Plaud初のテレビCM公開！サッカー日本代表長友佑都選手が出演

～挑戦し続ける長友佑都選手とPlaudのブランド理念が共鳴～

PLAUD株式会社

2026年3月19日 17時10分

AI議事録ソリューションを展開するPLAUD株式会社（本社：東京都渋谷区）は、サッカー選手・長友佑都選手を起用した新CMを、2026年3月23日（月）よりWEBで公開し、2026年3月28日（土）よりテレビにて順次放映を開始します。Plaud初のテレビCM起用となる本作は、プロサッカー選手として長年世界の舞台で活躍し、現在も挑戦を続ける長友選手の姿を通して、「AIの力で、挑戦する人の可能性を最大限に引き出す」というPlaudの想いを描いています。

PLAUD株式会社は、2025年より長友選手が所属するFC東京とオフィシャルパートナー契約を締結しており、チーム運営およびビジネスの現場においてPlaud製品の導入・活用が進められてきました。こうした取り組みを背景に、常に高い目標に向けて挑戦を続ける長友選手の姿勢と Plaudのブランド理念が共鳴し、このたびテレビCMへの起用が決定しました。

■Plaud新CM「最高の成果を、アシスト。」篇紹介

長友佑都選手を起用した新CM「最高の成果を、アシスト。」篇は、テレビで放送される本編（30秒）に加え、WEBで公開される「Plaud Note Pro」篇（20秒）、「Plaud NotePin S」篇（20秒）の計3バージョンで展開されます。ダイナミックな映像演出と、長友選手のまっすぐな表情と力強い声を通じて、Plaudが提案する新しいコミュニケーション体験を印象的に描いています。

■CMコンセプト

「AIの力で、挑戦する人の可能性を最大限に引き出す」をコンセプトに制作されました。日々の仕事やコミュニケーションの中で挑戦を続ける人々を支えるテクノロジーとして、Plaudの想いと、世界の舞台で挑戦を続けてきた長友選手の姿勢を重ね合わせて表現しています。

■CMストーリー

本CMでは、忙しい日常の中でも常に挑戦を続ける長友選手の姿を描いています。ミーティングや会話のシーンを通じて、Plaudがコミュニケーションや情報整理をサポートする様子を表現。AIが重要な情報を整理し、次の挑戦へと踏み出す流れを描く中で、長友選手の迫力ある声と存在感が印象的な仕上がりとなっています。

■放送／公開概要

・タイトル　：「最高の成果を、アシスト。」篇 30秒

・出演：長友佑都

・WEB本編公開：2026年3月23日（月）

※YouTube、WEB CM、ブランドサイトにて公開予定
公式YouTube：https://www.youtube.com/@PlaudJP

・テレビCM放映開始：2026年3月28日（土）～

※全国にて順次放映

■長友選手のコメント

Plaud のCM撮影に参加させていただき、大変光栄でした。撮影自体は、非常に楽しかったですね。かなり限られた時間だったんですけど、スタッフの皆さんが盛り上げてくれて、かなり良い映像になったんじゃないかなって思ってます。実際にPlaud製品を使ってみて、僕が一番驚いたのは、Plaudが常に進化し続けてるっていう点ですね。僕には、自分が最高の状態でピッチに立つっていう明確なイメージがあって、その目標に向かって、進化し続けたいと思っています。皆さんも、ぜひPlaudと一緒に「最高の成果」を目指して挑戦していきましょう。

■出演者プロフィール

長友佑都 /　ながともゆうと

所属：FC東京

サッカー日本代表DF。1986年生まれ、愛媛県出身。明治大学を経てFC東京でプロキャリアをスタート。イタリア・インテル・ミラノなど海外クラブでも活躍し、日本代表としてFIFAワールドカップに複数回出場するなど、世界の舞台で長年活躍している。

■Plaudについて

Plaudは、2023年に発表したAIボイスレコーダーシリーズが全世界ユーザー数累計150万人を突破し、世界で信頼されるAI議事録ソリューションを提供しています。「話す・聞く・見る・考える」といった日々の業務活動から知性を捉え、まとめ、活かせるようにするための次世代インテリジェンス基盤の構築をミッションに掲げています。

現在、日本はPlaudにとって世界第2位の重要市場であり、全国400カ所以上の販売店で展開し、個人から企業まで幅広くご利用いただいています。

Plaud Inc.は、2021年11月12日に最先端のAI研究人材が集積する米国のサンフランシスコで設立された、ハードウェアとソフトウェアを融合させた革新的な議事録ソリューションを展開するテクノロジーカンパニーです。

ISO/IEC 27001、ISO/IEC 27701、SOC 2 Type II、HIPAA、GDPR、およびEN 18031などの国際的なセキュリティ基準やプライバシー規制に準拠した体制の構築を進めており、高い水準のデータセキュリティとプライバシー保護の実現に取り組んでいます。これらの取り組みにより、医療・法律・金融など、高度なセキュリティが求められる分野のプロフェッショナルユーザーにも採用が広がりつつあります。