朝日新聞とMITメディアラボ、メディアの未来を議論

東京ミッドタウンでシンポジウム開催

 
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株式会社朝日新聞社(代表取締役社長:木村伊量)は、マサチューセッツ工科大(MIT・米国)メディアラボとシンポジウム「メディアが未来を変えるには」を5月12日、東京都港区の東京ミッドタウンで開きました。米国のニューヨーク・タイムズ(NYT)やザ・ハフィントン・ポスト(ハフポスト)の取り組みのほか、新興メディアの可能性などを議論しました。

今回のシンポジウムは朝日新聞社が推進している「未来メディアプロジェクト」の一環です。

シンポジウムでNYTのアマンダ・コックス氏は様々なデータを分析・可視化するデータジャーナリズムを紹介し、「データや分析手法を公開し、透明性を得られる」と話しました。ハフポストのニコ・ピットニー氏は「ユーザーのニュースの集め方が変わった。ソーシャルメディアの利用が重要」と強調しました。

MITメディアラボの伊藤穣一所長は「大きなメディアにしかできない調査報道などもある。身軽な新興メディアと対立ではなく協調を」と訴えました。

*「未来メディアプロジェクト」( http://www.asahi.com/miraimedia )とは?
「これからのテクノロジーをやわらかく受け入れて、すべての人に意味あるメディアへ生まれ変わりつづけていこう」
という朝日新聞社のプロジェクトです。
 2013年には、米国で最も影響力のあるニュースサイト「ザ・ハフィントン・ポスト」と提携、日本版を昨年開設。さらに、激変するメディア環境に立ち向かう新組織として「メディアラボ」を設立。既成概念にとらわれない商品やビジネスの開発を目指しています。


シンポの内容は後日、朝日新聞特集面と朝日新聞デジタル( http://www.asahi.com )で詳報します。
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