【調査レポート】「設備管理・保全」の“あるべき姿”を考える『メンテナンス実態調査』

2021年度『メンテナンス実態調査』の調査結果を公開

公益社団法人日本プラントメンテナンス協会（所在地：東京都千代田区、代表者：河合　満）は、「設備管理・保全」の“あるべき姿”を考える『メンテナンス実態調査』の2021年度調査結果を公開しました。

　本調査は、当会会員企業（https://www.jipm.or.jp/company/memberlist/）を対象に、1992年より実施しています。製造業における「設備管理・保全」の実態について、経年的変化の把握に重点を置きつつ、時代・ニーズの変化に対応した調査項目の追加・見直しを行い、「設備管理・保全」の"あるべき姿"の模索に役立てていただくことを目的としています。
 

• 2021年度調査項目

1．生産の全体状況について ／ 2．回答者のプロセス・ライン ／ 3．TPM 活動およびその他現場活動 ／ 4．経営ニーズと設備管理について ／ 5．新技術導入と生産活動について ／ 6．自動化設備・ロボット設備について ／ 7．設備の故障対策と保全業務品質について ／ 8．保有設備ごとの設備管理状況 ／ 9.設備管理・設備保全に関する投入資源（人）について ／ 10．設備管理・設備保全に関する投入資源（費用）について ／ 10．海外（国外）生産シフトについて ／ 11．エンジニアリング会社、保守･整備・現差関連会社の技術 ／ 12．エンジニアリング系企業情報
 

• 2021年度調査結果　概要より

・設備管理において、「故障の再発、未然防止」と「高経年設備対応」が長年の課題であることは変わっていない。

・保有設備に対する「高経年設備」の割合は50%を超えている。これらの状況はすぐに改善されるものではないため、人や費用等の投入資源は増加傾向にあり、課題への対応は強化されている。

 

・今回の調査で、「人材育成・確保の方法」は設備管理上の課題としての存在感は薄れたものの、人の能力が追い付かない、分析技術不足等により、故障の真因追及が難しい状況にあることが伺えた。また、新技術（AI、ITC、IoT等）の活用が進む中、「プラントと情報技術双方の知見をもつ人材が十分ではない」という声も多く挙げられた。本調査結果は、広く産業界に役立てていただけるよう、当会HPに概要編を公開している。

●本調査結果の概要はこちら　＞＞　https://www.jipm.or.jp/company/report/
 

• 本調査を通じて

　100年に一度の大きな変革期を迎えている製造業。「故障の再発、未然防止」「高経年設備対応」等の課題解決に加え、今後増加が予想される自動化設備やロボット設備に関する専門保全やカーボンニュートラルへの対応が迫られる中、「設備管理・保全」が果たす役割や重要性は、ますます高まっていくと推測されます。
　当会は、引き続き、本調査を継続し、モノづくりに欠かすことができない設備管理と、それを支える人材の育成を支援し、産業界の発展に貢献してまいります。
 

• 「メンテナンス実態調査」概要

・調査エリア：日本国内
・調査期間：2021年9月～2022年3月末
（本調査の集計分析では、政府が発表する最新の工業統計表を用いて保全費等の全国推定値を算出しているため、2021 年度は、例年より公表時期が遅くなりました。）
・調査方法：当協会によるWEBアンケート方式
・対象者：当協会会員事業場（製造装置を持つ事業場、および保守・エンジニアリング系事業場）。対象数 586件
・有効回答数：設備ユーザー系219件、エンジニアリング系43件、合計262件
 

• 公益社団法人日本プラントメンテナンス協会について

　公益社団法人日本プラントメンテナンス協会は、設備管理に関わるわが国唯一の公益法人として、TPM、機械保全技能士、自主保全士、からくり改善等を通じて、生産性や設備管理技術の向上を図る人材育成、資格認定、調査研究、審査表彰等の事業を行っています。

　＜協会概要＞
　　名称    公益社団法人日本プラントメンテナンス協会
　　Japan Institute of Plant Maintenance 略称JIPM
　　代表者  会長 河合 満
　　設立    1981年
　　所在地  〒101-0051 東京都千代田区神田神保町3-3 神保町SF3ビル5階
　　URL    https://www.jipm.or.jp/