中途転職市場の動向調査(2011年)
ソフトバンク・ヒューマンキャピタル株式会社
(本社:東京都港区、代表取締役社長兼CEO 木崎 秀夫)が運営する、
転職サイト『イーキャリア(http://www.ecareer.ne.jp/)』は
2011年9月1日~9月5日の5日間、
1年以内に転職活動を始めようと考えている25-35歳の正社員に対し、
中途転職に関する調査を行い、計400名の有効回答を得ました。
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転職を検討している理由
1位「より高い収入」 2位「やりがいのある仕事」
転職後の平均希望年収 474万円
ソーシャルメディアでの転職活動も視野に 1割強
ソーシャルメディアでの転職活動は、会社にバレないか不安 24.8%
志望企業のアカウントがあれば、積極的にアプローチしたい 約4人に1人
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◆転職を検討している理由
1位「より高い収入」 2位「やりがいのある仕事」
◆転職後の平均希望年収 474万円
1年以内に転職活動を始めようと考えている
25-35歳の正社員400名に対し、
転職を検討している理由を複数回答にて聞いたところ、
1位「より高い収入」(52.0%)、
2位「やりがいのある仕事に就きたい」(44.8%)、
3位「よりストレスの少ない職場環境を求めている」(38.3%)となりました。
30-35歳女性では「よりストレスの少ない職場環境を求めている」
で51.0%と半数を超え、2人に1人が“職場のストレス”を理由に
転職を考えていることがわかりました。
また、「自分にあった勤務スタイルを求めている
(勤務時間・勤務地など)」では25-29歳女性で39.0%と、
他よりも10ポイント前後高くなっており、
自分の働き方を見つめ直し、転職を検討する人が多いようです。
次に、現在の年収を単一回答にて聞いたところ、
平均年収は369万円(25-29歳男性:385万円、30-35歳男性:402万円、
25-29歳女性:333万円、30-35歳女性:356万円)となりました。
転職後の希望の年収では、全体平均で474万円
(25-29歳男性:516万円、30-35歳男性:543万円、
25-29歳女性:399万円、30-35歳女性:436万円)となり、
現在の年収から平均で105万円のアップを望んでいることがわかりました。
◆転職に対する意識
特に必要に迫られているわけではない 25-29歳女性で5割半
転職で収入を増やし、生活水準を上げたい 30-35歳男性で6割強
全対象者400名に対し、転職に対する意識について【A】と【B】を提示し、
どちらに近いかを聞きました。
(1)
【A】必要に迫られて転職を検討 : 22.5%
【B】特に必要に迫られているわけではない : 42.0%
「Aに近い」は22.5%、「Bに近い」は42.0%、
「どちらともいえない」は35.5%となりました。
25-29歳女性では「Bに近い」が55.0%となり、
半数以上が特に必要に迫らせてはいないが、
転職を検討していると回答しました。
(2)
【A】できるだけ早く内定を得たい:31.3%
【B】じっくり時間をかけ、次の職場を探したい:35.8%
「Aに近い」は31.3%、「Bに近い」は35.8%、
「どちらともいえない」は33.0%となりました。
職種別にみると、「一般事務・営業事務職」や
「販売・サービス関連職」では「Aに近い」が高く4割を超え、
早く転職したい様子が窺えました。
一方「コンサルタント・金融専門職」や
「ソフトウェア・ネットワーク関連職」では「Bに近い」が4割を超え、
じっくり時間をかけての転職を考えているようです。
(3)
【A】転職で収入を増やし、生活水準を上げたい:54.8%
【B】収入・報酬のアップより仕事のやりがい:19.5%
「Aに近い」は54.8%、「Bに近い」は19.5%、
「どちらともいえない」は25.8%となりました。
「Aに近い」と回答したのは30-35歳男性で61.0%と、
6割強が転職で生活水準を上げたいと考えているようです。
(4)
【A】転職先にはある程度長い期間勤務したい:70.8%
【B】再度他に機会があれば、
短期間のうちに転職する可能性もあると思う:10.8%
「Aに近い」は70.8%、「Bに近い」は10.8%、
「どちらともいえない」は18.5%となり、
転職後は長期期間勤務したいと考えていることがわかりました。
「コンサルタント・金融専門職」では「Bに近い」が23.1%と
全体よりも12.3ポイント高く、
チャンスがあればこれからも転職をしたいと考えている人が、
他の職種よりも多いことがわかりました。
転職に対する意識では、
「転職で収入を増やし、生活水準を上げたい」や
「転職先にはある程度長い期間勤務したい」との回答が高く、
転職をして安定した生活を送りたいとの思いが窺える結果となりました。
◆Twitterユーザー「採用担当者とコミュニケーションを取っている」3.4%
全回答者400名に対し、
利用しているソーシャルメディアを複数回答にて聞いたところ、
「mixi」46.5%、「Twitter」29.5%、「Facebook」23.5%、
「LinkedIn」1.5%となりました。
利用しているソーシャルメディアのうち、
転職活動に活用しているものはあるか聞いたところ、
Twitterを利用している118名では、
Twitterで「転職情報の収集をしている」3.4%、
「採用担当者とコミュニケーションを取っている」3.4%、
「このメディアを利用して、採用担当者と会ったことがある」0.8%
となりました。Facebookを利用している94名では、
Facebookで「転職情報の収集をしている」5.3%、
「採用担当者とコミュニケーションを取っている」3.2%、
「このメディアを利用して、採用担当者と会ったことがある」1.1%となり、
TwitterやFacebookはまだあまり転職活動に活用されていないことがわかりました。
◆ソーシャルメディアでの転職活動も視野に 1割強
◆ソーシャルメディアでの転職活動
実名性を上手く活用する自信は…?
