Box Japan、テレビ放送業界向けに次世代の働き方を実現する基盤を提供

～NHKテクノロジーズや、日本国際放送、日本テレビなどがコンテンツ管理基盤の利用で番組制作現場や社内管理業務などの業務効率化を推進～

クラウド・コンテンツ・マネジメントをリードするBox, Inc.の日本法人である株式会社Box Japan（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：古市 克典、以下Box Japan）は、コラボレーションを行うための基盤として、テレビ放送業界における働き方改革の一環として、コンテンツ管理や共有基盤を提供していることを発表しました。  

放送事業の現場では、時々刻々と変化するニュースを扱うため、打ち合わせ直前や打ち合わせ中に急な変更や編集が日常的に行われています。さらに、たとえば番組制作などの現場において、セキュリティやコンプライアンスの遵守が求められる中で、社内のみならず、社外の関係会社が一つのチームとしてコンテンツを共有し、コラボレーション作業を行なっています。

そうした業務環境の中で、テレビ放送業界では主に紙の資料を用いており、度重なる変更や編集、打ち合わせ後の資料のアップデートや再共有、印刷作業に時間を取られることに加え、社内のみならず、社外の制作会社や関係者との煩雑なコンテンツ共有やコラボレーション、承認プロセスをデジタル化および効率化する必要に迫られていました。

日本テレビでは、この問題を解決するために、同社が放送する番組制作現場において、業務の生産性と効率化を支援する基盤としてBoxを利用し、業務の効率向上と制作工程の短縮を図っています。また、NHKテクノロジーズや日本国際放送でもそれぞれ番組制作現場や社内管理業務において、コンテンツ管理基盤、さらには従業員の在宅勤務を実現する基盤としてもBoxを活用し、業務の効率化を図っています。

今後、東京で開催を予定している国際的スポーツイベントに代表されるような、世界的および国内における有事イベントの生中継など、放送局を横断して放送コンテンツを共有する機会が増えています。

さらに、放送事業各社は社内だけにとどまらず、取材現場や会社、自宅からでも、社外の制作会社や関係者と迅速かつ柔軟なコラボレーションをリアルタイムで行い、最新のコンテンツへ、いつでも、どこからでも、あらゆる端末からアクセスする必要性が高まるなど、放送業界の働き方は変化しています。

Boxは、コンテンツのセキュリティを担保し、業務効率化を支援することで、放送業界全体の新しい働き方改革を実現することを目指していきます。

 Boxについて
クラウド・コンテンツ・マネジメントプラットフォームをリードするBox (NYSE: BOX)は、ベスト・オブ・ブリード型アプローチで提供されるITスタックにより、企業のビジネスプロセス加速、業務におけるコラボレーション強化、さらに企業が保有する情報の保護を支援します。2005年に設立され、アストラゼネカ、ゼネラル・エレクトリック、JLL、Nationwideなどを含むFortune 500企業に選ばれている企業の69%を、また日本における約7,300社の企業を支援しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。

Boxに関する詳細は、https://www.box.com/ja_JP/にてご覧ください。
株式会社Box JapanはBox Inc.の日本法人です。