- ネットワーク監視･パワマネのISAから、PoEリブータ新発売‐

IPカメラ、Wi-Fi AP等PoE対応機材の障害を簡単･安全･確実に自動復旧。

株式会社アイエスエイ(略称：ISA、東京都新宿区新宿、代表取締役 三反﨑 好弘)は、IPカメラやWi-Fiアクセスポイント機器など、PoE(Power over Ether)ネットワークを用いてつながる装置に障害が発生したとき、いち早く検知し、簡単･安全･確実に自動復旧させる装置｢PoEリブータ｣を発表しました。この製品は、近年設置台数が増えているデジタル監視カメラ(IPカメラ)やフリーアクセスエリアのWi-Fiアクセスポイント(Wi-Fi AP)との回線途中に設置して、個別に自動障害監視装置として稼働させます。対象機器に異常が発生すると、直ちに検知して、その機器のみの自動でリブート(再立ち上げ)し、復旧までの時間を最小限に抑え、省人化を達成できます。

 

製品写真

監視カメラシステムでは、高解像度化と高機能化を実現したIPカメラシステムが、アナログ式システムを駆逐し始めています。映像収録･分析機器との間は、PoEと呼ばれるネットワークに電源を重畳させた規格で接続されているのが一般的です。
環境ノイズ等の外因からIPカメラが不具合を起こし、気付付かないまま放置されていたり、サービス要員が到着するまで不通状態が続く事故がよくあります。
同様に、海外からの渡航者増加に伴う情報提供サービスの一環としてWi-Fiフリーアクセスポイントが、増加しています。Wi-Fiアクセスポイント(Wi-Fi AP)は、ルータからPoEで接続されることが多く、設置工事の手間を解決しています。Wi-Fi APも、環境や異常アクセス等から通信不能に陥ることが多々あります。

原理説明図01一般的にはリブータ装置をルータ電源に接続する方法が今までの解決方法でしたが、サービス全体をしばらくの間停止してしまい、利便性の提供から課題になっていました。
PoEリブータ PB108Aは、PoE対応機器＊11台1台を個別に監視し、不具合を起こした機器のPoEのみを自動的にリブートします。従って、障害復旧に係わる影響を最小限にでき、サービス要員が出向かなくとも復旧できる機能を提供できます。また、上位の監視装置との連携も簡単にできる上、管理者やサポート要員への電子メールによる障害通知や自動復旧状況を送信できます。

 

原理説明図02

弊社製品の電子メールを受けるとランプの点灯や音声再生で周囲の人に異常をお知らせする｢メル丸くん｣との連携で、比較的低価格で高度な運用監視システムが構築できます。
＊1：PoE規格Type B 802.3af、802.3at 給電Type B (空き線4、5、6、7を使用)

 

｢PoEリブータ｣PB108Aの特長：

主な特長は次になります。
■ PoE機器を最大8台個別に監視します。
■ 死活監視をそれぞれの機器に対して実施できます。
■ PoE機器の異常を感知すると、その機器につながるPoE電源のみリブートします。
■ PoE機器のリブート時間に合わせ、監視の再開時間を調整できます。
■ 特定の曜日や日付、時間を指定して、特定または全PoE機器をリブートできます。
■ 異常や復旧などのイベントは、最大200件記録し、原因追及に利用できます。
■ 異常や復旧の状況は、電子メールやSNMPトラップを利用して管理者や保守要員に
通知できます。
■ 上位アプリケーションから、コマンド制御により特定のPoE機器のON/OFF/
リブートを制御できます。
■ 弊社ネットワーク警告灯｢警子ちゃん｣シリーズや電子メール監視灯｢メル丸くん｣と
連携し、光と音声で遠隔にいる人たちにお知らせできます。

｢PoEリブータ｣は、2014年12月17日より発売を開始し、2015年1月16日より出荷を開始します。

｢PoEリブータ｣PB108Aの価格：

希望小売価格　　65,800円(税別)
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【本プレスリリースに関する情報】
添付資料：写真 1枚
顧客問い合わせ先：TEL: [phone]

【会社概要】
社名：株式会社アイエスエイ
設立：1979(昭和54)年10月
資本金：1億円
代表取締役：三反﨑 好弘
住所：東京都新宿区新宿6丁目24-16
ホームページ： http://www.isa-j.co.jp/


文中の社名、商品名、機種名、各社の商標は登録商標です。

(C) 2014 ISA Co., Ltd.
ISA製品およびサービスに関する保証条件は、製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証するものではありません。
ISAは本ニュースリリースの記載内容に技術的誤りや欠落、記載にあたっての誤りや漏れがあった場合でも何ら責任を負いません。
2014年12月