会社にバレないか不安 24.8%
◆志望企業の公式アカウントがあれば、
積極的にアプローチしたい 約4人に1人
全回答者400名に、ソーシャルメディアでの転職活動について、
どのように考えているかを聞きました。
まず、「ソーシャルメディアでの転職活動も視野に入れている」では、
『あてはまる』(「とてもあてはまる」と「ややあてはまる」の合計)は
11.3%となりました。
次に、「転職活動をするにあたり、
ソーシャルメディアでの実名性を上手く活用する自信がある」では
『あてはまらない』(「全くあてはまらない」と
「あまりあてはまらない」の合計)が56.5%と半数を超え、
ソーシャルメディアの実名性を転職活動におけるプラス要因と
捉えられていない実態が明らかになりました。
また、「ソーシャルメディアで転職活動をすると、
会社にバレないか不安に感じる」では、
『あてはまる』が24.8%と、
約4人に1人が会社に転職活動をしていることを
知られるのではないか心配しているようです。
しかし、「希望する企業の公式アカウントがあれば、
自分からアプローチをしていきたい」は
『あてはまる』が25.3%となっており、
希望する企業の公式アカウントがあれば、
積極的に行動したいと思っていることがわかりました。
(本社:東京都港区、代表取締役社長兼CEO 木崎 秀夫)が運営する、
転職サイト『イーキャリア(http://www.ecareer.ne.jp/)』は
2011年9月1日~9月5日の5日間、
1年以内に転職活動を始めようと考えている25-35歳の正社員に対し、
中途転職に関する調査を行い、計400名の有効回答を得ました。
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転職を検討している理由
1位「より高い収入」 2位「やりがいのある仕事」
転職後の平均希望年収 474万円
ソーシャルメディアでの転職活動も視野に 1割強
ソーシャルメディアでの転職活動は、会社にバレないか不安 24.8%
志望企業のアカウントがあれば、積極的にアプローチしたい 約4人に1人
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◆転職を検討している理由
1位「より高い収入」 2位「やりがいのある仕事」
◆転職後の平均希望年収 474万円
1年以内に転職活動を始めようと考えている
25-35歳の正社員400名に対し、
転職を検討している理由を複数回答にて聞いたところ、
1位「より高い収入」(52.0%)、
2位「やりがいのある仕事に就きたい」(44.8%)、
3位「よりストレスの少ない職場環境を求めている」(38.3%)となりました。
30-35歳女性では「よりストレスの少ない職場環境を求めている」
で51.0%と半数を超え、2人に1人が“職場のストレス”を理由に
転職を考えていることがわかりました。
また、「自分にあった勤務スタイルを求めている
(勤務時間・勤務地など)」では25-29歳女性で39.0%と、
他よりも10ポイント前後高くなっており、
自分の働き方を見つめ直し、転職を検討する人が多いようです。
次に、現在の年収を単一回答にて聞いたところ、
平均年収は369万円(25-29歳男性:385万円、30-35歳男性:402万円、
25-29歳女性:333万円、30-35歳女性:356万円)となりました。
転職後の希望の年収では、全体平均で474万円
(25-29歳男性:516万円、30-35歳男性:543万円、
25-29歳女性:399万円、30-35歳女性:436万円)となり、
現在の年収から平均で105万円のアップを望んでいることがわかりました。
◆転職に対する意識
特に必要に迫られているわけではない 25-29歳女性で5割半
転職で収入を増やし、生活水準を上げたい 30-35歳男性で6割強
全対象者400名に対し、転職に対する意識について【A】と【B】を提示し、
どちらに近いかを聞きました。
(1)
【A】必要に迫られて転職を検討 : 22.5%
【B】特に必要に迫られているわけではない : 42.0%
「Aに近い」は22.5%、「Bに近い」は42.0%、
「どちらともいえない」は35.5%となりました。
25-29歳女性では「Bに近い」が55.0%となり、
半数以上が特に必要に迫らせてはいないが、
転職を検討していると回答しました。
(2)
