トリナ・ソーラー、2014年第4四半期および2014年通期の業績を発表

　常州（中国）発2015年3月4日/PRNewswire/ -- 太陽光電池（「PV」）のモジュール、ソリューションおよびサービスにおいて世界のPV業界をリードするTrina Solar Limited（NY証券取引所：TSL）（「トリナ・ソーラー」または「当社」）は本日、2014年第4四半期および2014年通期の決算報告（未監査）を発表しました。

2014年第4四半期の財務・業績のハイライト

・モジュールの総出荷量は1,098.8MWで、その内訳は、社外への出荷1,070.5MWおよび当社自身の下流部門の電力プロジェクトへの出荷28.3MWであった。前四半期の総出荷量は、1,063.8MWで、その内訳は、社外への出荷936.8MWおよび当社自身の下流部門の電力プロジェクトへの出荷127MWであった。
・純収入は705.0百万ドルで、前四半期比14.3%増
・粗利益は111.0百万ドルで、前四半期比8.0%増
・粗利益率は15.7%で、前四半期は16.7%
・営業利益は30.5百万ドルで、前四半期比14.4%減
・純利益は13.9百万ドルで、前四半期比31.5%増
・為替差損を除いた純利益は21.5百万ドルだった。為替差損は7.6百万ドルで、これには外国為替デリバティブ商品の公正価額の変更による差益1.7百万ドルが含まれている。
・完全希薄後の米国預託株式（「ADS」、ADS 1株が当社の普通株式50株に相当する）1株当たり利益は0.13ドルで、前四半期は0.14ドルだった。為替差損を除いたADS 1株当たりの利益は0.21ドルだった。


2014年通期の財務・業績のハイライト

・太陽光電池モジュールの総出荷量は約3.66GWで、2013年度の2.58GWから41.9％増
・総純収入は22.9億ドルで、前年度比28.8%増
・粗利益は385.6百万ドルで、前年度比76.7%増
・粗利益率は16.9%で、前年度は12.3%
・営業利益は120.1百万ドルで、前年度は38.1百万ドルの営業損失
・通期純利益は6.13百万ドルで、前年度は72.2百万ドルの純損失
・2014年度の完全希薄後のADS 1株当たり利益は0.74ドルで、2013年度は1.01ドルの損失


　トリナ・ソーラーの会長兼最高経営責任者の高紀凡（Mr. Jifan Gao）は、次のようにコメントしました。
　「第4四半期も堅調な業績をあげました。記録的な出荷量を達成し、世界有数の太陽エネルギー企業として業界トップの地位を維持し、四半期ごとに収益も拡大し続けています。
　下流部門事業においても大きな進展がありました。新疆省および江蘇省のユーティリティ規模の太陽光発電所2箇所合計210MWの接続を完了し、両発電所とも現在発電を行っています。中国における当社のプロジェクトパイプラインは拡大しつつあり、下流部門事業も着実なペースで成長しています。海外においては、2014年12月に英国の13.2MWのプロジェクトの売却を完了しました。このプロジェクトの売却によって生み出された資金は、当社の下流部門事業拡張のための追加資金となることでしょう。英国および日本において完了次第売却を予定している海外プロジェクトのポートフォリオの拡充は、2015年の当社の下流部門事業の拡大にさらに寄与するものと期待しております。
　2014年下半期には、中国における分散型発電（「DG」）プロジェクト開発への重点的取り組みを強化しました。既にいくつかのプロジェクトを完了しており、2015年もユーティリティ規模のプロジェクト開発における当社の経験およびモジュール販売網を利用して、DG市場にさらに進出し、中国における当社の現在の下流部門プロジェクトパイプラインを強化する予定です。
　加えて、引き続き目覚ましい新製品イノベーションを太陽電池技術にもたらしました。当社は研究開発および高品質の製品提供に意欲的に取り組むことにより、競争が激しく規制の厳しいPV業界でトップの位置を維持しています。製造部門における高い品質、イノベーションおよび効率的な実施という確かな実績が、当社が太陽光プロジェクトの大手開発・運用会社に成長していくに当たり有利に働いています。
　全体として2014年度は、トリナ・ソーラーにとって好調な年でした。製造においても下流部門事業においても好業績をあげ、太陽光モジュールの世界最大のサプライヤーに浮上しました。太陽光製品の世界最大の市場である中国での需要の急拡大に加えて、アジア太平洋および南北アメリカの様々な市場での販売拡大の恩恵を受けました。さらに、製造工程およびサプライチェーンを抜本的に見直してコスト削減を図ることにより、また下流部門プロジェクトのポートフォリオを拡充して収益性を向上させることにより、業界の平均販売価格（「ASP」）の下落傾向を、製品の品質を犠牲にすることなく緩和することに成功しました。
　 2015年も、当社の技術革新への重点的取り組みと最高品質の多様なモジュールのポートフォリオが、成長市場での拡大を促進すると確信しています。今後も引き続き世界有数の製造能力を強化し、グローバル資源を結び付けることによって、モジュール事業トップの地位を強化しながら、ユーティリティ、DGおよびその他の下流部門市場の可能性を探求していく所存です」


