G１・KIBOWソーシャルアワード2021、 ロート製薬 山田邦雄氏、認定NPO法人カタリバ 今村久美氏、国際フェンシング連盟 太田雄貴氏に授与 日本と世界をより良くする活動を促進
一般社団法人G１（東京都千代田区、代表理事：堀義人、以下G１）と一般財団法人KIBOW（東京都千代田区、代表理事：堀義人、以下 KIBOW）は、2021年11月23日開催の第10回G1経営者会議において、「G１・KIBOWソーシャルアワード2021」の授賞式を、グロービス経営大学院東京校とオンラインでのハイブリット形式で執り行いました。授賞式では、社会事業家・社会起業家・特別賞の3部門で3氏にアワードを授与しました。
G１・KIBOWソーシャルアワードは、日本と世界をより良くする活動を展開し、新たな価値を創造しているソーシャル・パブリック分野でのリーダーを、G1とKIBOWが共同して顕彰しているものです。自社のビジネス領域に関連してソーシャル・パブリックへの活動を積極的に行っている方を「社会事業家部門」、ご自身の本業として社会起業家として行動されている方を「社会起業家部門」、そして、特別に表彰すべき方を「特別賞」として表彰しています。
今年の各部門受賞者と授賞理由、略歴は以下の通りです。
◆社会事業家部門： ロート製薬株式会社 会長 山田 邦雄 氏
≪授賞理由≫
ロート製薬株式会社は、健康という視点から社会・環境への価値を独自に創り出していくことで、SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けた取り組みを推進しています。学校現場で子どもたちが目の健康を学ぶ「ロートアイケアプログラム」、小売業の取引先とともに海外での眼科医療の支援活動をサポートする「ソーシャルパートナー」、海外での無償の白内障手術の実施、眼内レンズの製造といった「見える喜び」に向けた活動、健康経営の推進、「妊活白書」発行・「Women's Health Lab」の実施、環境に配慮したオフィス・工場と環境に配慮した商品づくりなど、その活動は多岐にわたります。最近では眼底の画像から病気のリスクを算出するサービスの開発に向けた再生医療の共同研究をスタートするなど、自社のビジネスを通じて、サステナブルな社会を実現するための社会貢献活動を幅広く展開しています。「事業の拡大と社会貢献性の両立」をミッションとして掲げて取り組みをリードする山田氏を称え、この賞を授与します。
≪略歴≫
1979年3月 東京大学理学部物理学科卒業
1980年4月 ロート製薬株式会社入社。営業現場を経て、商品開発・マーケティング等に携わる。
1990年 慶応義塾大学ビジネス・スクール MBA
1991年6月 取締役就任、営業全般の指揮を取る。専務、副社長時代は海外への展開をはかり、中国、ベトナム等に進出。
1999年6月 代表取締役社長就任。新規分野であった化粧品ビジネスへの大幅シフトをすすめ、主力事業に転換。米国メンソレータム社会長兼務。
2009年６月 10年任期の予定通り53才で社長交代、代表取締役会長兼CEO就任。現在に至る。
◆社会起業家部門： 認定NPO法人カタリバ 代表理事 今村 久美 氏
≪授賞理由≫
認定NPO法人カタリバを運営する今村久美氏は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で教育格差が拡大し、困窮する子どもたちが増える中、そうした子供たちを支援する事業を積極的に展開しています。経済的事情を抱える家庭への支援事業のひとつである「キッカケプログラム」では、コロナ禍による一斉休校を機に、生活に困窮する世帯に対しパソコンや通信設備などを無料で貸し出し、オンライン上でさまざまな学習プログラムを実施。費用は昨年6月からクラウドファンディングで寄付を募り、8月末には想定の倍以上の約3,200万円を集めました。その後も寄付は続き、同プログラムの受講家庭は延べ約850世帯、約1千人の子どもたちが参加しています。同プログラムを含め、今年設立20年を迎えたカタリバは、今村氏の「貧困の連鎖を止めるために、最優先されるべきなのは教育支援である」といった理念のもと、不登校児童や被災地の子どもたちへの支援などを多方面にわたって展開しています。こうした事業を牽引する今村氏を応援するため、この賞を授与します。
≪略歴≫
岐阜県高山市出身。慶應義塾大学環境情報学部卒。
2001年 「NPOカタリバ」を設立し、代表理事に就任。
被災地、貧困世帯の子ども支援や、高校教育改革、不登校支援のDXなど、教育業界におけるグッドプラクティスを生み出し続けることを目指して20年間取り組んでいる。
2011年 東日本大震災で被災した子どもたちをハタチになるまで支援する「ハタチ基金」を設立し、代表理事に就任。
2018年 都市部の高校生が地方の公立に国内越境留学する新しい形を提案する「地域・教育魅力化プラットフォーム」を設立し、理事就任。
文部科学省中央教育審議会委員。内閣府科学技術イノベーション会議 教育・人材育成WG委員。経済産業省産業構造審議会 教育イノベーション小会議 委員。
◆特別賞： 国際フェンシング連盟副会長（当時）/国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員 太田 雄貴 氏
≪授賞理由≫
