オンライン・オフラインのクロススクリーンで「TikTok売れ」を誘発！

フルファネルの新サービス「TikTokPR×FamilyMartVision」を販売開始

　株式会社ゲート・ワン（住所：東京都港区、代表取締役社長CEO：藏田 一郎）は、自社が運営するファミリーマート店舗内（一部地域除く）のデジタルサイネージ・メディア「FamilyMartVision」での広告配信に加え、TikTok公認MCNであり所属クリエイターのフォロワー総数国内最大規模のクリエイター事務所「PPP STUDIO（ピピピスタジオ）」を運営し、ショートムービーマーケティング事業を展開する株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大社武）のマーケティング施策を活用することで相乗効果を生む、フルファネルの新サービス「TikTokPR×FamilyMartVision」を2022年9月30日（金）に開始いたします。


「TikTokPR×FamilyMartVision」企画背景
　2021年に「TikTok売れ」という言葉が大きくトレンドとなったように、３人に１人がTikTok上でインフルエンサーが投稿した動画がきっかけで購買するなど（※2021年実施のマクロミル社の調査による）、TikTok上で商品を認知させ、興味・関心を促進させることが重要なマーケティング施策の一部になってきております。本企画によって、TikTokクリエイターがPR投稿からFamilyMartVision用動画広告まで一貫して手掛けることでコンテンツのシナジーが生まれ、認知から購買までを誘発させる仕掛けを設計できる、より効果的なマーケティングを行うことが可能となります。

 

 

 

 

「TikTokPR×FamilyMartVision」概要・メリット
　本サービスは、オンライン施策としてTikTokマーケティングにおいてトレンドであるPR投稿(投稿後、一定の再生数に満たない場合は広告配信を実施)に加え、オフライン施策として「FamilyMartVision」で商品やサービスのプロモーション動画を配信し、再度アプローチすることで、購買へのアクションを促進いたします。
TikTokのPR投稿（または広告配信）によって商品の認知・興味関心・理解を生み、「FamilyMartVision」によって店頭で再度アプローチすることで購買へのアクションを促進します。
　また、消費者は様々なメディアを回遊し興味の湧いた段階で購入するというデータも出ているなかで、その興味を店頭で後押しすることで購入機会を創出します。さらに、ファミリーマートへ商品展開されている事業者様はPOSデータを紐づけたレポートのご提出が可能です。

本サービス限定の特別価格をご用意しております（詳細はお問合せください）。
 

 

1. 販売者
株式会社データ・ワン（https://data-one.co.jp/）およびFamilyMartVisionを取り扱う広告代理店各社

２．販売開始日
2022年9月30日
 

3.  媒体情報
媒体名：FamilyMartVision

対象媒体：全国（北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、東京、千葉、神奈川、長野、新潟、岐阜、愛知、石川、三重、京都、大阪、兵庫、岡山、広島、高知、徳島、香川、愛媛、福岡、宮崎、鹿児島、沖縄）の約3000面

音声：あり



◆FamilyMartVisionとは？

全国47都道府県にあるファミリーマートには、毎日1,500万人以上のお客さまが訪れます。株式会社ゲート・ワンは、このお客さまとの接点を持つファミリーマート店舗をメディアと捉え、全国のファミリーマート店内に設置される大画面のデジタルサイネージ「FamilyMartVision」から、旬なエンタメ情報や、アート、ニュース、地域情報等、来店されるお客さまへ、様々な魅力あふれる映像コンテンツを配信しています。加えて、エリア別や時間帯別のターゲティング配信や、サイネージの視認率や店頭での購買などの広告効果の可視化、株式会社データ・ワンの持つ購買データを活用したデジタル広告サービスとの連携をすることで、より高度な広告サービスを整備し、広告主となる企業へ新たな付加価値を提供してまいります。

 

◆株式会社ゲート・ワンとは？

会社名：株式会社ゲート・ワン
代表者：代表取締役社長CEO 藏田 一郎
所在地：東京都港区芝浦三丁目1番21号
資本金：990百万円（資本準備金495百万円を含む）
設立：2021年9月24日
事業内容：デジタルサイネージへのコンテンツ配信を行うメディア事業
出資比率：株式会社ファミリーマート：70％、伊藤忠商事株式会社：30%
ホームページ：https://gate-one.co.jp