【調査レポート】管理職の65%が部下の育成に関して会社からの支援が足りていないと感じている

～「企業の管理職の『部下育成の課題』に関する実態調査　2024年版」～

●調査の背景

企業においてダイバーシティ、リモートワークなど働き方の多様化を推進している中、管理職自体はプレイングマネージャー化が進み、プレイヤー業務をこなす傍ら、ますます難易度が増している管理職の本来業務も行わなければなりません。そのような管理職業務の中でも特に難易度が増している「部下の育成」に絞った実態調査を2023年に続き、今年も実施しました。

●65%が部下の育成に関して会社からの支援が足りていないと感じている

「部下の育成に関して会社から支援を受けられているか」という質問に対して、「全く受けられていない」が26％、「あまり受けられていない」が39％と65％の管理職が部下の育成で会社からの支援が足りていないと感じていることが分かりました。

また、部下の人数別で比較をすると、部下の人数が4名以下の管理職の7割以上が支援が不足していると感じており、部下の人数が少ない管理職ほど支援を必要としているという結果となりました。

●増加した悩みは「年齢差のコミュニケーションギャップ」

「部下の育成に悩みを抱えているか」尋ねたところ、60％の管理職が「非常に」または「やや抱えている」という結果となり、昨年の62％とほぼ同様の結果となりました。また、「具体的な悩み」についても上位3つの悩みは変わらず、今年も1位は「部下に成長意欲がない」となりました。

 一方、昨年は6位だった「年齢差のコミュニケーションギャップがある」が今年は40％と割合、順位ともに上昇しています。

●会社から受けたい支援は、育成方法の研修62%

部下育成に関して「会社から受けたい支援」を聞いたところ、育成方法に関する研修・トレーニングが62％と2位以降を大きく引き離す結果となりました。また、「部下育成のために伸ばしたい自身のスキル」をフリーコメントで記載頂いたところ、31％の管理職がコミュニケーションに関するスキルを伸ばしたいと回答しています。

年齢差のギャップ、リモートでの指導など、コミュニケーションに起因した部下育成の悩みがあり、それをトレーニングを受けることで解決していきたいと模索する管理職の姿が浮かび上がります。

●まとめ

2023年に引き続き、2024年の調査でも管理職の6割が部下育成に悩みを抱えていることが分かり、また会社からの支援を期待している姿が判明しました。

コロナを経て入社した若手社員とのコミュニケーションがうまくいかない、リモートワークで部下とのコミュニケーションや指導がうまくできないという声も増えてきている中、本調査でも管理職の悩みが率直に表れる結果となりました。

マネジメントが難しくなる一方、管理職の支援が行き届いていない現在、企業はさらに管理職のスキル面、体制面でのケアを進める必要があると考えています。

管理職の部下育成を支援するサービス

・部下の成長を促進するフィードバックトレーニング

https://ed-works.co.jp/servicelist/feedbacktraining

・管理職と3か月伴走しながら、部下を育成する伴走型トレーニング

https://ed-works.co.jp/servicelist/softskillsprogram

●アンケート概要

サンプル数：304名

調査対象：会社員304名のうち、部下を持つ236名を対象として集計

調査期間：2024年8月15日　調査方法：インターネットリサーチ

　※本調査では小数点第1位で四捨五入しているため、足し上げても合計数値が100%とならない場合があります

本調査を引用される際は出典をご記載頂くようお願い致します。

　出典：株式会社EdWorks　「企業の管理職の『部下育成の課題』に関する実態調査　2024年版」

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株式会社EdWorksについて

「社会人教育をアップデートし、人から企業の競争力を強化する」を目標に、企業の人事、管理職に伴奏し、3ヶ月で社員のパフォーマンスを上げるプロジェクト型の人材育成を行っています。

代表取締役社長  ：首藤啓成

設立                 ：2022年9月

本社所在地        ：東京都新宿区西新宿3-3-13 西新宿水間ビル6階

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 代表者経歴        ：早稲田大学政治経済学部在学中から大手学習塾2社で中学・高校受験の生徒を500人以上指導。卒業後、東日本電信電話株式会社（NTT東日本）に入社し、秋田支店勤務を経て、経営企画、アライアンス等を担当。2014年より株式会社コンカー（SAP Concur）にて事業開発を担当。50社以上の企業とのパートナーシップを立ち上げ、マネージャーとして育成・指導にも係る。2,000人以上のビジネスパーソンと協働した経験からソフトスキルの重要性を認識し、ソフトスキルに特化した人材教育サービスを提供する株式会社EdWorksを設立。