ZVC JAPAN株式会社 (Zoom)が、日本電気株式会社 (NEC)の働き方改革に貢献

NECにおけるZoomの導入事例を公開

日本、東京、2022 年 2 月 16 日―本日、Zoom Video Communications, Inc（本社：サンノゼ市、カリフォルニア州、米国、代表取締役CEO：Eric Yuan、以下 Zoom）の日本法人ZVC JAPAN株式会社(Zoom)は、日本電気株式会社（本社：東京都港区、日本、代表取締役 執行役員社長 兼 CEO：森田 隆之、以下NEC）におけるZoom の導入事例と、その成果を公開しました。

NECは1990年代から在宅勤務制度をスタートさせるなど、いち早く社員の働き方改革を推進できるように取り組んできました。2017年には政府による「働き方改革実行計画」の決定を受け、組織横断的なタスクフォースを設置。「2025中期経営計画」ではPurpose・戦略・文化の一体的な取り組みを経営方針として掲げ、社員に選ばれる会社(Employer of Choice)への変革を目標に、更なる働き方改革を進めています。

このような取り組みの中核を担うのはデジタル化であり、同社は約12万人の社員が利用するコミュニケーション・コラボレーション基盤への積極的な投資を進めています。その重要なコミュニケーション基盤として他社ソリューションと共に貢献しているのが、Zoom MeetingsやZoom Rooms、Zoom Video WebinarsをはじめとしたZoomのソリューションです。

NECでは日々3万件以上のリモート会議を開催するうえで、社員が必要性に応じて最適なツールを選択して利用しています。なかでもZoomはNECのコミュニケーションのプラットフォーム基盤として採用され、インフラ改革に加え、働き方文化の変革にも貢献しました。 特に同社では、Zoom Meetings、オフィスの会議室とＰＣやスマートデバイスからリモートワーク拠点を円滑につなぐZoom Rooms、また、大規模なセミナー開催にZoom Video Webinarsのサービスが活用されています。このようなサービスをはじめとし、他のビデオコミュニケーションの特性に合わせて従業員が使い分けることで、同社では2018年当初に比べて働き方がスマートになったと回答した社員は３倍に増えました。

今後ニューノーマルの時代に突入し、対面とオンラインコミュニケーションの特性を生かすハイブリッドワークをはじめとする新たな働き方が広がるなか、同社においてZoomの多様な機能は新たなビジネスチャンスに繋がります。特に、NECはグローバル展開を支える機能として、Zoomのリアルタイム翻訳機能に着目しています。NECの経営システム本部マネージャーの本泉 俊一氏は「コミュニケーション基盤はビジネス継続において欠かせないインフラです。今後も積極的に投資を続けていきたいです」と述べています。

また、ZVC JAPAN株式会社 佐賀文宣社長は「NECとZoomは長年のパートナーとして、これまで確固とした信頼関係を築いてきました。リモートワークや働き方改革に先駆的に取り組むNECの働き方改革に貢献することが出来て、大変光栄です。接続が安定していて使いやすいZoomと、NEC既存のシステム環境とのコラボレーションは、大変素晴らしい導入事例だと感じています。今後とも、Zoomのビデオコミュニケーションと顧客のニーズに合う画期的なソリューションを提供し続けていきます」と話しています。

下記、リンクをご覧ください。
https://explore.zoom.us/ja/customer_stories/nec/

Zoomについて
Zoomは意見の共有や人々との繋がりなど、お客様の想像力が許す限りの未来の実現をサポートします。Zoomは、ビデオを中心として設立された唯一のシームレスなプラットフォームであり、これまでイノベーションをリードしてきました。Zoomは、個人、中小企業、大企業のいずれにとっても、使いやすくかつ安全なツールです。 Zoom Video Communications, Inc は2011年創業、米NASDAQに上場している株式公開企業で（ティッカーシンボル: ZM）、本社は米国カリフォルニア州サンノゼにあります。詳細は zoom.com をご覧ください。Twitter でのフォローもお待ちしています（@zoom）。