【A】できるだけ早く内定を得たい:31.3%
【B】じっくり時間をかけ、次の職場を探したい:35.8%
「Aに近い」は31.3%、「Bに近い」は35.8%、
「どちらともいえない」は33.0%となりました。
職種別にみると、「一般事務・営業事務職」や
「販売・サービス関連職」では「Aに近い」が高く4割を超え、
早く転職したい様子が窺えました。
一方「コンサルタント・金融専門職」や
「ソフトウェア・ネットワーク関連職」では「Bに近い」が4割を超え、
じっくり時間をかけての転職を考えているようです。
(3)
【A】転職で収入を増やし、生活水準を上げたい:54.8%
【B】収入・報酬のアップより仕事のやりがい:19.5%
「Aに近い」は54.8%、「Bに近い」は19.5%、
「どちらともいえない」は25.8%となりました。
「Aに近い」と回答したのは30-35歳男性で61.0%と、
6割強が転職で生活水準を上げたいと考えているようです。
(4)
【A】転職先にはある程度長い期間勤務したい:70.8%
【B】再度他に機会があれば、
短期間のうちに転職する可能性もあると思う:10.8%
「Aに近い」は70.8%、「Bに近い」は10.8%、
「どちらともいえない」は18.5%となり、
転職後は長期期間勤務したいと考えていることがわかりました。
「コンサルタント・金融専門職」では「Bに近い」が23.1%と
全体よりも12.3ポイント高く、
チャンスがあればこれからも転職をしたいと考えている人が、
他の職種よりも多いことがわかりました。
転職に対する意識では、
「転職で収入を増やし、生活水準を上げたい」や
「転職先にはある程度長い期間勤務したい」との回答が高く、
転職をして安定した生活を送りたいとの思いが窺える結果となりました。
◆Twitterユーザー「採用担当者とコミュニケーションを取っている」3.4%
全回答者400名に対し、
利用しているソーシャルメディアを複数回答にて聞いたところ、
「mixi」46.5%、「Twitter」29.5%、「Facebook」23.5%、
「LinkedIn」1.5%となりました。
利用しているソーシャルメディアのうち、
転職活動に活用しているものはあるか聞いたところ、
Twitterを利用している118名では、
Twitterで「転職情報の収集をしている」3.4%、
「採用担当者とコミュニケーションを取っている」3.4%、
「このメディアを利用して、採用担当者と会ったことがある」0.8%
となりました。Facebookを利用している94名では、
Facebookで「転職情報の収集をしている」5.3%、
「採用担当者とコミュニケーションを取っている」3.2%、
「このメディアを利用して、採用担当者と会ったことがある」1.1%となり、
TwitterやFacebookはまだあまり転職活動に活用されていないことがわかりました。
◆ソーシャルメディアでの転職活動も視野に 1割強
◆ソーシャルメディアでの転職活動
実名性を上手く活用する自信は…?
会社にバレないか不安 24.8%
◆志望企業の公式アカウントがあれば、
積極的にアプローチしたい 約4人に1人
全回答者400名に、ソーシャルメディアでの転職活動について、
どのように考えているかを聞きました。
まず、「ソーシャルメディアでの転職活動も視野に入れている」では、
『あてはまる』(「とてもあてはまる」と「ややあてはまる」の合計)は
11.3%となりました。
次に、「転職活動をするにあたり、
ソーシャルメディアでの実名性を上手く活用する自信がある」では
『あてはまらない』(「全くあてはまらない」と
「あまりあてはまらない」の合計)が56.5%と半数を超え、
ソーシャルメディアの実名性を転職活動におけるプラス要因と
捉えられていない実態が明らかになりました。
また、「ソーシャルメディアで転職活動をすると、
会社にバレないか不安に感じる」では、
『あてはまる』が24.8%と、
約4人に1人が会社に転職活動をしていることを
知られるのではないか心配しているようです。
しかし、「希望する企業の公式アカウントがあれば、
自分からアプローチをしていきたい」は
『あてはまる』が25.3%となっており、
希望する企業の公式アカウントがあれば、
積極的に行動したいと思っていることがわかりました。
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