おまかせ資産運用サービス『SUSTEN（サステン）』、資産運用情報メディア「SUSTEN LAB.」をリニューアル

おまかせ資産運用サービス『SUSTEN（サステン）』を提供する株式会社sustenキャピタル・マネジメント（サステン・キャピタル・マネジメント、本社：東京都港区、代表取締役： 岡野大・山口雅史）は自社が運営する資産運用情報メディア「SUSTEN LAB.」をリニューアルいたしました。

「SUSTEN LAB.」

https://laboratory.susten.jp/

■「SUSTEN LAB.」について
「SUSTEN LAB.」は、これから投資を始められる方、すでに投資をされている方向けにご利用いただける投資情報サイトです。

資産運用の基礎知識からSUSTENの運用に関するレポートの配信、SUSTENの運用を支える投資理論、またはSUSTENの運用に限らない一般的な現代ポートフォリオ理論に関する情報を発信しております。

いまさら聞けないNISAの基本知識や、現在のNISAと新しいNISAの違いなどについても説明しています。

※「SUSTEN LAB.」は金融商品の勧誘を目的とするものではありません。SUSTENの商品の仕組みや費用について詳しい情報を知りたい方は、サービスサイトをご覧ください。

■SUSTENの運用を支える投資理論

SUSTENは投資目的に応じて複数のファンドを運用していますが、そのすべてに「投資は科学である」という共通の哲学があります。

常にデータと理論に基づき投資戦略を構築し、特定の人間の経験や勘に頼った投資は行いません。SUSTENで採用されている投資戦略にはすべて、元となった論文が存在します。日進月歩で発展する投資理論を検証しいち早く取り入れ、アカデミックに投資戦略を進化させ続けています。

「SUSTEN LAB.」では、実際にSUSTENがどのような理論に基づいて投資戦略を設計しているのかについてもご紹介しています。

■おまかせ資産運用サービス『SUSTEN（サステン）とは

『SUSTEN(サステン)』は、お客様に代わって最新の分散投資を実行します。 リスクの管理やポートフォリオ・リバランスなど、面倒なことを気にすることなく、誰でも理想的な資産運用を続けられます。

一般的な資産運用サービスでは毎月費用が発生する固定報酬型ですが、『SUSTEN』は利益が出るまで費用がかからない納得の成果報酬となっております。

今年の2月1日より、SUSTENのサービスに非課税投資枠を利用できる「つみたてNISA機能」を追加し、初心者の方から投資経験者の方まで、面倒なことをおまかせしたいと考える投資家の方のニーズに幅広く対応しております。

■ 株式会社sustenキャピタル・マネジメントについて

株式会社sustenキャピタル・マネジメントは『誰もが安心して暮らせるsustainableな社会の実現』というビジョンの下、設立された会社です。日本の資産運用サービスの高コスト体質を見直し、市場原理が機能しにくい分野、特に「環境・福祉」といった分野においては、資産運用者が主体となって「投資家が継続的に関わることのできる仕組み」をつくる必要があると考えています。この課題解決に向けた、『家族や友人にすすめられる投資運用サービスの創出』こそが、当社のミッションです。

所在地   ：東京都港区虎ノ門一丁目3番1号東京虎ノ門グローバルスクエア

代表者　：代表取締役CEO 岡野大、代表取締役CIO 山口雅史

設立　　：2019年7月

事業内容：投資運用サービスの提供

URL　　：https://susten.jp

主要サービス：おまかせ資産運用サービス「SUSTEN（サステン）」

登録 ：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3201号

加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

■ご留意事項

【全般】

本資料は、株式会社sustenキャピタル・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が提供する投資一任サービス（「おまかせ投資機能」と呼称する場合があります）、および投資信託の直接販売（「つみたてNISA機能」と呼称する場合があります）についてご紹介しています。当社が提供する商品・サービスはいずれも値動きのある有価証券等に投資しますので、投資評価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。本資料は、当社が信頼できると判断した情報・データ等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。本資料における内容は、本資料作成時点でのものであり、将来予告なしに変更する場合もあります。

【投資一任サービス関連】

《投資一任契約の概要》

・当社の投資一任サービスでは、お客さまとの投資一任契約に基づき、お客さまに代わって預り資産の管理・運用を行います。具体的には、お客さまにあらかじめ同意いただいた上で、当社が設定・運用する複数の投資信託を対象とした投資運用を行います。投資一任契約のお申込みに当たっては、契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をよくお読み下さい。

《投資一任契約に係る費用》

・基本運用報酬：ありません。・投資一任契約の成果運用報酬：投資一任契約に基づき資産を管理する口座内の、お客さまの個別契約毎の月末時点投資評価額（投資元本を除く）が、過去最高の投資評価額（成果報酬控除後、投資元本を除く）を超過していれば、その超過分の一部（9分の1.1から6分の1.1（税抜9分の1から6分の1））を成果運用報酬として、当該口座から収受します。したがいまして、月末時点の投資評価額（投資元本を除く）が過去最高の投資評価額（成果報酬控除後、投資元本を除く）を下回っている場合は、成果運用報酬の負担は発生しません。

《投資先の投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用》

・運用管理費用（信託報酬）：年率0.022％（税込） ・その他の費用及び手数料：組入有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、監査費用、信託財産に関する租税等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用があります。運用状況等により変動するため、事前に料率や上限額等を表示することができません。

《投資一任契約に係るリスク》

・投資対象とする投資信託は、主に価格変動のある有価証券等（外貨建資産の場合は為替変動も含まれます。）に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額の変動要因としては、主に株価変動リスク、先物取引利用に伴うリスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、為替変動リスク、カントリーリスク、および商品市況の変動リスクが挙げられますが、これに限定されません。したがって、投資者（受益者）の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

・投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。また、投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。お取引の前に投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面を必ずご確認ください。

《その他の留意点》

投資一任契約の締結および投資一任契約に基づく投資信託の買付けは、金商法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

【投資信託の直接販売（つみたてNISA）関連】

《対象となる投資信託》「グローバル株式インデックス・ポートフォリオ（M）」（以下「当ファンド」といいます）

※お申込みに際しては販売会社（現在は当社のみ）からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。

《投資者が直接的に負担する費用》

・購入時手数料：ありません。・信託財産留保額：ありません。

《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》

・当ファンドの信託報酬率と投資対象とする投資信託受益証券の運用管理費用を合わせた実質的な信託報酬率：当ファンドの純資産総額に対して年率0.297%程度（税抜0.27%程度）

・その他の費用・手数料：組入有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、監査費用、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および借入金の利息等がありますが、運用状況等により変動するため、事前に料率や上限額等を表示することができません。

※詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

《当ファンドの投資リスク》

・当ファンドは、主に価格変動のある有価証券等に投資しますので、株価の変動、実質組入外貨建資産に係る為替変動、株式発行者の信用状態の変化、投資対象有価証券等の市場流動性の変化、実質的な投資対象国の政治・経済情勢等の変化（カントリーリスク）、等の要因により基準価額が変動します。また、かかる市場流動性の低下により、換金申込みの受付中止等の可能性があります。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

・当ファンドはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果を目指して運用を行いますが、当該指数構成全銘柄を組入れない場合があること、現預金の保有、等の要因により対象指数の動きに連動しないことがあります。

※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

《その他》

・当ファンドのお取引に関しては、金商法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。