2014年第4四半期の業績

純収入
　純収入は705.0百万ドルで、前四半期比14.3%増、前年同期比34.1%増でした。総出荷量は1,098.8MW（前四半期は1,063.8MW、前年同期は770.1MW）で、そのうちの1,070.5MWは社外への出荷、28.3MWは当社自身の下流部門の発電プロジェクトへの出荷でした。収入および出荷量の前四半期比増の主な理由は、中国、ヨーロッパおよび他のアジア諸国への出荷量の増大です。収入および出荷量の前年同期比増は、主要な地理的領域、特に中国、日本および米国からの需要の増大が主な推進力となりました。

粗利益および粗利益率
　粗利益は111.0百万ドルで、前四半期は102.8百万ドル、前年同期は79.1百万ドルでした。
　粗利益率は15.7%で、前四半期は16.7%、前年同期は15.1%でした。粗利益率の前四半期比減は、いくつかの要因の結果であり、その要因には、ASPが比較的低い中国および他のアジア太平洋市場向け出荷の増加ならびに他の市場よりも比較的ASPが高い日本向けの出荷の減少を反映した売上品構成の変化に加えて、他のいくつかの主要市場におけるASPの全体的な下落などがあります。粗利益率の前年同期比増の主な要因は、当社の米国の下流部門プロジェクトの処分損および減損損失を前年同期に計上したため、前年同期の粗利益が低かったことです。

営業費用、営業利益および営業利益率
　営業費用は80.5百万ドルで、前四半期比19.9%増、前年同期比35.7%増でした。前四半期比増の主な原因は、従業員への給与、賃金および諸手当の増加です。純収入に対する営業費用の割合は当四半期は11.4%であり、前四半期の10.9%、前年同期の11.3%に比べて増加しています。営業費用には、1.0百万ドルの貸倒引当金戻入額（前四半期は3.0百万ドル、前年同期は9.5百万ドル）が含まれています。この貸倒引当金戻入額が、前四半期および前年同期に比べて営業費用の割合が増加した一因です。
　結果として、営業利益は30.5百万ドルで、前四半期は35.6百万ドル、前年同期は19.8百万ドルでした。営業利益率は4.3%で、前四半期は5.8%、前年同期は3.8%でした。

純支払利息
　純支払利息は8.3百万ドルで、前四半期は7.0百万ドル、前年同期は8.2百万ドルでした。

為替差損益
　為替差損7.6百万ドルを計上し、これには外国為替デリバティブ商品の公正価額の変更による差益1.7百万ドルが含まれています。前四半期は15.1百万ドルの差損、前年同期は1.8百万ドルの差益でした。為替差損の主な原因は、当四半期中の米国ドルに対するユーロおよび日本円の下落でした。

法人所得税費用（ベネフィット）
　法人所得税費用は1.7百万ドルで、前四半期は5.2百万ドルの法人所得税費用、前年同期は1.1百万ドルの法人所得税ベネフィットでした。

純損益およびADS一株当たり損益
　純利益は13.9百万ドルで、前四半期は10.6百万ドル、前年同期は15.3百万ドルでした。為替差損を除いた純利益は21.5百万ドルとなり、前四半期は25.6百万ドルでした。
　純利益率は2.0%で、前四半期は1.7%、前年同期は2.9%でした。為替差損益を除いた当四半期の純利益率は3.0%となります。
　完全希薄化後のADS一株当たり利益は、0.13ドルで、前四半期は0.14ドル、前年同期は0.21ドルでした。為替差損を除いた当四半期のADS一株当たり利益は0.21ドルになります。
 
財務状態
　2014年12月31日現在、当社が保有している現金および現金同等物ならびに拘束預金は539.8百万ドルでした。銀行借入金総額は842.7百万ドルで、そのうち820.3百万ドルは短期借入金（1年以内に返済予定の長期借入金82.4百万を含む）でした。
　2014年12月31日現在の株主資本は972.8百万ドルで、前四半期末日現在の930.9百万ドルから増加しました。

