ウェブルート、インフォグラフィック公開　日米の各世代のサイバーセキュリティ意識調査

～日米のセキュリティ対策は世代で真逆！？～

セキュリティソフトをグローバルで展開し、セキュリティ業界をリードするウェブルート株式会社 （本社：東京都港区、 代表取締役社長：伊藤 誉三、以下 ウェブルート）は、日米の、 Z世代（18-24歳）、ミレニアル世代（25-34歳）、ベビーブーマー世代（55-65歳以上）を対象に、サイバーセキュリティに関する意識調査を実施いたしました。その調査結果をインフォグラフィック化し公開いたします。

 

本調査のポイント

• 日本では若年層のZ世代、米国は中高年層のベビーブーマー世代が最もランサムウェアについて理解しており、日米で真逆の結果となりました。
• 日本のＺ世代とミレニアル世代の約7割はセキュリティアプリ・ソフトなどを使用していないことがわかりました。
• 米国では、アカウントによって異なるパスワードを設定する方が、パスワードを忘れてしまうケースもかなり多い。一方、日本はすべて同一のパスワードを利用する傾向がある。

ランサムウェアに対する理解は、日米間で真逆の結果に
 

ランサムウェアに対する理解は、日本のZ世代の約半数（50％）は正確に回答できましたが、逆に米国のZ世代の正答率は日本の半分以下（22％）という結果になりました。日本ではミレニアル世代（43％）、ベビーブーマー世代（36％）と世代が上がるほど、正答率が下がる傾向にあります。一方、米国は日本の結果とは反対にミレニアル世代（34％）、ベビーブーマー世代（46％）という結果になりました。

日本で最も心配されているのはマイナンバーや身分証明などの情報
 

ハッキングされた場合、日本ではどの世代も50%以上の方がマイナンバーや身分証明などのデータを最も心配していることがわかりました。米国の場合は、平均すると日本より低い37%となります。一方で、米国は日本より法律・財務関係の書類、写真・動画のデータ、仕事関連資料やメールの記録を心配する傾向にあるようです。

日本の約70％の若年層はセキュリティソフトを使っていない
 

セキュリティソフトの利用率に関して、日本の若年層（Z世代、ミレニアル世代）の約70%は「セキュリティソフトを利用していますか？」という質問に「いいえ」と回答しました。米国では訳30％という回答で、日米で大きな差が見られました。一方、日米のベビーブーマー世代の約60%はセキュリティソフトを利用しており、全体の40%近く（日本：41％、米国：33％）の方は有料セキュリティソフトを利用しています。

今回の調査では、インターネットとより接点があると思われるZ世代やミレニアル世代のほうがセキュリティ対策を十分に行えていないという、意外な結果となりました。

日本の若年層で最も多回答は「同じパスワードを利用する」
 

最後に、パスワード管理方法について聞くと、日本のZ世代とミレニアル世代はそれぞれ30%以上の方が「すべてのアカウントに同じパスワードを利用している」と回答しました。一方、米国は日本に比べると、「パスワードを忘れてしまい、リセットしている」回答が多く、日米でパスワード管理に対する意識の差が見られました。

※インフォグラフィックはこちらよりご確認いただけます。
URL: https://www.webroot.com/download_file/2920

＜調査概要＞

日本1,800名、米国2000名のZ世代（18～24歳）、ミレニアル世代（25～34歳）、ベビーブーマー世代（55～65歳以上）を対象に、ウェブルート株式会社にて調査実施。
 

＜ウェブルートについて＞

ウェブルートは Smarter Cybersecurity®のソリューションプロバイダです。インテリジェントなエンドポイント保護および脅威インテリジェンス・サービスによって「モノのインターネット」（IoT=Internet of Things／モノのインターネット）のセキュリティを実現。
クラウドベースで予測型の総合脅威インテリジェンス・プラットフォームを活用することによって、コンピュータ、タブレット、スマートフォン、そしてあらゆるデバイスをマルウェアや他のサイバー攻撃から保護しています。高い評価を受けているSecureAnywhere®インテリジェント・エンドポイント保護とBrightCloud®脅威インテリジェンス・サービスは、世界中で数千万台以上のエンドユーザ、企業、エンタープライズ機器を守っています。ウェブルートのテクノロジーは、業界トップリーダーであるCisco、F5 Networks、HP、Microsoft、Palo Alto Networks、RSA、Arubaなどのソリューションに採用され、高い信頼を得ています。本社を米国コロラド州に置き、北米、欧州、アジア環太平洋、日本でビジネス展開しています。
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