やまとごころ オンラインセミナーで延べ視聴者数13,000名突破！新たにYoutubeチャンネルも開設し、情報発信をさらに強化

インバウンドツーリズムを通じて日本を元気に！をミッションに事業を展開している株式会社やまとごころ（本社：東京都新宿区、代表取締役：村⼭慶輔、以下やまとごころ）は、2020年4月から開催した主催及び共催オンラインセミナーの延べ視聴者数、13,000名を突破しました。また、新たにやまとごころのYouTubeチャンネルを開設します。

 

 

１．4月より主催・共催合わせて41本のオンラインセミナーを実施
コロナショックによって、世界中の様々な産業が打撃を受けました。中でも観光業界はもっとも打撃が大きく、回復に時間が必要な分野のひとつであることはご承知のとおりです。
そんな中にあって、弊社では観光・インバウンドに関わる皆様のために何かできることがないかと日々模索し、具体的な取り組みをいくつかスタートさせました。その中のひとつが、無料オンラインセミナーの開催でした。

インバウンド業界においてはいち早く、政府が緊急事態宣言を発令した翌週の2020年4月16日に第1回オンラインセミナー開催。前日の告知開始にも関わらず、300名を超えるお申込み・参加をいただき、生の情報への関心の高さを認識し、ここから毎週開催をスタートいたしました。

２．視聴者合計13,000名、満足度92.5％を達成
4月16日を皮切りに、自社主催のオンラインセミナー「アフターコロナの観光・インバウンドを考える」シリーズ全11回、7月からは装いを新たに「withコロナ時代の観光戦略」シリーズと題して8回のセミナーを毎週金曜に開催しています。ゲストとして参加してくださった講師は、実際に観光事業に携わる経営者や実務者、大学や民間の専門家など業界のトップランナーにご登壇いただいています。

自社主催シリーズとは別の企画として、他社と共催したオンラインセミナーは合計22本開催。コロナ禍での情報発信に力を入れたことにより、主催及び共催した41本のセミナーによって、延べ視聴者数13,052名を突破いたしました。（2020年8月31日時点）

参加者アンケートでは、平均92.5％が、「大変参考になった」「参考になった」と回答しています。なお、9月以降も引き続き毎週金曜にオンラインセミナーを開催するほか、過去のセミナー内容は記事として自社メディア やまとごころ.jp内で公開しています。

■今後のセミナーラインナップ
https://www.yamatogokoro.jp/event/
■過去のセミナーレポート
https://www.yamatogokoro.jp/event/after-corona/

また、従来より提供していた講師派遣のサービスに加え、自社のセミナー開催で培ったノウハウを活かし、オンラインセミナーの運営代行サービスも開始いたしました。インバウンド関連の優秀な講師陣とのネットワーク、そして確かなノウハウを駆使して、視聴者の満足度が高く、安定感のあるセミナーの企画から集客、運営までをワンストップでお手伝いします。

３．新たにYouTube「やまとごころチャンネル」開設
新たな情報発信の場として、やまとごころのYouTubeチャンネルを開設いたします。
セミナーで毎回話題に上るのは、「インバウンドはいつ戻るのか」という問いです。さまざまな予測は溢れていますが、いつ戻るのかは誰にも正確には分かりません。私たちは今後も事業者の皆様より寄せられる課題やリクエストをもとに、観光・インバウンドに関わるみなさまの今後の取り組みの参考・ヒントになる情報を積極的に発信していきます。
https://www.youtube.com/user/yamatogokorotv

 

■やまとごころとは
株式会社やまとごころはインバウンドツーリズムを通じて日本を元気に！をミッションとし、2007年にインバウンド専門情報WEBメディア「やまとごころ.jp」をスタート。その後、インバウンドビジネスで必要とされるサービスを展開してきました。メディア事業の他、自社主催のインバウンドセミナーの開催や企業・自治体などでの研修の企画・運営を行うなど、業界で活躍するインバウンド人材の育成を目指しています。その他、コンサルティングやコーディネート等、インバウンドに従事する企業や団体の課題やニーズに併せてトータルでサポートしています。
ホームページ：https://corp.yamatogokoro.jp/

【会社概要】
社名：株式会社やまとごころ
所在地：〒160-0022 東京都新宿区新宿5-15-14 　INBOUND LEAGUE 501
創業年月日：2007年 3月15日
設立年月日：2012年11月15日
代表取締役：村山慶輔
サービス内容：地域共創事業、情報サービス事業、コンサルティング事業、ビジネスサポート事業