪島市
提供場所：輪島市立東陽中学校（石川県輪島市町野町地区）
支援物資内容：
飲料水（約6,000本）
食料品（カップラーメン1,900食）
お菓子（7,456個）
日用品（ゴム手袋、カイロ、おむつなど合計12,940点）
衣類品（225点）
医薬品（2,800錠）

「今度は私たちが支える番」東日本大震災で被災経験を持つ社員も支援物資の選定に従事
被災地で必要とされるものは刻々と変化していきます。
支援物資の選定には東日本大震災で被災経験を持つ社員の鈴木 大雅（25歳）も携わり、輪島市のホームページに掲載された当時の救援物資受け入れ情報をもとに具体的な支援アイテムを決定しました。

2011年3月11日、東日本大震災が発生した当時、鈴木は宮城県石巻市内の小学校に通う小学６年生でした。校舎よりも高い津波に襲われ、友人や家族も避難所での生活を余儀なくされました。
自宅や地域のほとんどの建物が被災し、水や食糧はもちろん、生活用品など手に入らないものも多かったそうですが、様々な方々から温かい支援を受けたことが復興への一歩を踏み出す原動力になったと語ります。
鈴木は「過去の経験から学んだことを活かし、今度は私たちが支える番です。当社の災害支援チームは、被災地の方々とともに歩み、共に復興の道を進んでいく決意です。」とコメントしています。

災害支援チームの今後
日本住宅総合開発の災害支援チームは、現在20代～30代の従業員10名（男性8名、女性2名）が所属しています。
災害支援チームは今後、日本各地で災害が起こった際には被災地域や行政の指示に従いつつ、被災地の方々に負担や迷惑をかけないよう、迅速でかつ必要な支援活動に可能な限り取り組んでまいります。

【会社概要】

会社名：日本住宅総合開発株式会社
所在地：〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄1丁目12番105号 SFPビル 1F・2F・4F
代表：代表取締役 加藤 皇大
TEL：[phone]
URL：https://njsk-eco.com/
事業内容：スマートハウス事業、リフォーム事業、環境コンサルティング事業