 
2014年度通期の業績

　モジュールの総出荷量は3.66GWで、その内訳は、社外への出荷3.34GWおよび当社の下流部門の電力プロジェクトへの出荷324MWで、前年度の2.58GWから41.9%増加しました。これは、中国、日本および米国からの堅調な需要が主な推進力になりました。
　純収入は22.9億ドルで、前年度の17.7億ドルから28.8%増加しました。粗利益は385.6百万ドルで、前年度の218.2百万ドルから76.7%増加しました。全体的な粗利益率は16.9%で、前年度は12.3%でした。本年度の粗利益率向上の主な要因は、ASPの全般的な下落よりも迅速に製造コストの削減を実現したことで、また下流部門の太陽光プロジェクトの売上高が伸びたことも粗利益率の向上に寄与しました。営業利益は120.1百万ドルで、前年度は38.1百万ドルの損失でした。営業利益率は5.3%で、前年度はマイナス2.1%でした。
　純利益は61.3百万ドルで、前年度は72.2百万ドルの純損失でした。純利益率は2.7%で、前年度はマイナス4.1%でした。
　完全希薄化後のADS一株当たり利益は、0.74ドルで、前年度は完全希薄化後のADS一株当たり1.01ドルの損失でした。


2015年第１四半期および2015年度に関するご案内

2015年第１四半期に関するご案内
840MWから870MWのPVモジュールを出荷し、その内の60MWから70MWは当社の下流部門のPVプロジェクトに出荷する予定です。

2015年度に関するご案内
2015年度の製造能力
当社は、2015年末時点で年換算で下記の製造能力を達成すると予想しています。

・インゴットの製造能力約2.8GW
・ウエハの製造能力約2.3GW
・PVセルの製造能力約3.5GW
・モジュールの製造能力約4.8GW

　2015年度中のセル500MWおよびモジュール800MWの製造能力の増強は、慎重に選定した中国以外の国々で当社が建設または現地のパートナーとの共同建設を予定している低コストの海外製造施設に一部由来します。ウエハおよびインゴットの製造能力の増強は、主に設備の更新および技術の進歩に加えて国内パートナーとの協力によってもたらされます。
　PVモジュールの総出荷量は4.4GWから4.6GWまでの間と予想しており、その内の700MWから800MWは当社の下流部門プロジェクトへの出荷となる予定です。総出荷量は2014年度の20％から26％増となります。
　当社は、世界全体で700MWから750MWまで の下流部門PV発電プロジェクト（中国国内のDGプロジェクトの30％～40％を含む）をグリッドに接続することを見込んでいます。

 
営業および事業の最新情報
 
2014年の製造能力
2014年12月31日現在の当社の年換算の製造能力は以下の通りでした。
・社内のインゴットの製造能力約2.2GW
・ウエハの製造能力約1.7GW
・PVセルの製造能力約3.0GW
・モジュールの製造能力約4.0GW

プロジェクト開発
　2014年度中に337MWの太陽光発電プロジェクトを完了しました。その内訳は、324MWのユーティリティプロジェクトおよび13MWのDGプロジェクト向けのEPCです。2015年3月4日現在、運用中の太陽光発電プロジェクトは合計232MWにのぼり、その内22MWは海外、210MWは中国国内のプロジェクトです。

中国国内プロジェクトの最近の動向
　2014年第4四半期に、新疆省トクスンの90MWの太陽光発電所をグリッドに接続しました。この発電所は、年間最高118百万kWhまで発電することができ、0.95RMB／KWhの20年間の固定価格買い取り制度（feed-in-tariff、FIT）が認められました。
　さらに当社は、2014年末に江蘇省の120MWのユーティリティプロジェクトをグリッドに接続し、現在発電を行っています。

国際プロジェクトの最近の動向
　中国国外では、下流部門事業の開発に際して、各市場の様々な要因（とりわけ地理的な位置、政策および規制環境、潜在的内部収益率など）を考慮に入れて、それぞれの状況に適した戦略を採用しています。中国国外でのプロジェクト開発を促進するために、現地のパートナーと協力する場合もあります。
　ヨーロッパでは、2014年12月に英国の13.2MWの太陽光発電プロジェクトをフォーサイト・グループに売却しました。これは、2014年9月に同グループに売却した同様の英国の10.6MWの太陽光発電プロジェクトに続くものです。さらに英国の別の49.9MWのユーティリティ規模の太陽光発電プロジェクトも2015年第1四半期にグリッドに接続される見通しで、来四半期にこのプロジェクトを売却する予定です。


■Trina Solar Limited (トリナ・ソーラー)
トリナ・ソーラー(ＮＹ証券取引所：TSL)は、太陽電池モジュールおよび太陽光発電システムインテグレーションのグローバルリーダーです。1997年に太陽光システムインテグレーターとして設立以来、トリナ・ソーラーは、世界中の施工、販売、ディベロッパーなどのパートナーの皆様と共に、“Smart Energy Together”(「みんなでスマートエネルギー」)を推進しています。優れた革新性、高品質、垂直統合による一貫生産体制、環境責任を軸にトリナ・ソーラーはより良い社会づくりに取り組んでいます。詳しくは、http://www.trinasolar.comをご覧ください。