LDcube、「第9回HRテクノロジー大賞」において「ラーニングサービス部門優秀賞」を受賞した「Biz-Ex」についての無料ウェビナーを開催（9月20日）

株式会社LDcube

2024年9月4日 10時00分

研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）は、「HRテクノロジー大賞」実行委員会が主催する「第9回HRテクノロジー大賞」において「ラーニングサービス部門優秀賞」を受賞したことを受け、受賞したサービス「Biz-Ex」について、「経営シミュレーションを活用した効果的なビジネスリーダー育成方法！」と題して無料ウェビナーを開催することをお知らせします。

「HRテクノロジー大賞」(後援：産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社ビジネスパブリッシング、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム（HRT）、一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会、HR総研（ProFuture株式会社））は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みやサービスを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第9回が開催されました。

◆当社が受賞した賞：「第9回HRテクノロジー大賞：ラーニングサービス部門優秀賞」

（受賞結果発表公式ページ：https://www.hrpro.co.jp/award/technology/）

◆当社の受賞したサービス：「Biz-Ex（ビジックス）」

『Biz-Ex』は、経営者の立場で6年間の意思決定を疑似体験できる革新的な経営シミュレーションアプリです。実際の経営活動をシミュレートし、意思決定の結果を即時に反映させる点が特徴です。

200社以上、1,200名以上の実績を持ち、ESG投資や人的資本経営などの最新トレンドにも対応います。

場所や時間を選ばず短期間で学習でき、次世代リーダーの実践力を育むことに寄与する優れたサービスであると高く評価されています。
Biz-Exサービスページ：https://ldcube.jp/service/biz-ex

◆今回開催するウェビナー概要

ビジネスリーダーを効果的に育成するにはどのような手法をとればいいかお悩みではありませんか？

研修の参加や、インプット中心のeラーニングなどさまざまな育成手法がありますが、知識のみの習得に留まってしまいがちです。ビジネスリーダーに求められるのはやはり実践力ではないでしょうか。

今回はビジネスリーダーを育成する際の注意点などをまとめ、育成に効果的な【HRテクノロジーアワード　ラーニングサービス部門賞】を受賞したツール「Biz-Ex」と合わせてご紹介します。

公式ページURL	https://ldcube.jp/seminar/biz-ex
開催日時	2024年 9月20日 (金) 14:00〜15:00
参加費用	無料
対象者	経営幹部の方人材育成担当の方部門別教育の担当をされている方
セミナーのねらい	・ビジネスリーダー育成の注意点を知る・ビジネスリーダーに求められている要素を理解する・自社で効果的な育成方法のヒントを得る
セミナー内容	・ビジネスリーダー育成の注意点・ビジネスリーダーに必要な要素・ビジネスリーダー育成に適した年齢（タイミングなど）・効果的なソリューション、Biz-Exのご紹介
申込・視聴方法	本イベントはWebシステム「Zoom」を利用して実施いたします ①まずはお申込み情報をフォームにご記載ください ②お申込みいただいたメールアドレス宛に「ウェビナー閲覧用URL」が記載されたメールが届きます
定員	100名 ※1社3名様までの参加とさせていただきます。 ※恐れ入りますが、ご同業の方のお申し込みはお断りする場合がございます。
個人情報の取り扱い	申し込みフォームで入力いただいたメールアドレス宛に、広告を含むメールをお送りする場合があります。

お申し込みはこちら

◆株式会社LDcubeからのメッセージ

これまでの経営幹部育成や次世代リーダー育成プログラムにおいては、インプットする場をつくることができても、それを実践する場を提供することがなかなかできないことが課題でした。なぜなら、経営幹部育成において、実践の場とは経営活動そのものであり、経営を引き継いで、もし失敗した場合のリスクを考えると実践の場を提供することが難しかったのです。それにより、研修プログラムで学習したことを実践する機会のないまま、学んだことを忘れてしまうことがよくありました。

今回「第9回ＨＲテクノロジー大賞：ラーニングサービス部門優秀賞」を受賞した、経営シミュレーション「Biz-Ex」は、そのような経営幹部育成における「実践の場不足」という課題を解決するためのソリューションです。疑似的に経営者として6期分の意思決定を行い、経営活動を通じて、経営幹部に必要な実践力を高めることが可能です。

テクノロジーを活用してこれまでの人材育成上の課題と言われていたことの解決に貢献していきたいと考えています。