国際オリンピック委員会（IOC）は本年8月、選手委員会選挙で日本人初の当選を果たしたフェンシングの2008年北京、2012年ロンドン両五輪銀メダリスト、太田雄貴氏の就任を正式に決定しました。任期は2028年ロサンゼルス五輪までで、規定によりIOC委員を兼ねることになります。太田氏は今年6月まで、日本フェンシング協会の会長を約４年間務め、任期中には、国内大会で選手の心拍数を会場の大型モニターに表示するなど、これまで見えなかった競技の内側を可視化し、大会のエンターテインメント化に取り組んだイノベーターでもあります。IOCの運営に課題も多くなる中、オリンピアンの権利や立場を守りつつ、スポーツの価値の向上を図るためにも、太田氏が意見や提言をIOC内で発信する意味は極めて大きく、今後のさらなる行動に期待して、この賞を授与します。
≪略歴≫
2008年 北京オリンピックにて個人銀メダル獲得。
2012年 ロンドンオリンピックにて団体銀メダル獲得。
2015年 フェンシング世界選手権個人優勝。
2016年 国際フェンシング連盟 理事就任。同年に現役引退。
2017年8月 日本フェンシング協会会長に就任。
2018年12月 国際フェンシング連盟副会長に就任。
2021年8月 国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員に就任。
G1およびKIBOWは、次世代を担うリーダー層が集う場の提供、社会的課題解決に取り組む企業の支援などを通じて、より良い日本、世界の実現に向けてこれからも貢献してまいります。
■G１について（https://g1summit.com/）
2009年2月創設。日本を良くするために、各界のリーダーたちが議論し、行動するためのプラットフォーム。G1サミットを含む6つのイベント、G1政策研究所など4つのシンクタンク、各種部会・イニシアティブを展開しています。2016年2月には 「日本を動かす『100の行動』」（PHP研究所）を出版。明確なビジョンを掲げ、行動しています。
■KIBOWについて （https://kibowproject.jp/）
東日本大震災の3日後に始動した救援・復興支援プロジェクト「Project KIBOW」は、「希望」と「Rainbow」から命名しました。長期的に被災地を支援していきたいという思いから、2012年2月に一般財団法人化し、以下の3つを軸に活動を展開しています。
１）「場」の提供（イベント）
被災地各地で、地域の復興を願う人たちが集まる「場」を作っています。地域の内外のリーダーたちが集まり、交流を生むイベントを定期的に開催しています。
２）寄付
これまで、約1,400名以上の方々にご協力いただき集めた資金、約1億円を、被災地で活動しているNPOや各地のリーダー達に提供しています。
３）社会的インパクト投資（KIBOW社会投資）
被災地に限定せず、「社会を変える」志を持った社会起業家たちに投資し、事業の規模化を支援します。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
グロービス 広報室 土橋 涼、田村 菜津紀
E-mail： pr@globis.co.jp
G１・KIBOWソーシャルアワードは、日本と世界をより良くする活動を展開し、新たな価値を創造しているソーシャル・パブリック分野でのリーダーを、G1とKIBOWが共同して顕彰しているものです。自社のビジネス領域に関連してソーシャル・パブリックへの活動を積極的に行っている方を「社会事業家部門」、ご自身の本業として社会起業家として行動されている方を「社会起業家部門」、そして、特別に表彰すべき方を「特別賞」として表彰しています。
今年の各部門受賞者と授賞理由、略歴は以下の通りです。
◆社会事業家部門： ロート製薬株式会社 会長 山田 邦雄 氏
≪授賞理由≫
ロート製薬株式会社は、健康という視点から社会・環境への価値を独自に創り出していくことで、SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けた取り組みを推進しています。学校現場で子どもたちが目の健康を学ぶ「ロートアイケアプログラム」、小売業の取引先とともに海外での眼科医療の支援活動をサポートする「ソーシャルパートナー」、海外での無償の白内障手術の実施、眼内レンズの製造といった「見える喜び」に向けた活動、健康経営の推進、「妊活白書」発行・「Women's Health Lab」の実施、環境に配慮したオフィス・工場と環境に配慮した商品づくりなど、その活動は多岐にわたります。最近では眼底の画像から病気のリスクを算出するサービスの開発に向けた再生医療の共同研究をスタートするなど、自社のビジネスを通じて、サステナブルな社会を実現するための社会貢献活動を幅広く展開しています。「事業の拡大と社会貢献性の両立」をミッションとして掲げて取り組みをリードする山田氏を称え、この賞を授与します。
≪略歴≫
1979年3月 東京大学理学部物理学科卒業
1980年4月 ロート製薬株式会社入社。営業現場を経て、商品開発・マーケティング等に携わる。
1990年 慶応義塾大学ビジネス・スクール MBA
1991年6月 取締役就任、営業全般の指揮を取る。専務、副社長時代は海外への展開をはかり、中国、ベトナム等に進出。
1999年6月 代表取締役社長就任。新規分野であった化粧品ビジネスへの大幅シフトをすすめ、主力事業に転換。米国メンソレータム社会長兼務。
2009年６月 10年任期の予定通り53才で社長交代、代表取締役会長兼CEO就任。現在に至る。
◆社会起業家部門： 認定NPO法人カタリバ 代表理事 今村 久美 氏
