國學院大學×日本プロ野球選手会　セカンドキャリア特別選考入試に関する協定を締結

日本初、大学と日本プロ野球選手会による引退選手の教育支援協定　～教職及び健康やスポーツ分野でのリーダーを目指す元プロ野球選手の学びを支援～

國學院大學（東京都渋谷区東4-10-28、学長：赤井益久）と一般社団法人日本プロ野球選手会（東京都中央区日本橋小舟町10番5号、理事長：大島洋平）は、2017年11月21日にセカンドキャリア特別選考入試に関する協定を締結いたしました。

元プロ野球選手を対象として國學院大學人間開発学部健康体育学科への入学金と年間学費相当額の奨学金を給付する制度で、初年度は、2018年2月に入試を行い、2018年4月に入学いたします。11月21日、この締結式が國學院大學渋谷キャンパスにおいて開催され、日本プロ野球選手会理事長で中日ドラゴンズ選手の大島洋平と國學院大學学長の赤井益久がそれぞれ協定書に調印いたしました。
 

 

左から國學院大學入学部長・尾近裕幸、國學院大學学長・赤井益久、 日本プロ野球選手会理事長・大島洋平、日本プロ野球選手会事務局長・森忠仁

＜日本プロ野球選手会理事長・中日ドラゴンズ　大島洋平コメント＞
「セカンドキャリアについては、これまでも意識改革のための活動をしてきたがまだ課題が残っています。今回の協定で新しい可能性が出てきたので、たくさんの選手がセカンドキャリアへの心配がなくなるよう制度を広めていきたいです。」

＜國學院大學学長　赤井益久　コメント＞
「大学は、失敗や挫折を許容する組織であり、やり直しがきくものです。セカンドキャリアを歩む選手に、新たな環境、新たなチャンスを提供できればと思います。選手が入学してくれれば学生にも良い刺激を与えてくれるでしょう。応募を心からお待ちしています。」


＜協定締結の背景＞
プロ野球選手が直面するセカンドキャリア問題
プロ野球は今シーズンも全日程を終了しました。各球団ではこれから来季のチーム編成に向けて、選手の獲得や契約更改の動きが活発になります。プロ野球界では毎年80人を超える選手が生まれる一方で、100人以上の選手が引退します。そうした引退選手を待ち構えているのがセカンドキャリアの問題です。

Jリーグと大学の協定に続く、大学と日本プロ野球選手会が組んだ初の試み。
日本プロ野球選手会が、引退選手のセカンドキャリアのために大学と教育に関する協定を締結するのは初の試みです。一方、國學院大學では、Jリーグとも同様の協定を2013年に締結し、これまで2人の元Jリーガーが同入試制度を利用して國學院大學で学んでおります。今回は、プロ野球選手の健全なキャリア形成を支援したいと考える本選手会と、大学の知をもって健やかな社会の創造に寄与したいと考える本学の考えが共鳴し、協定の締結に至りました。今後も、國學院大學と日本プロ野球選手会では、セカンドキャリア支援を拡充し、日本のプロスポーツの発展に貢献していく所存です。


＜セカンドキャリア特別選考入試概要＞
國學院大學が提供するセカンドキャリアに向けた学びを支援する奨学金給付
國學院大學と日本プロ野球選手会が協定を締結するのがセカンドキャリア特別選考入試は、野球選手を支援し教員や指導者になってもうらうことで、子どもたちに野球の魅力を伝え、野球界の発展に貢献できる人材の育成を目的としています。

日本プロ野球選手会の推薦を受けた引退選手で、中・高等学校の保健体育教諭や小学校の教諭を目指す人、及び健康やスポーツ分野でのリーダーを目指す人を対象として、入試合格者には入学金と年間学費相当額を奨学金として給付し、國學院大學人間開発学部での学びを支援いたします。

■大学・学部・学科名
國學院大學　人間開発学部　健康体育学科
■試験名
セカンドキャリア特別選考入学試験
■受験資格
日本プロ野球選手会が推薦する元日本プロ野球選手会所属選手
■選考方法
作文、面接
■試験日
2018年2月26日　※出願期間　2/5~2/9、合格発表　3/5
■合格枠
3人
■奨学制度
入学を許可した者に対して國學院大學より入学金（26万円）
および年間学費（1年間91.1万円）を奨学金として給付する。
■推薦基準
・日本プロ野球選手会に所属する球団との選手契約（育成選手含む）経験を有し、かつ日本プロ野球選手会が推
薦する者
・高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者で、在学中３年間の全科目の評定平均値が3.0以上
・入学後は大学と協議の上で、同学部の地域貢献の諸活動に協力する意志のある者
・入学後には必ず教職課程を履修すること


國學院大學人間開発学部について
平成21年に設立した教育系学部で、幼児教育・保育、初等教育そして健康管理の現場で活躍する「人づくりのプロ」を育成する学部です。初等教育学科、健康体育学科、子ども支援学科の３つの学科があります。
健康体育学科 ※本制度の対象学科
スポーツ指導者・保健体育教諭・スポーツ施設職員・地域社会のスポーツリーダー・企業の人事管理部門での健康管
理のスペシャリストなどの育成を目的とした学科です。