ESG情報開示、人的資本経営の実務者、経営者 必読の1冊『経営戦略としての人的資本開示』-HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践-
話題の人的資本開示が“これ一冊でわかる”書籍が2022年5月27日発売開始
書籍概要(Amazon)
HRテクノロジーコンソーシアム編
発売日:2022年5月27日
発行所:日本能率協会マネジメントセンター
版型・ページ数:A5・216ページ
定価:2,000円+税
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム(以下、「HRT」中央区八重洲/代表理事:香川 憲昭))は、2020年より調査研究を進めてきた人的資本経営と開示に関する調査研究の集大成として、書籍「経営戦略としての人的資本開示 -HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践-」を全国の大型書店と、Amazon Kindle他の電子書籍(注)にて同時に発売開始します。
■書籍紹介サイト:https://hr-technology.or.jp/book/
日本における「人的資本開示」元年となるであろう2022年、企業価値向上につながる人的資本経営と開示のあるべき方向性を示す内容の他、ESG情報開示で先行している欧米の動向、カギとなるHRテクノロジー活用の実践、最新の国内外の開示優良事例等、企業価値向上へのヒントが詰まった書籍です。
「人への投資」を積極化して企業価値向上を目指す経営者、サステナブル経営推進部門、人事部門、IR部門及び人的資本開示を重視する投資家が必携、必読の1冊です。
(注)対応電子書籍サービス一覧
Amazon Kindle、Apple Books、auブックパス、BOOKWALKER、COCORO BOOKS、 DMM.com/FANZA 、dブック、 GooglePlayブックス、honto(PC) 、kinoppy、Readerstore、U-NEXT、コミックシーモア、セブンネットショッピング(PC) 、ブックライブ 、楽天Kobo
■書籍概要
GAFAMに代表されるように、今⽇の株式市場における企業価値は、無形資産、分けても⼈的資本に対するHRテクノロジーを活⽤した科学的なマネジメント(以下、データドリブンHCM)によって創造される時代が到来しています。そのため、ESG要素を重視する世界中の投資家やステイクホルダーは、企業価値創造の源泉である「⼈的資本」への開⽰圧⼒を強めています。
本書は、ESG投資家が推し進める「⼈的資本の開⽰」が国内外の政治経済の動向にどのような影響を与えているかを概観し、この動きが⽇本企業にとっても不可避なメガトレンドであることを示します。その上で、「⼈的資本の開⽰」を⽬指す全ての企業が取り組む必要のあるHRテクノロジー活⽤を駆使したデータドリブンな⼈的資本経営について、リーダーシップ、エンゲージメント、タレントマネジメント等の主要領域における国内外の事例を引⽤し、これから本格的に⼈的資本の開示とデータ重視の人的資本経営に取り組む経営者と実務者に必携の一冊となっています。
■目次
序章:人的資本の開示と企業価値の向上
•1 - 2022年は「人への投資の開示」元年
•2 - 人的資本開示の衝撃 〜その背景で起きている3つのメガトレンド
•3 - 人的資本経営と人的資本開示の関係性
•4 - 人的資本経営がこれまでの経営と明確に違うポイント
•5 - 人的資本経営の指標を選ぶ際に重要なこと
•6 - 人的資本経営におけるKGIとKPIの体系化
•7 - 人的資本の開示が企業価値向上につながるわけ
第1章 資本主義の大転換-人的資本が企業価値の源泉になる
•1 - 人的資本報告の国際規格開発と普及促進
•2 - ESG/サステナビリティ投資家が求める人的資本経営の本質
第2章 人的資本経営の世界的潮流- 欧州、米国、そして日本
•1 - 欧州連合(EU)の人的資本開示に関する動向
•2 - 米国の人的資本開示に関する最新の動向
•3 - 急ピッチで追い上げる日本―2021年以降の政策動向
第3章 人的資本経営の実現とHRテクノロジーの活用
•1 - リーダーシップ
•2 - 後継者計画
•3 - タレントマネジメント(採用・異動・配置)
•4 - スキルと能力
•5 - ダイバーシティ
•6 - 人的資本経営の根幹を支えるHRデータ&HRテクノロジー
第4章 会計学からのアプローチ- 無形資産の価値をどう捉えるか
•1 - 人的資本経営とファイナンスの関係
•2 - インタンジブルズ─見えざる資産─とは
第5章 人的資本開示分析の方法論
•1 - 人的資本の開示を可視化する
•2 - 人的資本の開示状況を把握する─ HCDIを用いた分析
•3 - HCDIの留意点と今後の日本企業の課題
6章 企業価値向上のための3つの提言
•1 - 「人的資本の開示」の定義
•2 - 「人的資本開示の実践」のためのフレームワーク
•3 - 人的資本開示の実践に向けての3つの提言
事例編
■米国企業の人的資本開示のトレンド
■国内外で高評価の人的資本レポート 事例研究
CASE 1 ドイツ銀行/CASE 2 バンク・オブ・アメリカ/CASE 3 スターバックス・コーヒー/
CASE 4 日立製作所/CASE 5 楽天グループ
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一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム
HRテクノロジー活用と人的資本の開示の普及のため、法人・個人会員と政・学・官のオープンな連携、業種業態を超えて中立的でオープンなディスカッション等を行う団体。日本企業が世界で戦うために極めて重要となるHRテクノロジー及び人的資本マネジメント関連市場の成長・底上げに直結する「非営利」だからこそできる活動を推進。対象分野は、HRテクノロジー活用、人的資本の開示、HRデータ分析、データドリブンHCマネジメント、AI(人工知能)、エンゲージメント、経営視点からの人的資本、健康経営、人材開発とHRテクノロジー、機械学習、IoT、組織心理学等多岐にわたる。
香川 憲昭
岩本 隆
2020年10月に日本初のISO 30414リードコンサルタント/アセッサー認証取得。第1章担当。
民岡 良
慶應義塾大学 経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。
日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』(共著、労務行政、2018年)、『現代の人事の最新課題』(共著、税務経理協会、2022年)等がある。市場調査レポート「HRテクノロジーの現状と将来展望」(シード・プランニング)ではトレンド分析をリード。 「ビジネスガイド」(日本法令)等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。第2章3のうちコ―ポレートガバナンス・コード改訂パート、第3章1−4担当。
小野 りちこ
中村 洋一
中島 夏那
大木 清弘
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