ウェブルート、日米サイバーセキュリティツールを用いたAI/機械学習活用に関する実態調査を実施

～82%の日本企業はAI/機械学習の重要性を感じつつ、導入に抵抗がある企業も多い～

10年以上にわたるAI（人工知能）/機械学習を用いたセキュリティサービスで、業界をリードするウェブルート株式会社 （本社：東京都港区、 代表取締役社長：伊藤 誉三、以下 ウェブルート）は、日米（各国200名）の企業のIT( 情報システム部) 幹部を対象にセキュリティ上のAIや機械学習について調査を実施いたしました。その調査結果をインフォグラフィックとして公開いたします。

日米で見るセキュリティ上のAI　機械学習意識調査

インフォグラフィックの詳細はこちらへ：

URL：https://wbrt.io/4rbfn

本調査の要旨

• 日米いずれの企業も70%以上はAI/機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やしたいと思っている
• 日米企業の70%以上の企業はセキュリティ上のAI/機械学習は、組織の安全性を向上すると考えている
• 60%の日本企業は自社で導入するセキュリティ製品において、AI/機械学習が利用されていることを重視、と回答
• 日本企業の70%はセキュリティ上のAI/機械学習を重要と認識しつつ導入に抵抗がある

日本の約75%の企業はAI/機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やしたい
 

今回の調査で、日本企業の75%がAI/機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やすことを検討していることがわかりました。セキュリティの先進国といわれる米国企業は同じ質問に対し、71%という結果で導入増加の意欲が高い結果となりました。

82%の日本企業はAI/機械学習を活用したセキュリティが安全性を向上すると考えている

また、日本企業の82%は、AI/機械学習のサイバーセキュリティにより組織の安全性が向上すると考えています。この結果は、米国より10%以上高くなりました。

60%の日本企業は自社で導入する製品のAI/機械学習の活用有無が重要と回答
 

実際にセキュリティツールの導入を検討する際、日本企業の60％はその製品がAI/機械学習を活用しているかを重視していると回答しました。一方で、米国企業は70%が重要と回答しており、10%の差がみられました。

日本企業の70%はセキュリティ上のAI/機械学習を重要と認識しつつ導入に抵抗あり
 

日米いずれもAI/機械学習に関して高く期待する一方で、半数以上の企業は利用中のサービス・ツールがどのような意味・意義をもつのかわからないと回答しています。日本企業では、70%の企業がAI/機械学習の導入に抵抗を感じており、重要性を認識しつつも導入できていない実態が浮き彫りになりました。

ウェブルート株式会社セールスエンジニア　セバスチャン・アミゴによるコメント
「日本企業は「AI」「機械学習」をバズワードとして認識している一方で、進化し続けるサイバー攻撃に対して効果的な方法を探しています。しかし多くの企業はAIや機械学習によるセキュリティの専門知識・スキルが不足しているため、信用できる知識をもったベンダーを求めています。実のところ、一番重要なのは確かな実績に基づく「信用・信頼」なのです。ウェブルートは１０年以上に渡り、AI/機械学習によるセキュリティソリューションを提供しつづけています。すなわち、お客様ご自身がAI/機械学習の専門家になる必要はないのです。」

調査概要
インターネット調査（Branded Research Inc.)
調査対象：日米（各国200名）の企業のIT( 情報システム部) 幹部
調査期間：2018年11月26日～12月5日

ウェブルートについて
ウェブルートは Smarter Cybersecurity®のソリューションプロバイダです。インテリジェントなエンドポイント保護および脅威インテリジェンス・サービスによって「モノのインターネット」（IoT=Internet of Things／モノのインターネット）のセキュリティを実現。

クラウドベースで予測型の総合脅威インテリジェンス・プラットフォームを活用することによって、コンピュータ、タブレット、スマートフォン、そしてあらゆるデバイスをマルウェアや他のサイバー攻撃から保護しています。高い評価を受けているSecureAnywhere®インテリジェント・エンドポイント保護とBrightCloud®脅威インテリジェンス・サービスは、世界中で数千万台以上のエンドユーザ、企業、エンタープライズ機器を守っています。ウェブルートのテクノロジーは、業界トップリーダーであるCisco、F5 Networks、HP、Microsoft、Palo Alto Networks、RSA、Arubaなどのソリューションに採用され、高い信頼を得ています。本社を米国コロラド州に置き、北米、欧州、アジア環太平洋、日本でビジネス展開しています。

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