Dynatrace、AIを活用した新しいログ分析機能を導入

～ハイブリッドおよびマルチクラウドの運用を迅速かつ大規模に推進できるよう、グローバル企業の顧客を支援～

エンドツーエンドのオブザーバビリティ（可観測性）およびセキュリティ分野のリーダーであるDynatrace（NYSE: DT、日本支社：東京都千代田区、日本支社代表執行役社長：徳永 信二）は、従来のログ管理ソリューションが抱える課題の増加について対応するために、AIを活用した新しいログ分析機能の提供を発表しました。

従来のソリューションは、既存の監視ツールとは別に動作することが多く、運用上の非効率性を引き起こし、インシデント解決の遅延、コストの増加、セキュリティリスクの増大につながっていました。Dynatraceは、強化されたログ分析機能と効率的なアプローチによって、これらの課題に対処する革新的なソリューションを提供します。

• Davis(R) AIと統合： Dynatraceの強力なAIエンジンであるDavis AIは、ログの内容を即座に説明し、社内のさまざまなチームが複雑な分析作業を容易に行えるようにします。ユーザーは自然言語を使用してクエリを作成し、ダッシュボードを構築して、レポートを生成することができます。

• 自然言語インターフェース： 洗練されたインターフェースによって、専門的なクエリ言語は不要になりました。また、直感的な検索やフィルタリング機能を通じてログ分析を全社に広げることができます。これにより、多くのユーザーが、大規模なトレーニングを受けることなくログデータにアクセスし、分析できるようになります。

• OpenPipelineテクノロジー： チームは、取り込まれたログをKubernetes環境の詳細情報などの重要なITコンテキスト（文脈）で自動的に付与することで、より迅速にデータの理解を深め、効果的な分析を行うことができます。また、ログは簡単にメトリクスやビジネスイベントへと変換でき、ダッシュボードや分析ツールとの統合を効率化して、リアルタイムでのインサイト取得が可能です。チームは、標準的なテクノロジーを事前に処理することで、検索やフィルタリングも高速化され、重要なビジネスニーズにすばやく対応できるようになります。

• シンプルな新価格モデル： クエリを含む新たな価格体系により、組織は年間コストをより正確に予測し、特にクエリ使用量が多いケースでログ管理の取り組みを迅速に拡大することができます。これにより、コスト管理のためにクエリ使用量を手動で監視する必要がなくなります。

ログ分析を既存のオブザーバビリティ戦略に統合したいという顧客からのニーズはかつてないほど高まっています。現在、世界で1,000社を超えるお客様がDynatrace Logsソリューションを使用しており、過去1年で新規に契約したお客様の50%以上がすでにログを利用しています。

ガートナー社の最近のレポート[1]によると、現代のITシステムを理解するには、監視と分析が極めて重要です。従来の手動による方法は、現在の複雑な環境においては非効率です。テレメトリパイプラインのような効率的なアプローチを採用することで、データの抽出、処理、分析を簡素化し、コストを管理しながら意思決定を行うための貴重なインサイトを得ることができます。

ログ分析がもたらす顧客価値

NEQUIのオブザーバビリティスペシャリストであるDiego Enciso氏は、次のように述べています。

「Dynatraceの継続的な進化と革新により、当社のデータ分析の方法を改善することができました。Dynatraceのログ分析ソリューションは、エラー検出の最適化にとどまらず、不正防止や戦略的意思決定に役立つ貴重なインサイトを提供してくれます。この機能により、当社のシステム運用におけるセキュリティと効率が向上しました」

Dynatraceのビジョン

Dynatraceのログ管理担当バイスプレジデントであるMala Pillutlaは、次のように述べています。

「私は関連性のあるデータ分析がもたらすインサイトの価値について熱心に取り組んでおり、お客様が優れたビジネス成果を達成するための革新的なソリューションを提供でき、嬉しく思っています。現在の組織は、多数の監視ツールを管理するという課題に直面しており、その結果、重要なインフラストラクチャやアプリケーション全体にわたり分析が断片化され、しばしば相反する結果に陥ります。Dynatraceは、コンテキスト（文脈）を伴った統合ログ管理を提供することで、データを実用的なインサイト（洞察）に変換し、最も重要なデジタル資産のレジリエンス（回復力）と信頼性を強化できるよう支援しています」

