【AMDA】2026年ベネズエラ地震被災者緊急支援活動を開始
ーーー 被災地ラ・グアイラ州での医療支援活動の様子をお伝えします ーーー
「救える命があればどこまでも」をモットーに世界各地で人道支援活動を行う特定非営利活動法人アムダ（以下「AMDA」、本部：岡山市、理事長：佐藤拓史）は、2026年6月24日午後6時頃（日本時間6月25日午前7時頃）、ベネズエラ北西部でマグニチュード7.2と7.5の地震が続けて発生したことを受け、医療従事者4名（佐藤理事長（医師）、看護師1名、AMDAペルー支部医師2名）をベネズエラに派遣しました。
被災地ラ・グアイラ州におけるAMDAの医療支援活動
7月6日（現地時間）、先に現地入りしていたAMDAペルー支部の医師2名と日本人看護師1名からなるAMDAチームは、ベネズエラの協力団体であるサンタマリア大学の医療系団体「Cruz Azul USM」とともに、被害の大きいラ・グアイラ州で医療支援活動を行いました。
活動では、診察に加え、外傷の処置や医薬品の提供などを実施しました。合同チームは約80人を診察し、気道感染症や喘息などの呼吸器症状のほか、急激な血圧上昇、傷の化膿、消化器症状などが確認されました。
7月7日（現地時間）、佐藤理事長がAMDAチームと合流しました。今後も協力団体と連携しながら、支援活動を継続していきます。
被災地ラ・グアイラ州の様子（AMDAチームによる報告）
地震発生後は、ベネズエラの首都カラカスから被災地へ向かう道路で深刻な渋滞が発生していましたが、現在は解消され、交通量は地震前とほぼ同じ水準に戻っています。
一方で、地震により被災された方々の生活環境は大きく変化しました。被災した自宅で生活を続ける方もいれば、屋外やテントで避難生活を送る方もおり、停電も続いています。
また、衛生環境についても厳しい状況が続いています。水へのアクセスが困難なため、手洗い設備が限られているほか、トイレの衛生状態も悪化しています。AMDAペルー支部の医師からは、「公衆衛生上のリスクが高まっている」との報告がありました。
AMDAのこれまでの主なベネズエラでの支援活動
1999年12月 ベネズエラ大洪水緊急救援プロジェクト
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特定非営利活動法人アムダ（AMDA）について
特定非営利活動法人アムダは、戦争・災害・貧困に苦しむ世界の人々に対して、保健・医療を中心とした人道支援活動を行う岡山市認定の「特定非営利活動法人」です。
1984年設立以来、世界67カ国でプロジェクトを実施。内緊急支援活動は世界62の国と地域、262件に上ります（2026年7月現在）。紛争、災害が発生した際、被災者に医療などの緊急支援を行うだけでなく、復興支援も実施しています。また、インドでの母子保健、モンゴル・ネパールでの内視鏡技術移転などの中長期にわたる活動も継続的に行っています。
◆ホームページ・SNSで活動情報を随時発信しております。
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