ファンベースカンパニーがファンの感情を可視化し、ファンと寄り添っていくための「ファンベース診断 v.1.0」を提供開始
ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役CEO:中村壮秀、証券コード:6081)のグループ会社で、企業や団体の『ファンベース』への取り組みを支援する株式会社ファンベースカンパニー(東京都港区、代表取締役/CEO:津田匡保、以下「ファンベースカンパニー社」)は、自社のファンの感情を可視化し、ファンに寄り添いながら「ファンベース」を実践していくための「ファンベース診断 v.1.0」の提供を本日より開始いたします。
「ファンベース診断 v.1.0 」を実施することで、ファンの感情のステージやファン度の分布、自社の強みとなる価値の発見、推奨意向と価値の相関分析、行動とファン度のクロス分析などを行うことが可能になります。
「ファンベース診断 v.1.0 」を実施することで、ファンの感情のステージやファン度の分布、自社の強みとなる価値の発見、推奨意向と価値の相関分析、行動とファン度のクロス分析などを行うことが可能になります。
- 「ファンベース診断v.1.0」開発の背景
- 「ファンベース診断v.1.0」の概要
(1)ファンステージの可視化
ファンにも段階があり、顧客の感情が「関与なし」「発見」「定着」「参加」「共創」のうち、どのステージにあるのかを確認することができます。
(2)ファン度マッピング
ファンステージと現在の好意をかけ合わせることで、ファン度のマッピングをします。「コアファン」「ファン」「ライトファン」「未ファン」に分類し、顧客のファン度分布を見ることができます。
(3)意向スコアと価値スコア
「ファンベース」におけるファンの定義は、『企業やブランド、商品が大切にしている「価値」を支持してくれている人』です。価値には、「機能価値」「情緒価値」「未来価値」の3つがあり、ファンには機能価値だけでなく、情緒価値や未来価値が必要です。ファン度ごとに、企業やブランドの「機能価値」「情緒価値」「未来価値」を数値化して示し、価値はそれぞれを構成する因子ごとに(例.機能価値は「価格」「利用」「品質」)分解して数値化することで、どこが企業やブランドの強みであるかを把握することができます。また、「推奨意向」「継続意向」「探求意向」など、未来へ向けた感情も数値化して示します。
(4)推奨意向相関分析
推奨意向などの背景で、ファンが「どのような価値を感じているか?」という関係性を見ていくことが重要です。例えば、機能価値や短期的なプロモーションなどだけで起こっている推奨には、あまり継続性がありません。推奨意向と価値の相関分析によって相関関係を見ていくことができます。
(5)購買金額クロス分析
行動(購買や来店など)と感情の関係性を見ていくことも重要です。機能価値や短期的施策だけで上がる行動数値にはあまり継続性がありません。例えば今は商品を買ってくれていても、機能を支持しているだけで、感情で「好き」でなければ、他にもっと良い機能のものが出たら、スイッチしてしまいます。行動とファン度のクロス分析によって、感情と結びついたLTV(顧客生涯価値)の検証をしていくことができます。
- 各項目の詳細・提供方法
<株式会社ファンベースカンパニー 会社概要>
所在地 | 東京都港区北青山3-5-6 青朋ビル本館3F |
設立 | 2019年5月7日 |
従業員数 | 23人 |
『世の中に「好き!」を増やしていく』をミッションに掲げ、「ファンベース」という概念を正しく誠実に広めるため、2019年5月に発足した野村ホールディングス株式会社、アライドアーキテクツ株式会社、佐藤尚之3者のジョイントベンチャーです。企業やブランドが大切にしている価値を支持してくれるファンの共感・愛着・信頼を増やし、共に未来の価値を創出していくことを企業と共に実践していきます。
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
代表者 | 代表取締役CEO 中村壮秀 |
所在地 | 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階 |
URL | https://www.aainc.co.jp |
設立 | 2005年8月30日 |
事業内容 | ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業 |
アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援 サービスを開発・提供しています。累計4,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界 中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米など世界に向けてサービスを提供しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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