Tech JapanのHR Tech強化に向け、樽石デジタル技術研究所代表 樽石将人氏(元Googleエンジニア)がアドバイザーに就任

~グローバル・インド高度I T人材採用の高度化を推進~

Tech Japan株式会社

テクノロジー分野における日印連携プラットフォームを構築するTech Japan株式会社(東京都台東区、代表取締役 西山  直隆、以下当社)は、 GoogleやRetty CTO、脱炭素人材事業を展開する樽石デジタル技術研究所の経営経験を持つ樽石将人(たるいし・まさと)氏が当社のアドバイザーに就任したことを本日発表しました。樽石氏は世界をリードする多くのIT企業における豊富な経験を活かし、クライアント企業のエンジニア組織の設計・構築、ハイスキル求職者情報のレビューなどの人材採用面でのコンサルテーションを通じて、クライアント企業のエンジニア人材戦略を支援します。
多くの日本企業ではグローバルの開発人材ニーズがあるものの、受け入れ体制や開発組織に課題を抱えています。また、トップ人材をグローバル・インドから採用する方法についても課題が存在します。Tech Japanでは、最適な人材を供給するだけではなく、理想的な開発組織の構築支援を行っていく中で、グローバル開発組織の経験を持ち、多くの日本IT企業での開発組織アドバイザーの経験を有している樽石氏に参画いただくことでTech Japanが提供するサービスを強化していきます。

樽石氏が参画することで、クライアント企業は自社の製品・技術開発力向上のために採用すべき「理想的なエンジニア像」を明確化できるようになり、その結果、Tech Japanから提供される求職者情報を精査し、マッチング精度の高い採用活動を行うことが可能になるほか、既に獲得したハイスキル人材が組織内の適材適所で職務に従事しているかを検証、最適な人材戦略に基づくエンジニア組織の構築・運営を行うことができるようになります。
また、「樽石デジタル技術研究所」の持つノウハウを活かし、クライアント企業の脱炭素化に向けた組織づくりなど、幅広い分野でアドバイザーとして活躍します。

■樽石 将人氏プロフィール
 

レッドハットおよびヴィーエー・リナックス・システムズ・ジャパンにて、OSやサーバーの開発を経験後、グーグルに入社。日米のオフィスを行き来し、システム基盤、Googleマップのナビ機能、モバイル検索の開発・運用に従事。東日本大震災時には、安否情報を共有するGoogleパーソンファインダーなどを開発。その後、楽天にて次世代プラットフォーム開発した後、2014年にRettyにCTOとして参画。現在は、ヤフーギグパートナー等、日本を代表する複数の企業において技術顧問やアドバイザーを務めるとともに、樽石デジタル技術研究所の代表として世界の脱炭素化に尽力。
■樽石 氏からのコメント
多くの日本企業は「少子高齢化」「労働世代減少」「デジタルニーズの急増」により、IT人材の獲得に多大な苦労をしています。Tech Japan は世界有数の人口を抱えるインドのIT人材を、独自のノウハウにより獲得しています。世界の優秀なIT人材が集積するインド工科大学(IIT)と強力なつながりをもつ同社が「こんなエージェントが欲しかった」とクライアントが感じていただけるような人材サービスを実現できるよう、今後も支援してまいりたいと思います。

■当社代表からのコメント
樽石さんにはTech Japan創業期から多くのアドバイスをいただいてきました。今回こうして正式に参画いただけることを大変嬉しく思っています。樽石さんはエンジニアの地位向上やエンジニアが活躍するための環境整備についても熱心に取り組まれています。一緒になってグローバル・インド人材の採用支援に留まらず、彼彼女らが日本企業でしっかりと活躍できるように支援できる体制を整えていきます。

【Tech Japan株式会社について】
テクノロジー分野における日印連携のプラットフォーム事業を展開。2019年にはインド工科大学ハイデラバード校とMoUを締結し、インド工科大学出身者を中心とする高度インド人材のデータベースを構築。成⻑スタートアップ企業から大手企業にいたるまで、幅広く日本企業のグローバル組織構築およびDX人材獲得を支援。高度人材の採用のみならず、インドを活用したイノベーション戦略、研究開発支援も行う。
https://jp.techjapan.work/

【一般の方からのお問い合わせ先】
Tech Japan株式会社
info@techjapan.work

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会社概要

Tech Japan株式会社

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URL
https://jp.techjapan.work/
業種
サービス業
本社所在地
台東区東上野2-21-3 7F
電話番号
-
代表者名
西山 直隆
上場
未上場
資本金
-
設立
2019年02月