朝日新聞とＭＩＴメディアラボ、メディアの未来を議論

東京ミッドタウンでシンポジウム開催

株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：木村伊量）は、マサチューセッツ工科大（ＭＩＴ・米国）メディアラボとシンポジウム「メディアが未来を変えるには」を５月１２日、東京都港区の東京ミッドタウンで開きました。米国のニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）やザ・ハフィントン・ポスト（ハフポスト）の取り組みのほか、新興メディアの可能性などを議論しました。

今回のシンポジウムは朝日新聞社が推進している「未来メディアプロジェクト」の一環です。

シンポジウムでＮＹＴのアマンダ・コックス氏は様々なデータを分析・可視化するデータジャーナリズムを紹介し、「データや分析手法を公開し、透明性を得られる」と話しました。ハフポストのニコ・ピットニー氏は「ユーザーのニュースの集め方が変わった。ソーシャルメディアの利用が重要」と強調しました。

ＭＩＴメディアラボの伊藤穣一所長は「大きなメディアにしかできない調査報道などもある。身軽な新興メディアと対立ではなく協調を」と訴えました。

＊「未来メディアプロジェクト」（ http://www.asahi.com/miraimedia ）とは？
「これからのテクノロジーをやわらかく受け入れて、すべての人に意味あるメディアへ生まれ変わりつづけていこう」
という朝日新聞社のプロジェクトです。
　２０１３年には、米国で最も影響力のあるニュースサイト「ザ・ハフィントン・ポスト」と提携、日本版を昨年開設。さらに、激変するメディア環境に立ち向かう新組織として「メディアラボ」を設立。既成概念にとらわれない商品やビジネスの開発を目指しています。


シンポの内容は後日、朝日新聞特集面と朝日新聞デジタル（ http://www.asahi.com ）で詳報します。