世界初の定常核融合炉実現を目指す株式会社Helical Fusion、「一般社団法人フュージョンエネルギー産業協議会（通称：J-Fusion）」の副会長に就任

約70年核融合技術を蓄積してきた日本から世界的なフュージョンエネルギーの新市場創出を牽引

株式会社Helical Fusion

2024年3月22日 12時10分

世界初の定常核融合炉実現を⽬指し、ヘリカル型核融合炉の開発を進める株式会社Helical Fusion（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：⽥⼝昂哉、以下「Helical Fusion」）は、来週発足する「一般社団法人フュージョンエネルギー産業協議会（通称：J-Fusion）」の副会長に就任します。

将来巨大な産業分野となることが世界的に期待されている核融合技術について、日本としても本格的な産業化に乗り出すべく「一般社団法人フュージョンエネルギー産業協議会（通称：J-Fusion）」が設立されることとなりました。当社は発起人として参加するとともに、代表取締役CEOの田口昂哉が副会長に就任することが決定しました。

核融合炉自体の開発を手がける唯一の日本企業として、核融合産業において日本が覇権を握ることができるよう尽力します。協議会設立の趣旨や、基となる「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」（令和５年４月策定）については内閣府発表資料をご覧ください。

▲Helical Fusionのメンバー(写真右から三番目が副会長に就任する代表取締役CEO：田口)

Helical Fusionについて

Helical Fusionは、磁場閉じ込め⽅式で核融合（フュージョンエネルギー）の社会実装を⽬指す⽇本発のスタートアップです。

次世代のエネルギー源として、世界では約70年かけて様々な核融合⽅式が開発されています。

⽇本では、核融合領域で世界最高峰の研究施設と知見を備えた自然科学研究機構核融合科学研究所（NIFS）により、DNAに似た⼆重らせん構造の超伝導ヘリカルコイルを⽤いて⾼温のプラズマを安定に閉じ込めるヘリカル⽅式が⽣まれ、⼤きく育まれてきました。我々はこのヘリカル⽅式にさらなる独⾃の最先端技術を取り⼊れ、メンテナンスまで含めた商用での利用を想定し、世界初の定常核融合炉の開発を⽬指しています。

直近では、商用炉実現に欠かせない高性能な高温超電導導体の独自開発について、昨年10月に日本政府の核融合関連補助金（SBIR Phase 3）にも採択され、今年2月には通電試験を成功させるなど、開発を加速させています。