数理科学と生成AIの相乗効果によるビジネス活用最前線 ～ “次の一手”を7講演で徹底解説
現場に根ざした実務知見と将来を見据えた技術展望を得られる無料オンデマンド配信 [ 1/6(火)～2/27(金) ]
株式会社NTTデータ数理システム（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：箱守 聰、以下NTTデータ数理システム）は、2026年1月6日（火）より「MSIISM Conference 2025 ー 生成AIは世の中を変えたのか 業務×技術の再評価と新設計 ー」のオンデマンド配信を開始します。
特別講演は株式会社NTTデータ経営研究所の加藤 賢哉氏による「AIで価値創造を再設計する時代へ」、基調講演は当社伊藤 孝太朗による「生成AIの再評価と数理科学」。AI活用の現在の到達点を冷静に評価しながら、AIによる価値創造の再設計が持続可能なビジネスモデルと長期的競争優位の源泉となること、また生成AIと数理最適化やシミュレーションといった数理科学技術との組み合わせにより、より具体的かつ高精度な業務変革（DX）を実現する道筋を提言しました。 これら7講演を期間限定で無料公開します。
数理科学と生成AIで、業務課題の打開・次なるプロジェクト構想に向けた具体的なヒントを得たい方へ
NTTデータ数理システムは、創立以来40年以上にわたりAI・数理科学技術のビジネス活用に取り組み続け、生成AIも含めた先進技術を活用してきました。MSIISM Conferenceは、AI・数理科学を使った課題の解決、またそれらのビジネス活用のヒントを得たい方のためのイベントです。連続開催年数24年を迎え、これまで延べ 404企業・団体の方にご登壇いただき、累計16,000名を超える方にご参加いただきました。
本イベントのオンデマンド配信は、「生成AIでクイックウィンを成し遂げた企業が、どのようなことに取り組んだのか？」や「データを最大限に活用し、ビジネスを加速させるためのポイント・次の一手は？」また、「数理科学における生成AIの立ち位置や、使い分け・掛け合せによるイノベーション」といったトピックを7つの講演で解説しています。
MSIISM Conference 2025オンデマンド配信 「数理科学と生成AIの相乗効果によるビジネス活用最前線」について
【概要】
配信期間：2026年1月6日（火）～2026年2月27日（金）
配信形式：オンデマンド配信
参加費：無料（事前登録制）
申込み方法：以下のご案内ページよりお申し込みください。
https://www.msi.co.jp/event/conference/mc2025/ondemand/index.html
主催： NTTデータ数理システム
【配信プログラム】
■生成AIの再評価と数理科学
NTTデータ数理システム
■AIで価値創造を再設計する時代へ
NTTデータ経営研究所
■AIエージェントによる業務再設計：進化するトレンドと実践的アプローチ
博報堂テクノロジーズ
■生成AIエージェントを活用した新規事業創出DXの取り組み
関西電力送配電
■人と業務を繋ぐ数理最適化：社会インフラにおけるスケジューリングの実践事例
NTTデータ数理システム
■SCM領域におけるDX推進とAI活用の展望
ライオン
■「数理科学の総合格闘技？」～現実に真正面から向き合うシミュレーション技術の広がり～
NTTデータ数理システム
【お申し込み方法】
イベント詳細ページよりお申し込みください。
関連企画 「ご提案します on WEB」 を開催します
AI・数理科学を使った課題の解決やビジネス活用をお考えの方へ、技術の専門家が、お客様の課題解決に最適な技術要素を組み合わせてご提案いたします。
「専門的な技術提案が欲しい」「パートナーの選択肢を広げたい」「コンペを実施したい」といったご要望にお応えします。
詳細はこちらのページをご覧ください。
https://www.msi.co.jp/event/conference/mc2025/ondemand/index.html#proposal
【お申し込み方法】
イベント詳細ページよりお申し込みください。
お申し込みフォーム内に【ご提案します on WEB】の項目がございます。
株式会社NTTデータ数理システムについて
「数理科学とコンピュータサイエンスにより現実世界の問題を解決する」をミッションに、創立以来40年以上にわたり常に最先端・高品質な技術を追い求めてきました。我々は、数理科学技術による解決を通じて、お客様の期待を超える価値を提供することを目指しています。
【会社概要】
社名：株式会社NTTデータ数理システム
本社所在地：〒160-0016
東京都新宿区信濃町35番地 信濃町煉瓦館1階
代表取締役：箱守 聰
事業内容： データ分析・数理コンサルティング、AIソリューション・AIシステム開発、Analytics製品開発、AI人材育成等
設立： 1982年
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
