Dynatrace、エンタープライズAIファクトリー導入においてNVIDIAと連携し、AIおよびLLMのオブザーバビリティを提供

Computex 2025で発表されたNVIDIA Blackwellリファレンス設計に、フルスタックのオブザーバビリティを提供

Dynatrace合同会社

エンドツーエンドのオブザーバビリティ(可観測性)およびセキュリティ分野のリーダーであるDynatrace®(NYSE: DT、日本支社:東京都千代田区、日本支社代表執行役社長:徳永 信二)は、同社のAIおよび大規模言語モデル(LLM)向けフルスタックのオブザーバビリティソリューションを、NVIDIAが新たに発表した「NVIDIA エンタープライズAIファクトリー」の検証済みリファレンス設計へ統合することを発表しました。

これにより、NVIDIA RTX PROサーバーやその他のNVIDIA Blackwellインフラ向けにNVIDIAが認証した設計を活用している企業は、DynatraceプラットフォームによるリアルタイムのオブザーバビリティとAIによるインサイトを活用し、オンプレミス環境で独自のAIファクトリーを構築・展開できるようになります。

Dynatraceプラットフォームは、リアルタイムの自動異常検知および根本原因の分析、さらにDavis CoPilot®による修復アクションの推奨機能を備えた高度なAIエンジン「Davis® AI」を搭載しており、AIやエージェント型AIの導入と管理に最適なソリューションです。NVIDIA エンタープライズAIファクトリーの検証済み設計を導入する企業は、DynatraceのAI駆動型オブザーバビリティプラットフォームを活用することで、トポロジー、トランザクション、コードレベルの情報を基に顧客の抱える問題を自動的に検出し、その根本原因を迅速かつ正確に特定できます。これにより、ITチームはAIワークフロー全体にわたって、パフォーマンス、信頼性、セキュリティを維持できます。

NVIDIA Enterprise AI Factoryのフルスタック検証済み設計は、企業が自社のオンプレミスAIファクトリーを構築・展開するためのガイダンスを提供します。この設計は、AIを活用したエンタープライズアプリケーション、エージェント型および物理的なAIワークフロー、自律的な意思決定、リアルタイムデータ分析など、幅広い用途をサポートできるよう設計されています。エンタープライズ向けに設計されたNVIDIA Blackwellベースのアクセラレーテッドインフラには、専門のAIソフトウェアが統合されており、シームレスな運用と高いパフォーマンスを実現します。また、本設計はNVIDIAのIT部門によって検証されており、NVIDIAのエンジニアリングノウハウとパートナーエコシステムを活用することで、企業の迅速な価値実現と、AI導入に伴うリスクの軽減を支援します。

この統合は、ヘルスケア、金融、政府機関といった規制の厳しい業種を中心に、システムの信頼性およびコンプライアンスが重視される中で高まる、オンプレミスAIインフラ需要に対応するものです。DynatraceをNVIDIA エンタープライズAIファクトリーの検証済み設計に組み込みことで、NVIDIA Blackwellシステムを導入している企業は、リアルタイムかつAI駆動型のデータインサイトを活用し、AIワークフローのシームレスな運用を実現できます。

Dynatraceのチーフテクノロジーストラテジストであるアロイス・ライトバウアー(Alois Reitbauer)は次のように述べています。

「フルスタックのAIおよびLLM向けオブザーバビリティは、ミッションクリティカルなインフラを大規模に動かす上で必要不可欠です。NVIDIAとの協業を通じて、企業におけるエージェント型AIの導入に高度なオブザーバビリティを提供し、最適かつ安全な形での導入を支援するとともに、ビジネス価値の創出とより高い自動化を推進します。最先端のモデル学習、物理AIシステムのオーケストレーション、エージェント型AI機能の開発、リアルタイムデータストリームの分析など、あらゆるユースケースにおいて、Dynatraceは迅速な対応、自信をもった運用、そしてAI導入の理解と最適化を可能にします」

NVIDIAのエンタープライズソフトウェア担当バイスプレジデントであるジョン・ファネリ(John Fanelli)氏は、次のように述べています。

「AIの導入が加速する中で、企業は拡大するアプリケーションと導入エコシステム全体をインフラレベルで監視する必要があります。DynatraceとNVIDIA エンタープライズAIファクトリーのリファレンス設計の統合により、NVIDIA BlackwellベースのAIシステムを、導入初日からパフォーマンスの可視性と運用インテリジェンスを備えて運用できるようになります」

©2025 Dynatrace LLC. Dynatrace、Davis、Davis CoPilot、およびDynatraceロゴは、Dynatrace, Inc.グループ各社の商標です。その他すべての商標は、それぞれの所有者に帰属します。

※この資料は、米国マサチューセッツ州で2025年5月19日に発表されたプレスリリースの抄訳です。

Dynatraceについて

Dynatrace (NYSE:DT)は、現代のデジタルビジネスのためのオブザーバビリティ(可観測性)を進化させ、複雑化する現代のデジタルエコシステムを強力なビジネス資産へと変革することを支援しています。AIによって強化されたインサイトを活用することで、Dynatraceは組織がより迅速に分析・自動化・イノベーションを実現し、ビジネスを推進できるようにします。Dynatraceがどのように組織のビジネスを支援できるか、詳細はこちら(https://www.dynatrace.com/ja/)をご覧ください。

将来の見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、Dynatraceの機能やDynatraceを使用することで組織に期待される利益に関する記述を含む、1995年私募証券訴訟改革法の意味における特定の「将来予想に関する記述」が含まれています。具体的にはDynatraceとNVIDIAそれぞれの機能、DynatraceとNVIDIAの協業により組織が期待する効果、ならびにDynatraceとNVIDIAの活用による効果に関する記述が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述には、過去の事実ではないすべての記述、および「予定」、「期待」、「予想」、「意図」、「計画」、「確信」、「追求」、「推定」、および類似の意味の言葉によって識別される記述が含まれます。また、これらの将来の見通しに関する記述は、当社の計画、意図、期待、戦略、見通しに関する現在の見解を反映したものであり、現在入手可能な情報および当社が行った仮定に基づいています。当社は、これらの将来見通しに関する記述に反映されている、または示唆されている当社の計画、意図、期待、戦略、見通しは妥当であると考えていますが、これらの計画、意図、期待、戦略が達成または達成されることを保証するものではありません。

実際の結果は、将来の見通しに関する記述と大きく異なる可能性があり、当社の年次報告書(Form 10-K)、その後の四半期報告書(Form 10-Q)、およびその他のSEC提出書類の「リスク要因」の項に記載されているリスクを含む、当社の管理が及ばないさまざまなリスクや要因によって影響を受ける可能性があります。当社は、新しい情報、将来の出来事、またはその他の理由により、本ドキュメントに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負いません。 

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会社概要

Dynatrace合同会社

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URL
https://www.dynatrace.com/ja/
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区丸の内1-4-1 丸の内永楽ビル25F
電話番号
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代表者名
徳永信二
上場
海外市場
資本金
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設立
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