吉野石膏が廃石膏を活用した資源循環の仕組みづくりへの技術協力を表明

稲作農家の課題解決に光をもたらす「廃石膏」の可能性

せっこう（石膏）を原料とする建築材料の製造・販売事業等を展開する吉野石膏株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：須藤 永作）は、東急グループ各社が主導する廃石膏を活用した新たな資源循環推進プロジェクトに技術協力を行うことを決定いたしました。

◆資源循環の仕組みについて

東急電鉄株式会社、東急株式会社、東急建設株式会社、東急リニューアル株式会社、株式会社土と野菜、一般財団法人日本土壌協会の6者は、建築工事で発生する廃石膏の有効活用と新たな資源循環の仕組みづくりに向け、2024年3月29日に包括連携協定を締結しました。

東急電鉄株式会社、東急株式会社が東急建設株式会社、東急リニューアル株式会社に発注する建築工事からは2022年度に約235トンの廃石膏が発生しており、これまでは産業廃棄物として処分されていました。

廃石膏に含まれている硫酸カルシウムは農作物の養分として利用出来るため、実験研究の結果、廃石膏と液体肥料から農家へ運搬・活用が容易な固形の土壌改良資材を製造できることが判明しました。

建築工事で排出する廃石膏の有効活用ならびに資源循環の計画について

昨今の猛暑による高品質米（一等米）の収穫量の減少の原因である水稲の硫黄欠乏は、硫酸カルシウムに含まれる硫黄分によって予防できるという研究成果があるため、廃石膏を活用した土壌改良資材の導入は稲作農家の課題解決につながると考えられ、持続可能な農業に寄与することが期待できます。

当社は、協定に基づき６者が行う「廃石膏を活用した土壌改良資材の製造」による、産業廃棄物の削減と稲作農家の課題解決につながる資源循環の新たな仕組みづくりに、技術協力の立場でサポートしていきます。

◆吉野石膏株式会社について

吉野石膏株式会社は、山形・吉野鉱山での石膏原石採掘を起源として、1901年に創業した石膏ボード製造のリーディングカンパニーです。「タイガーボード」を中心とした製品群は、耐火・遮音・耐震性に優れ、国内シェア約80%（2024年1月現在）を誇り、消費地に近い製造拠点と広範な製品ラインナップで様々なニーズに対応しています。「安全で快適な住空間を創る」ため、時代の変化に合わせた商品開発を行いながら、愛、変わらず人々の暮らしに寄り添い、快適かつ安全な暮らしの実現を目指していきます。

【企業概要】

社名：吉野石膏株式会社

本社所在地：東京都千代田区丸の内3丁目3番1号（新東京ビル）

代表取締役社長：須藤 永作

設立：1937年（創業：1901年）

事業内容：せっこう（石膏）を原料とする建築材料の製造・販売など

公式サイト：https://yoshino-gypsum.com/

【SNS情報】

Instagram：https://www.instagram.com/yoshino.gypsum

【本件に関するお問い合わせ先】

吉野石膏株式会社　品質保証部

〒123-0872　東京都足立区江北2-1-1

電話：[phone]