【プロスポーツ経営情報】サッカー J1浦和レッズがクラブ史上初の売上100億円を記録

浦和レッズ

2024年4月26日 18時11分

本日開催の定時株主総会において、2023年度の事業収支が承認されましたので、お知らせいたします。

2023年度のチーム成績

継続的な目標として、男子トップチームは「J1リーグで優勝争いをすること」と「ACLの出場権を獲得すること」という2つの目標を掲げておりますが、2023シーズンのJ1リーグでは終盤まで優勝争いに加わることこそできたものの4位という成績に終わり、2024/25シーズンのAFCチャンピオンズリーグエリート(ACLE)、およびAFCチャンピオンズリーグ2(ACL2)のいずれの出場権も獲得することができませんでした。

そのほか、JリーグYBCルヴァンカップでは2位、AFCチャンピオンズリーグ(ACL)2022では優勝、クラブワールドカップでは4位という結果となりました。

2025年に開催される新大会フォーマットでのクラブワールドカップ（La Copa Mundial de Clubes de la FIFA）の出場権獲得につながったACL2022での優勝をはじめ、浦和レッズとして過去最多となる年間60試合の公式戦を、選手、スタッフが全力で闘い抜いたことから得たものは決して少なくありませんでしたが、念願のJリーグ制覇を達成することができなかったという点において、課題の残るシーズンでした。

2023年度の事業収支

2023年度の事業収入につきましては、ACL2022決勝や、同大会優勝に伴うACL2023/24への出場等によりホームゲーム試合数が増加したことも影響し、入場料収入が前期比＋706百万円となったほか、広告料(パートナー協賛金、RBC会費等)収入が同比＋175百万円、グッズ収入が同比＋464百万円、チームの賞金を含むその他収入が同比＋912百万円となりました。

また、2023シーズンの競技順位および人気順位に基づく、Jリーグ理念強化配分金の支給額が320百万円に上るなど、2023年度の事業収入合計は、同比＋2,257百万円の10,384百万円となり、クラブ史上初めて10,000百万円を上回りました。

なお、事業運営費、チーム運営費を合わせた事業経費は9,137百万円、営業利益は367百万円、経常利益は392百万円、当期利益は305百万円となっております。

2年連続23回目のJ1リーグ最多入場者数を記録

埼玉スタジアムの芝生張替え工事の影響から、2023シーズン開幕からのホームゲーム3試合(J1リーグ戦2試合、JリーグYBCルヴァンカップ1試合)は、収容人員約20,000人の浦和駒場スタジアム(以下、駒場)での開催となりました。また、ACL2023/24出場に伴い、J1リーグ戦のホームゲームは平日の開催が7試合、土日祝日の開催が10試合(うち2試合は駒場開催)となり、集客面では非常に厳しい条件となりましたが、チームがJ1リーグで上位争いを続けたことに加え、ACL2022優勝も追い風となり、J1リーグ戦の平均入場者は30,509人、そのうち埼玉スタジアム開催試合の平均入場者は32,236人、土日祝日の埼玉スタジアム開催試合に限れば4万人を超える40,777人と、コロナ禍前の水準に近づきつつあるとともに、2023シーズンのJ1リーグ最多入場者数を記録しました。

多くのファン・サポーターのみなさまがスタジアムで声援を送ってくださったことに加え、ACL2022決勝第2戦や、その結果を受けたACL2023/24への出場に伴いホームゲーム試合数が増えたこと等が好影響をもたらし、入場料収入は前期比＋706百万円の2,145百万円となりました。

2年連続で過去最高の広告料収入を更新

広告料収入(パートナー協賛金、RBC会費収入等)は、男子トップチームによるACL3度目の優勝や、レディースチームによる2022-2023 WEリーグ優勝が好要因となったほか、既存パートナーによる協賛金の増額や、提携先企業・団体等との協業等による新規パートナー獲得の取り組みが奏功し、パートナー社数が前期比＋5社、RBC会員者数が＋48社となり、2022年度に記録した過去最大のパートナー収入を更に更新しました。

長きにわたりご支援いただいているパートナーや、近年パートナーやRBC(レッズビジネスクラブ)に仲間入りしてくださった企業・団体による力強いご支援により、広告料収入は前期比＋175百万円の4,223 百万円となりました。

前期比141.5％、過去最高のグッズ売り上げを記録

グッズ収入におきましても、男子トップチームによるACL3度目の優勝や、レディースチームによる2022-2023 WEリーグ優勝が好要因となったことに加え、ファン・サポーターのみなさまの心情に寄り添うことを軸に据えながら、企画、プロモーション、販売という3つの領域における質の向上、および協力会社様との連携の高まりが奏功し、前期比＋464百万円の1,583百万円という、過去最高の売上を記録しました。