セカンドオピニオンの認知度は92％　認知度は高いが受け方が知られていない傾向

「セカンドオピニオンに関する意識調査」

「セカンドオピニオンに関する意識調査」の結果、セカンドオピニオンの認知度は92％と非常に高く、自身が大病を患った場合も利用したい（88％）と考え、納得のいく治療法を選択したいという傾向が見られました。しかし、そのうち3人に1人は「実際にはセカンドオピニオンを受けることができない」と考えていて、認知度が高い割にはどのように受けるのか方法がわからないという傾向が見られました。

健康・医療に関する電話相談などを手掛けるティーペック株式会社（東京都千代田区 代表取締役社長 砂原健市）は、この度「セカンドオピニオンに関する意識調査」を行いました。
　●調査期間：2015年4月3日～4月5日
　●調査対象：全国20代～60代の男女　3,000名

その結果、認知度が高い割にはどのように受けるのか方法がわからないという傾向が見られました。セカンドオピニオンが実際に使われるためには、セカンドオピニオンに関する具体的な情報の開示や環境の整備が課題であるということがわかりました。

【調査結果サマリー】
■セカンドオピニオンの認知度　→92％

 

■大病を患った場合、セカンドオピニオンを受けたい　→88％

■セカンドオピニオンを受けたいと思う理由
　1位　他に治療方法がないか聞きたい
　2位　主治医の治療方針が正しいか確認したい　
　3位　医療事故・医療ミスを避けたい

 

■セカンドオピニオンを受けるにあたり重視すること
　1位　医師の技術の高さや知識・経験の豊富さ
　2位　医師の話しやすさ
　3位　相談する時間を充分に取ってくれること

 

■実際セカンドオピニオンを受けることができそうか？→「できないと思う＝34％」

 

■セカンドオピニオンを受けることができないと思う理由

 

■病院によるセカンドオピニオン外来　→「知らない＝68％」

また、本調査では「セカンドオピニオンを受ける方法として知っているものは何か」という質問も行い、病院によるセカンドオピニオン外来を知らない人が7割近く（68.2％）いることもわかりました。更に、最近ではセカンドオピニオンを利用できるサービスが付帯されている生命保険・損害保険も多く販売されていますが、それらの認知度も高くはないこともわかりました（認知度19.8％）。

セカンドオピニオンという言葉の周知だけでなく、情報開示や環境整備を強化して、実際に利用される仕組みを作ることが求められていると思われます。

本プレスリリース　http://www.t-pec.co.jp/n-release/files/20150427_NewsRelease.pdf

本件に関するお問い合わせ先：03-3839-1234　メディカルプロモーション部　伊藤