≪授賞理由≫
認定NPO法人カタリバを運営する今村久美氏は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で教育格差が拡大し、困窮する子どもたちが増える中、そうした子供たちを支援する事業を積極的に展開しています。経済的事情を抱える家庭への支援事業のひとつである「キッカケプログラム」では、コロナ禍による一斉休校を機に、生活に困窮する世帯に対しパソコンや通信設備などを無料で貸し出し、オンライン上でさまざまな学習プログラムを実施。費用は昨年6月からクラウドファンディングで寄付を募り、8月末には想定の倍以上の約3,200万円を集めました。その後も寄付は続き、同プログラムの受講家庭は延べ約850世帯、約1千人の子どもたちが参加しています。同プログラムを含め、今年設立20年を迎えたカタリバは、今村氏の「貧困の連鎖を止めるために、最優先されるべきなのは教育支援である」といった理念のもと、不登校児童や被災地の子どもたちへの支援などを多方面にわたって展開しています。こうした事業を牽引する今村氏を応援するため、この賞を授与します。
≪略歴≫
岐阜県高山市出身。慶應義塾大学環境情報学部卒。
2001年 「NPOカタリバ」を設立し、代表理事に就任。
被災地、貧困世帯の子ども支援や、高校教育改革、不登校支援のDXなど、教育業界におけるグッドプラクティスを生み出し続けることを目指して20年間取り組んでいる。
2011年 東日本大震災で被災した子どもたちをハタチになるまで支援する「ハタチ基金」を設立し、代表理事に就任。
2018年 都市部の高校生が地方の公立に国内越境留学する新しい形を提案する「地域・教育魅力化プラットフォーム」を設立し、理事就任。
文部科学省中央教育審議会委員。内閣府科学技術イノベーション会議 教育・人材育成WG委員。経済産業省産業構造審議会 教育イノベーション小会議 委員。
◆特別賞： 国際フェンシング連盟副会長（当時）/国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員 太田 雄貴 氏
≪授賞理由≫
国際オリンピック委員会（IOC）は本年8月、選手委員会選挙で日本人初の当選を果たしたフェンシングの2008年北京、2012年ロンドン両五輪銀メダリスト、太田雄貴氏の就任を正式に決定しました。任期は2028年ロサンゼルス五輪までで、規定によりIOC委員を兼ねることになります。太田氏は今年6月まで、日本フェンシング協会の会長を約４年間務め、任期中には、国内大会で選手の心拍数を会場の大型モニターに表示するなど、これまで見えなかった競技の内側を可視化し、大会のエンターテインメント化に取り組んだイノベーターでもあります。IOCの運営に課題も多くなる中、オリンピアンの権利や立場を守りつつ、スポーツの価値の向上を図るためにも、太田氏が意見や提言をIOC内で発信する意味は極めて大きく、今後のさらなる行動に期待して、この賞を授与します。
≪略歴≫
2008年 北京オリンピックにて個人銀メダル獲得。
2012年 ロンドンオリンピックにて団体銀メダル獲得。
2015年 フェンシング世界選手権個人優勝。
2016年 国際フェンシング連盟 理事就任。同年に現役引退。
2017年8月 日本フェンシング協会会長に就任。
2018年12月 国際フェンシング連盟副会長に就任。
2021年8月 国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員に就任。
G1およびKIBOWは、次世代を担うリーダー層が集う場の提供、社会的課題解決に取り組む企業の支援などを通じて、より良い日本、世界の実現に向けてこれからも貢献してまいります。
■G１について（https://g1summit.com/）
2009年2月創設。日本を良くするために、各界のリーダーたちが議論し、行動するためのプラットフォーム。G1サミットを含む6つのイベント、G1政策研究所など4つのシンクタンク、各種部会・イニシアティブを展開しています。2016年2月には 「日本を動かす『100の行動』」（PHP研究所）を出版。明確なビジョンを掲げ、行動しています。
■KIBOWについて （https://kibowproject.jp/）
東日本大震災の3日後に始動した救援・復興支援プロジェクト「Project KIBOW」は、「希望」と「Rainbow」から命名しました。長期的に被災地を支援していきたいという思いから、2012年2月に一般財団法人化し、以下の3つを軸に活動を展開しています。
１）「場」の提供（イベント）
被災地各地で、地域の復興を願う人たちが集まる「場」を作っています。地域の内外のリーダーたちが集まり、交流を生むイベントを定期的に開催しています。
２）寄付
これまで、約1,400名以上の方々にご協力いただき集めた資金、約1億円を、被災地で活動しているNPOや各地のリーダー達に提供しています。
３）社会的インパクト投資（KIBOW社会投資）
被災地に限定せず、「社会を変える」志を持った社会起業家たちに投資し、事業の規模化を支援します。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
グロービス 広報室 土橋 涼、田村 菜津紀
E-mail： pr@globis.co.jp
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