JAGDA国際セミナー「英国D&AD賞、受賞作/審査員から見たデザイン審査の現場」12月23日に開催
公益社団法人 日本グラフィックデザイン協会(JAGDA)は、D&AD日本事務局と「JAGDA国際セミナー「英国D&AD賞、受賞作/審査員から見たデザイン審査の現場」」を12月23日(月)に開催します。
イギリスに拠点を置く非営利団体、D&AD(Design & Art Direction)が運営する「D&AD賞」は、デザインや広告の独創性を促し、支援することを目的に、1962年に創立された国際的なデザインアワードです。
2024年度は、世界78カ国から過去最多の12,000を超える応募作品が寄せられ、300人以上の審査員が43部門で審査を行いました。その結果は、5月にロンドンで開催されたD&ADフェスティバルで発表され、10月よりデジタル年鑑としてオンラインで公開されています。
本セミナーでは、D&ADの受賞作品や審査プロセスから見る世界のグラフィックデザインの今を知り、グローバル市場を対象に開発される欧米のグラフィックデザインと日本におけるアプローチの違いなどを考えます。
●開催概要
日 時:2024年12月23日(月)19:00-20:30(18:45開場)
会 場:インターナショナル・デザイン・リエゾンセンター(東京ミッドタウン・デザインハブ内)
[東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー5F]
内 容:前半=D&AD賞2023/24年度受賞作品から見るグラフィックデザインの傾向
後半=D&AD審査員/受賞者によるインサイト
登壇者:木住野彰悟(2016審査員/JAGDA東京会員)、丸山 新(2022審査員)、古屋言子(D&AD日本事務局)
主 催:D&AD日本事務局、JAGDA国際委員会
参加費:無料(要申込)
詳細・お申し込み:Peatixよりお申込みください。
●本件に関するお問い合わせ先
公益社団法人 日本グラフィックデザイン協会(JAGDA)
https://www.jagda.or.jp/contact/
●登壇者プロフィール
木住野彰悟(きしの しょうご)
1975年東京出身。廣村正彰デザイン事務所を経て、2007年グラフィックデザイン事務所6D設立。VI を中心に、ロゴやパッケージ、空間のインフォメーションデザインまで幅広く活動。近年の主な仕事に「不二家」のリブランディングや「KOKUYO DESIGN AWARD」 のグラフィック、「対馬博物館」、「神奈川県立図書館」、「京都 新風館」のVI・サイン計画、「石巻市震災遺構門脇小学校」サイン計画、「LOTTE ZERO」シリーズのパッケージデザインなど。D&AD、カンヌ、アジアデザイン賞、東京ADC、JAGDA、サインデザイン賞、パッケージデザイン賞など国内外のデザイン賞を多数受賞。
丸山 新(まるやま あらた)
&Form 代表。1978年生まれ、宮城県出身。ベネトンのFabrica研究生を経て、2002年渡英。セントラル・セント・マーチンズ美術大学コミュニケーションデザイン科にて学士号を取得後、イギリスにてハンズ・ディエター・ラハイトに師事しPhaidonのプロジェクトに参加。2006年、スイスのキアッソ市立美術館のアートディレクターに就任。南スイス州立大学SUPSIのデザイン・コラボレーターを経て2012年に帰国し、デザインスタジオ&Formを設立。グローバルデザインプラットフォームForm主宰。主な受賞歴にタイポディレクターズクラブ「タイポグラフィック優秀賞」(ニューヨーク)、Premio Möbius「グランプリ」(スイス)、ラハティポスタービエンナーレ「ファイナリスト」(フィンランド)、日本タイポグラフィ協会「ベストワーク」等。宮城大学非常勤講師(2019-)。審査歴に英国D&AD「Typography」部門審査委員長等。
●D&ADについて
1962年英国、非営利団体D&AD(Design & Art Direction)として創立。デザインおよび広告における独創性を促し、支援することを目的に創設されたD&AD賞は審査の厳しさにも定評があり、世界のクリエイティブの頂点として長年業界の進化に大きな影響をもたらしています。団体の活動は賞のみならず、クリエイティブ最高峰の機関として刺激的で想像的なコミュニティを形成し、業界のリーダーたちとともに次世代を育成する教育活動を世界で展開する組織として成長を遂げています。
●JAGDAについて
公益社団法人 日本グラフィックデザイン協会(事務局:東京都港区 会長:永井一史)は、1978年に設立されたグラフィックデザイナーの全国組織です。約3,000名の会員を擁し、年鑑の発行、展覧会やセミナーの開催、デザイン教育、公共デザインや地域振興への取り組み、デザインの権利保護や国際交流など、多岐にわたる公益事業を展開しています。
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