全旅連青年部、OTA各社との個別意見交換会を実施

令和4年度の1年間にかけて、OTA11社との個別意見交換会

全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部（星永重 青年部長・略称：全旅連青年部）は令和4年度の1年間にかけて、旅館・ホテルの販売プラットフォームを運営するOTA（Online Travel Agent）11社との個別意見交換会を実施した。

　全旅連青年部では毎期、流通とインバウンド対策を担う委員会がOTAとの意見交換会を実施してきたが、各社を個別訪問することにより、一層のコミュニケーションを図ることと、深い情報収集が実現した。

　また、令和4年9月28日には東京にて、宿とOTA互いの現状や課題、問題を共有し、宿泊業界の更なる活性化を目的として、OTA各社を集めた大規模な意見交換会も実施した。
　このOTAとの意見交換会には、国内外のOTA（11社）の他、（一社）日本旅館協会、（一社）ホテル協会、（一社）全日本ホテル連盟、全旅連女性経営者の会、全旅連青年部員と総勢50名が参加した。

　本会では、コロナ禍での消費者の旅行への行動変化（団体から個人）において、最大の流通販路であるOTA各社のアフターコロナに向けた施策や今後起こりうる課題や問題に対する関心の高さを認識する事が出来た。
　さらに、意見交換会の冒頭では観光庁観光産業課の柿沼課長より 『観光地の面的な再生・高付加価値化の推進持続可能な観光地経営の確立に向けて』をテーマに、アフターコロナにおける観光産業の再生に向けた旅館ホテルの役割を中心に講演いただいた。

【開催にあたって】
　今回のOTA各社との意見交換会では、アフターコロナに向けたOTA各社の取り組みを共有でき、観光庁観光産業課の柿沼課長にもご登壇いただいた事で、私たちが一つ一つの施設単体での取り組みだけでなく、地域一丸となった活性化戦略を立てていく必要があることを強く再認識できました。
　今後も引き続き、新型コロナウイルス感染症拡大により失われた宿泊流通をコロナ以前の水準に戻すことは基より、観光宿泊産業が国の基幹産業となるべく、流通販路の1つであるＯＴＡ各社との意見交換会を継続して開催して参ります。
全旅連青年部 流通事業担当副部長　大沼孝晶


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