＜ＵＲ都市機構の情報誌『ＵＲＰＲＥＳＳ』最新号＞巻頭インタビュー：さだまさしさんが登場！特集:東日本大震災から10年　未来へ続くまちづくり

ＵＲ都市機構

2021年5月1日 15時00分

独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）は4月30日（金）、情報誌『ＵＲＰＲＥＳＳ（ユーアールプレス）』最新号を発行しました。最新号の『ＵＲＰＲＥＳＳ Vol.65』は、ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。

最新号の巻頭インタビューは、さだまさしさん

最新号の巻頭インタビューは、シンガー・ソングライターのさだまさしさん

シンガー・ソングライター、小説家、「風に立つライオン基金」の理事……と、いくつもの顔をもつ、さだまさしさん。多忙な中で続けてきたのが東日本大震災をはじめとする災害や医療の支援です。昨年は仲間と共に介護や福祉施設への支援も行いました。一方で、セルフカバーアルバムを制作し、コンサートを開催するなど、音楽の灯を守るための活動も続けているさださんに、活動の原動力やいまの思いを聞きました。

さだまさしさん

今号の特集は「東日本大震災から10年　未来へ続くまちづくり」

ＵＲ都市機構はこの10年、東日本大震災からの復興支援に組織をあげて取り組んできました。今年３月、ＵＲが津波被災地区の22地区で整備したすべての宅地の引き渡しを完了しましたが、それぞれの地区での未来に向けた〝まちづくり″は始まったばかりです。各地で続くその挑戦を紹介します。

最新号の内容

【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ⑯
「ありがたい縁」角田光代（直木賞作家）

【Special Interview】未来を照らす㉘
さだまさし（シンガー・ソングライター）
音楽の力を信じ
仲間と共に支援活動を続けていく

【特集】
東日本大震災から10年
未来へ続くまちづくり

●震災を経て輝きを増すわくわく、きらきらのまち
宮城県気仙沼市

●子どもたちが誇りをもてる魅力あふれるふるさとに
宮城県南三陸町

●官民連携でつくる新しいまち「女川」が誕生
宮城県女川町

●新たな挑戦に期待が膨らむ生まれ変わったまち
岩手県陸前高田市

●東日本大震災から10年　トップインタビュー
気仙沼市　菅原茂市長
南三陸町　佐藤仁町長
女川町　須田善明町長
陸前高田市　戸羽太市長

●ＵＲが取り組む東日本大震災の復興支援
ＵＲによる宅地整備が完了した宮城県気仙沼市。気仙沼湾に気仙沼横断橋が架かり、３月に三陸沿岸道路が県内全線開通した。

ＵＲによる宅地整備が完了した宮城県気仙沼市。気仙沼湾に気仙沼横断橋が架かり、３月に三陸沿岸道路が県内全線開通した。

【特別企画】
●佐藤可士和展で
「団地の未来」について考えた

東京都港区の国立新美術館で、2月3日から4月24日まで開催された佐藤可士和展では、ＵＲの「団地の未来プロジェクト」が紹介された。

※佐藤可士和展は5月10日まで開催予定でしたが、新型コロナウイルス感染症の影響により、4月25日以降の開催は中止となりました。

【連載企画】
●楽しい団地
堺市とタッグを組み、新しい拠点をつくる
泉北桃山台一丁団地（大阪府堺市）

地元堺市とともに新しいコミュニティーづくりに取り組んでいる泉北桃山台一丁団地。

●ＵＲのまち　あのまち・このまち・歩いてみよう！その㉖
飛香台周辺（愛知県常滑市）

●復興の「今」を見に来て！　㉒
岩手山を望む災害公営住宅が完成　新しい暮らしが始まった
（岩手県盛岡市）
昨年末に完成した災害公営住宅「県営南青山アパート」。すべての住戸のバルコニーから岩手山を眺められる。

昨年末に完成した災害公営住宅「県営南青山アパート」。すべての住戸のバルコニーから岩手山を眺められる。

●栗原心平のオトコめし⑥
鶏みそごまがらめ丼

●素敵に飾るインテリアグリーン⑥　貝賀あゆみ
ハイドロボールに植え替えて気軽に楽しむ観葉植物

●防災、待ったなし！⑥　高荷智也
防災アドバイザーが常に持ち歩くグッズとは？

●プレゼント付きクロスワードパズル／ＵＲＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ

■『ＵＲ　ＰＲＥＳＳ』について
ＵＲ都市機構が発行する情報誌。編集協力を㈱新潮社が行っています。ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。

「ＵＲＰＲＥＳＳ」オンライン版：
https://www.ur-net.go.jp/aboutus/publication/web-urpress65/

■ＵＲ都市機構について
2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「ＵＲ賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、ＵＲ都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。