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株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
会社概要

メディア環境研究所 「第4回メディアイノベーション調査」より-「生活を変える81の新しいサービス」への興味度4カ国比較-

「未来生活イノベーター」が指し示す、4カ国の「次の生活」潮流

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所(本社:東京都港区、所長:吉川昌孝)は、「第4回メディアイノベーション調査」を実施しました。東京、L.A.、上海、バンコクの4カ国4都市にて、次世代のメディア環境に連携すると考えられる、「生活を変える81の新しいサービス」について調査しましたので主なファインディングスをご紹介します。
①イノベーション受容度の高い「未来生活イノベーター」を各国で抽出

メディア環境研究所では、企業が次の生活をとらえていく上で指針となりうる「生活を変える様々なサービスを積極的に受容する人々」に着目しました。「科学技術は人間の生活や社会にとって重要なものだ」など、生活とテクノロジーに対する意識について聴取(※詳細参照)し、その中からイノベーション受容度の高い層を抽出し、「未来生活イノベーター」と名付けました。

②「未来生活イノベーター」の興味分野から、各国ごとの「次の生活」潮流が見えてきた

「未来生活イノベーター」に着目し、彼らの特に関心の高い生活領域を分析した結果、各国ごとに、「生活のあり方が、ここから変わっていきそうな領域」が見えてきました。日本は「家」、米国は「移動」、中国は「健康」、タイは「食」に対して強く反応しています。
 

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※以下、詳細

■生活を変える81の新しいサービスに対する各国全体と「未来生活イノベーター」の興味度差分ランキングトップ20のうち、各国の興味度の高い生活領域を網掛けしてみることで、それぞれの国で特徴的な生活領域が見えてきた。

Q. 今後、テクノロジーによって可能になると言われている以下のサービスのうち、(知っているか/持っているか/使っているかどうかに関わらず)あなたが興味があるものをすべてお選びください。


■以下の全16の意識項目中12項目以上について「とてもそう思う」と回答した、新しいサービスに対する受容の高い層を「未来生活イノベーター」と名付けた。
・科学技術は、人間の生活や社会にとって重要なものだと思う
・常に新しいテクノロジーを使った商品やサービスを取り入れたいと思っている
・新しいテクノロジーを使った商品やサービスに関して、新しい情報を普段から気にしている
・ロボット、AIなどの先端技術を活用すれば、社会が良くなっていくと思う
・ロボットと共存すること(家の中や生活、暮らしの中に入ってくること)に抵抗はない
・ロボットが公共空間で活躍することに抵抗はない
・人型ロボットに抵抗はない
・生活の中で面倒なことは機械や家電に任せたい
・特定のモノや家全体に声をかけるだけで家電を操作できると便利だと思う
・世の中のキャッシュレス化が進むことに抵抗はない
・駅の改札、店舗の入り口、空港のゲートなどの通行に生体(指紋や顔)認証が導入されることは便利
・買い物履歴など自分の個人情報を企業に提供することに抵抗はない
・血圧、心拍数、運動量、カロリー摂取量など、自分の生体情報を企業に提供することに抵抗はない
・血圧、心拍数、運動量、カロリー摂取量など、自分の生体情報を病院に提供することに抵抗はない
・遠隔手術を受けることに抵抗はない
・車、自転車を持たず、必要な時だけ借りて利用する生活をしたい


■第4回メディアイノベーション調査 概要
調査エリア:日本(東京)、米国(L.A.)、中国(上海)、タイ(バンコク)
調査方法:インターネット調査
調査対象者:15~59歳の男女(SEC C以上を対象)
サンプル数:各都市:900サンプル
調査期間:2019年4月16日(火)~5月7日(火)


■詳細レポートはこちら:
http://mekanken.com/cms/wp-content/uploads/2019/07/27122270d425e1c013bfa8aa13ebe960.pdf
各国の「未来生活イノベーター」の特徴を性・年代別分析などでより詳細に分析しております。

■生活を変える81のサービス、81位までの全ランキングはこちら:
http://mekanken.com/cms/wp-content/uploads/2019/07/58d0b9221d093d895706e8a2001869dd.pdf

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種類
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会社概要

URL
http://www.hakuhodody-media.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
電話番号
03-6441-9347
代表者名
矢嶋弘毅
上場
未上場
資本金
95億円
設立
2003年12月