『社内広報の動画活用に関する調査』を実施

～社内広報の満足度は全体で4割、視聴の促進が課題～

株式会社Ｊストリーム

2024年5月27日 15時00分

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308　代表取締役社長：石松俊雄、以下Ｊストリーム）は、社員に向けたトップメッセージの発信や多拠点を有する企業での拠点・店舗紹介、社内イベント情報の提供といった『社内広報の動画活用に関する調査』を実施したことをお知らせいたします。

調査資料ダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-61006/

■調査実施の背景
社内広報の手法は紙の社内報やメールなどに加えて、社内ポータルサイトや社内SNSでの展開が広まり、掲載するコンテンツへの関心も高まっています。今回の調査は、社内広報の実施手法の実態とその課題、動画の活用によって解消しうることを明らかにし、より満足度の高い社内広報を実現するために社内広報利用者と担当者双方のデータを得ることを目的に実施いたしました。

■調査実施の背景

社内広報の手法は紙の社内報やメールなどに加えて、社内ポータルサイトや社内SNSでの展開が広まり、掲載するコンテンツへの関心も高まっています。今回の調査は、社内広報の実施手法の実態とその課題、動画の活用によって解消しうることを明らかにし、より満足度の高い社内広報を実現するために社内広報利用者と担当者双方のデータを得ることを目的に実施いたしました。

■調査結果（抜粋）

・社内広報は「社内報などの印刷物」や「メール」など使い慣れた方法に次いで「社内ポータルサイト」を通して多く実施されている

・情報の発信頻度に対して社内広報利用者の閲覧頻度が低く、課題となっている

・満足度は全体で4割弱、閲覧頻度が高い場合は5割に達する

１．社内広報は「社内報などの印刷物」「メール」など使い慣れた方法に次いで「社内ポータルサイト」で多く実施されている。動画は２割前後が「社内ポータルサイト」や「社内サーバー」に掲載されており、2018年調査の１割程度対比増加している。

　　　　　　　　　　　　　　　社内広報の実施方法（複数回答）

２．担当者の4割以上が月10回以上情報を発信しているが、月10回以上の頻度で閲覧している利用者は2割以下であり、引き続き課題となっている

　　　　　　　　　　　　　　　社内広報を閲覧する頻度（単一回答）

３．社内広報の満足度は全体で4割弱。利用頻度が上がるにつれて総合満足度も上昇する

　　　　　　　　　　　　　　　社内広報の総合満足度

その他、調査レポートでは以下の内容をご確認いただけます。

・社内広報の動画活用実態

- 社内広報の実施状況

- 社内広報のコンテンツ

- 社内広報の発信者

- 社内広報を閲覧する頻度

- 社内広報を閲覧するタイミング

・社内広報利用者の視点

- 利用しやすい方法/最も利用しやすい方法

- 最も利用しやすい方法（動画利用経験別）

- 役に立つコンテンツ/最も役に立つコンテンツ

- 社内広報の満足度/総合満足度との相関

- 動画の良いと思う点

- 動画の良いと思う点（動画利用経験ありの閲覧頻度別）

社内広報担当者の視点

- 重視している方法/最も重視している方法

- 重視しているコンテンツ/最も重視しているコンテンツ

- 動画の良いと思う点

調査資料ダウンロードはこちら

https://www.stream.co.jp/download/dl-61006/

［調査概要］

調査手法　：インターネットアンケート

調査対象　：20歳～59歳男女、会社員（自営・公務員は除外）

　　　　　　社内広報担当者（企画/実施、発信/共有含む） or 社内広報利用者（受けるのみ）

有効回答数：1,200 （名）

調査期間　：2024年2月

■株式会社Ｊストリームについて

Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。

自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。

社名（商号）　：　株式会社Ｊストリーム　（英文：J-Stream Inc.）

証券コード　　：　4308（東証グロース）

設立　　　　　：　1997年5月

資本金　　　　：　21億8,237万円（2024年3月末現在）

代表者　　　　：　代表取締役社長石松俊雄（いしまつ　としお）

事業内容　　　：

　（1）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業

　（2）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業

　（3）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業

　（4）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの
　　　企画開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業

　（5）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業

　（6）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等