日本市場における価値

Dynatrace合同会社　代表執行役社長　徳永 信二は、次のように述べています。

「クラウドシフトやKubernetesの急速な普及により、ログデータの管理・分析に対するニーズは年々高まっています。日本市場においては、J-SOXや改正個人情報保護法といった厳格な法規制の影響もあり、多くの組織が保有するデータの信頼性確保や迅速な対応体制の強化に取り組んでいます。こうした背景の中、DynatraceのAIを活用したログ分析機能は、日本特有のレガシー環境や言語課題にも対応しながら、コンプライアンス、セキュリティ、そして運用効率のすべてを飛躍的に向上させる新しいソリューションです。特に、高い機能性と優れたコスト効率を兼ね備えており、従来のログベンダーと比較しても高い競争力を発揮します。さらに、Dynatraceの強化されたKubernetesログモジュールの導入により、組織は手動でのデプロイや設定作業を不要とする、完全に自動化された集中型のログ管理ソリューションを実現できます。Dynatraceは、複雑化する現代のクラウドネイティブ環境をシンプルにすることに注力しています。今後も、日本の顧客が安心してDXを推進できるよう、現場の課題に根ざしたテクノロジーの提供を続けてまいります」

その他のリソース

• Dynatraceのログ管理機能の詳細については、Dynatraceのウェブサイトをご覧ください。

• Dynatrace Log Analyticsをビジネス価値の向上に活用しているお客様の事例については、こちらのインフォグラフィック（英語）をご覧ください。

※この資料は、米国マサチューセッツ州で2025年2月27日に発表されたプレスリリースの抄訳です。

Dynatraceについて

Dynatrace (NYSE:DT）は、現代のデジタルビジネスのためのオブザーバビリティ（可観測性）を進化させ、複雑化する現代のデジタルエコシステムを強力なビジネス資産へと変革することを支援しています。AIによって強化されたインサイトを活用することで、Dynatraceは組織がより迅速に分析・自動化・イノベーションを実現し、ビジネスを推進できるようにします。Dynatraceがどのように組織のビジネスを支援できるか、詳細はこちら（ https://www.dynatrace.com/ja/ ）をご覧ください。

将来の見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、Dynatraceの機能やDynatraceを使用することで組織に期待される利益に関する記述を含む、1995年私募証券訴訟改革法の意味における特定の「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述には、過去の事実ではないすべての記述、および「予定」、「期待」、「予想」、「意図」、「計画」、「確信」、「追求」、「推定」、および類似の意味の言葉によって識別される記述が含まれます。また、これらの将来の見通しに関する記述は、当社の計画、意図、期待、戦略、見通しに関する現在の見解を反映したものであり、現在入手可能な情報および当社が行った仮定に基づいています。当社は、これらの将来見通しに関する記述に反映されている、または示唆されている当社の計画、意図、期待、戦略、見通しは妥当であると考えていますが、これらの計画、意図、期待、戦略が達成または達成されることを保証するものではありません。

実際の結果は、将来見通しに関する記述に記載されたものとは大きく異なる可能性があり、2024年8月7日に提出されたフォーム10-Q四半期報告書およびその他のSEC提出書類の「リスク要因」の見出しに記載されたリスクを含め、当社が制御できないさまざまなリスクや要因の影響を受けます。当社は、新たな情報、将来の出来事、またはその他の結果として、本書に含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

1. Gartner, Innovation Insight: Log Monitoring and Analysis Solutions, Pankaj Prasad, Gregg Siegfried, Andre Bridges, 16 December 2024

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