グローバル人材の96％、「英語力は転職に有利」と実感 希望の転職先は「外資系の日本法人」。8割以上が英語力を強化中

グローバル人材紹介会社ロバート・ウォルターズがアンケート実施

英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は2月19日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキルを用いて働くグローバル人材を対象に実施した転職に関するアンケート調査の結果を発表しました。


【グローバル人材の96％「英語力があると転職に有利」と回答】
アンケート調査に回答を寄せた275人の会社員のうち、96％が「英語力が備わっていると転職に有利だと思うか」という質問に対し、「有利だと思う」と答えました。さらにネイティブレベル、流暢レベル、ビジネスレベル、会話レベルの英語レベル別に見ると会話レベルの回答者では「有利だと思う」の割合が91％だったのに対し、英語力に比例してこの割合が増え、ネイティブレベルでは全員が「有利だと思う」と回答しました。年齢別でも25～34歳の回答者で91％、55～64歳の回答者で100％と回答に大きな年齢差は見られませんでした。業種別では大差こそ見られなかったものの、IT分野で働く回答者のうち全員が「有利だと思う」と回答しました。業種・年齢に隔てなくほぼ全員が英語力が転職を有利に進める上でも役立つと考えていることが分かりました。

【次の転職先：「外資系企業の日本法人」が圧倒的１位】
希望の転職先を聞いた質問では１位「国内での仕事（外資系企業）」が73.8％と圧倒的支持を得ました。同率2位に着けた「国内での仕事（日系企業）」、「海外での仕事（現地・外資系企業）」はともに12.1％と「国内での仕事（外資系企業）」への支持を大きく下回りました。回答者の英語レベル別に結果を見ると、ネイティブレベルの英語力を持つ回答者では3～4人に１人（28.6％）が「海外での仕事（現地・外資系企業）」を、会話レベルの回答者では3～4人に1人（30％）が「国内での仕事（日系企業）をそれぞれ視野に入れていることが分かりました。年齢別では、25～34歳の若手層では4～5人に１人（23％）が海外での仕事を視野に入れているのに対し、55～64歳のシニア層では0％でした。

【75％のバイリンガル人材、自身の英語力「十分でない」。8割が英語力を強化中】
バイリンガル人材の75％は「自身の英語力は十分だと思うか」の質問に「いいえ」と回答しました。さらにネイティブレベルの回答者でも半数近く（43％）が自身の英語力は十分でないと感じていることが分かりました。「英語力を伸ばすために努力しているか」の問いには、バイリンガル人材の83％が「はい」と回答。さらに英語レベルの高さに比例して努力している人の割合が増え、会話レベルでは76％が英語スキルアップに向けて努力しているのに対し、ネイティブレベルでは回答者の86％が英語力をさらに伸ばす努力をしていることが分かりました。グローバリゼーションの流れが加速するなか国際的なビジネス慣習と英語に堪能なバイリンガル人材を据えたいと人材投資に動く企業が増えていますが、今回の調査結果から、働き手側も日常業務での英語ニーズの高まりを察知し英語力強化に取り組んでいることがうかがえます。
 

 

 

（実施期間：2018年1月29日～2018年2月4日、対象：当社御登録者様　n=275人）

 

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について (https://www.robertwalters.co.jp/) ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。