世界中のハイアット ホテルで無料Wi-Fi接続サービスを提供

～宿泊ゲストのご要望に応え、全ホテルの客室とパブリックスペースで無料に～

ハイアット ホテルズ コーポレーションは、2015年2月より、世界中のハイアット ホテルにご宿泊のお客様にWi-Fi接続サービスを無料でご提供いたします。 これにより、予約方法やハイアットのグローバル フリークエント ゲスト プログラム「ハイアット ゴールド パスポート™」への会員登録の有無にかかわらず、ホテル内の客室およびパブリックスペースにて、モバイル機器やノートパソコンのWi-Fiへの無料接続が無制限でご利用可能となります。

ハイアットは、これまでもハイアット ゴールド パスポート™の上級会員や、いくつかのホテルブランド限定で、ご宿泊のお客様に無料でWi-Fi接続サービスをご提供してきました。この度、世界中すべてのハイアットに無料Wi-Fi接続サービスを拡充することで、お客様にはこれまで以上にシームレスなサービスと快適さや利便性を追求したご滞在をお楽しみいただけます。

「インターネットの無料接続は、もはや“プラス アルファ”のアメニティではなくなってきています。世界各地を旅するお客様にとって、それは日々の生活のなかで必要不可欠な要素であり、“あって当然”なサービスとなってきています。どのブランドのどのホテルで、ホテルのどの場所で、あるいはどういった条件下でWi-Fi接続サービスを無料で利用可能かということを、お客様がご旅行の度に確認しなくてはいけない時代はもう終わりに近づいています。ハイアットでは、ただお客様の声に耳を傾けるだけではなく、お客様が本当に求めていらっしゃるものを理解し、追求していくことに常に尽力しており、これまでも例えばスムーズなチェックインや、お客様がより簡単にホテルへリクエストを流せる方法などを模索し、実現化を目指してまいりました。そうすることで、お客様によりパーソナルでシームレスなご滞在をご提供しています。現代社会において、スマートフォンは車と同様に必需品であり、テレビや一杯のコーヒー※よりも必要なものであると考える人々が増えています。同様に、多くの旅行者が、旅先でインターネットに接続できない環境に不安感を覚えます。 無料Wi-Fi接続サービスを無条件でご利用いただける環境を整備することで、お客様に、より有効的に時間をお使いいただき、ご家族やご友人、お仕事の仲間といつでも、どこでも繋がっていられるご滞在をお楽しみいただきたいと考えています。」と、ハイアットのブランド担当ヴァイス プレジデントを務めるクリスティン・ローズは述べています。
※ ブラウンリサーチ社による調査（2014年6月）

尚、ハイアット ゴールド パスポート™のダイアモンド会員およびプラチナ会員のお客様は、より高速なWi-Fi接続のプレミアムサービスをご利用いただけます（一部のホテルを除く）。

本リリースでは、ハイアット ホテルズ コーポレーションおよび関連事業を指す言葉として便宜上「ハイアット」を使用しています。

ハイアット ホテルズ コーポレーションについて:
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす“本物のホスピタリティ”を提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット(Hyatt)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)とハイアット レジデンス クラブ(Hyatt Residence Club)のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発しています。2014年9月30日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界48ヶ国で573施設です。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。

将来予測に関する記述について：
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。