推し活AXプラットフォーム「win2win」、後払い決済サービス「atone（アトネ）」を導入クレジットカードがなくても全商品が翌月払いで購入可能に

株式会社アソビダス

2026年11月4日 11時00分

株式会社アソビダス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：田村光紀、以下「アソビダス」）が開発・運営する推し活AXプラットフォーム「win2win」で、株式会社ネットプロテクションズが提供する後払い決済サービス「atone（アトネ）」を導入し、2026年10月21日（水）より提供を開始したことをお知らせします。

win2winサイト：https://win2win-shop.com/

これにより、win2winでは従来のクレジットカード決済に加えて、「atone」による後払いでのお支払いが可能になります。クレジットカードをお持ちでない方やカード払いを利用しない方も、win2winの全商品を注文時の支払いなしで購入でき、代金は翌月にコンビニや口座振替などでお支払いいただけます。

「atone」導入の背景

win2winは、デジタル写真集・チェキ・CDなどの商品購入を通じて参加できるオンラインサイン会を中心に、オンライン特典会、オンラインくじ、1対1オンライン通話機能「ウィントーク」など、全国どこからでも推しとの特別な時間を楽しめるコンテンツを提供しています。

win2winでは、ファンの皆さまがよりスムーズかつ便利に企画へ参加できるよう、決済環境の向上に取り組んでまいりました。特に、販売期間が限られるオンラインサイン会やオンライン特典会では、「欲しい」と思った瞬間にストレスなく購入できることが重要です。実際に、オンライン配信中にも「もっと手軽に購入したい」「自分に合った支払い方法を選びたい」といった、若年層をはじめとする多くのファンの皆さまからお声をいただいており、こうしたニーズに応えるため、決済手段の拡充を進めてまいりました。

後払い決済サービス「atone（アトネ）」について

「atone」は、通販・実店舗ともに使える後払い決済サービスです。購入者はお買い物をした後に代金を支払うことができ、銀行口座やクレジットカード情報の登録やチャージも不要で、すぐに利用可能となります。

「atone」の主な特長

クレジットカード不要：銀行口座やクレジットカード情報の登録、事前のチャージは不要です
翌月まとめ払い：1ヵ月分のご利用金額を、翌月にまとめてお支払いいただけます。
選べるお支払い方法：コンビニ端末・銀行ATM（Pay-easy／ペイジー）、電子バーコード（コンビニ）、はがき請求書（コンビニ）、口座振替からご選択いただけます
アプリでの利用管理：ご利用金額や購入履歴を一覧で確認できるほか、毎月の予算設定により使い過ぎを防止できます
ポイント還元：ネットショッピングでのご利用で、最大1.5%のポイントが還元されます

＜win2winでのご利用方法＞

win2winで商品を選択し、購入手続きの決済方法で「atone」を選択
携帯電話番号とパスワードでatoneにログインし、SMSで届く認証コードを入力（初めてご利用の方は、atoneの会員登録も必要です）
注文完了（注文時のお支払いはありません）
翌月初旬にatoneからメールまたはSMSで請求のご案内が届き、ご選択の方法でお支払い

＜ご利用にあたって＞

手数料：win2win独自の手数料は発生しません。別途、atoneの請求手数料（請求1回ごと、お支払い方法により税込99円〜349円）がかかります
審査・ご利用上限額：ご注文ごとにatoneによる審査があります。ご利用上限額はお客さまのご利用状況に応じて変動します

お支払い期限・手数料の詳細は、atone公式サイト（https://atone.be/ ）をご確認ください

今後の展望

アソビダスは今後もwin2winを通じて、スポーツ、エンターテインメント、IPコンテンツなど幅広い領域において、コンテンツホルダーの新たなファン接点の創出と収益機会の拡大を支援してまいります。今回の「atone」導入をはじめ、ファンの皆さまが安心して、気軽に参加できる購入・決済体験の向上に継続して取り組み、ファンの熱量を逃さない仕組みづくりを推進してまいります。

【win2winについて】

「win2win」（ https://win2win-shop.com/ ）は、アソビダスグループが開発・運営する推し活AXプラットフォームです。オンライン特典会、EC、オンラインくじなどを通じてアーティスト、IPコンテンツ、スポーツなど、さまざまな領域におけるファン施策の企画・運営を支援しています。

AX（AI Transformation）とは、AIを活用して業務プロセスや組織のあり方、ビジネスモデルを変革することです。単なる業務効率化にとどまらず、AIを前提とした働き方や仕組みを構築し、生産性の向上や新たな価値の創出、企業の競争力強化を目指します。