Wrike、「2024 Impactful Work Report」を公表 働き方の変化に伴う、効率性、AI、従業員の幸福度に関する主な調査結果

仕事量は増える一方で、効率性向上のための施策には改善の余地があることがWrikeの最新調査で判明

Wrike Japan株式会社

最もインテリジェントなワークマネジメントプラットフォーム「Wrike」を提供するWrike(本社:米国カリフォルニア州サンノゼ、以下Wrike)は本日、「2024 Impactful Work Report」を公表しました。経済がさまざまな課題を抱える中、職場の環境は変化を続けており、仕事の現状を示す興味深い調査結果が明らかにされています。企業がリモートワークやハイブリッドワークモデルへの対応と並行して財務上の見通しの難しさへの対処を迫られる中、本レポートではナレッジワーカーの負担が増加していること、影響力のある仕事と実際に生産性を向上させる方法の間に存在するギャップが存在することが示されています。

仕事量は増えても生産性は低下

本レポートで明らかになった最も切実な課題の一つは、仕事量は増加しているが生産性は低下しているという矛盾です。ナレッジワーカーはこの1年間で仕事量が31%増加したと回答した一方で、ビジネスリーダーに至っては、チームの仕事量が46%増加したと回答しました。こうした業務量の高まりに反して、ナレッジワーカーは自身の業務の中でインパクトの大きい仕事は54%にとどまると回答したのに対し、ビジネスリーダーは自身の業務の57%がインパクトの大きい仕事だと回答しました。このギャップにより、バーンアウト(燃え尽き)や不満が広がっており、自分の仕事に満足していると回答した従業員は3分の2未満にとどまっています。


Carvanaのシニアプログラムマネージャー、Dan Wallack氏は次のように述べています。「Wrikeを導入したことで、プロセスの合理化や全体的な効率向上など、当社の業務は大きく変わりました。私はシニアプログラムマネージャーとして、特に可視性とコラボレーションの向上に価値を感じています。柔軟なレポート作成やシームレスな連携など、一連の強力な機能により、大規模なエンタープライズポートフォリオの管理がこれまでになく容易になりました。Wrikeのカスタマイズ可能なワークフローや効率的な拡張性により、生産性を維持し、絶え間ない需要に対応することができます。さまざまな競合ソフトウェアを検討したうえで、Wrikeが最善の選択肢だと確信しました」



効率性向上の施策だけでは不十分?

企業はこの2年間、静かな採用(quiet hiring)やテクノロジーの統合からAIまで、効率性向上のためのさまざまな施策を導入してきました。しかし、本レポートでは、その効果はまちまちであることが示されています。ビジネスリーダーは、AIによって自身の業務の32%がサポートされていると回答した一方、ナレッジワーカーの間ではこの数値はわずか14%でした。生産性向上に対するAIの貢献度については、ビジネスリーダーの方が楽観的であり、80%がAIなどの新たなテクノロジーへの投資が生産性向上につながったと考えています。これに対して、ナレッジワーカーの方が懐疑的で、これらのテクノロジーが業務の効率化につながっていると回答したのは51%にとどまりました。職場でのAI導入が広がる一方で、業務負荷の軽減や生産性向上に寄与しているとは言い難い状況です。


非効率がおよぼす財務的影響

本レポートでは、職場における非効率がおよぼす財務的損失についても算出しており、非生産的なミーティングや重複作業などの不必要な業務により、従業員1人あたり年間15,138.03ドル(2,255,089.5円*)の無駄が発生すると見積もっています。インパクトの小さい業務や、必要ではあっても目標達成に直結しない作業が組織内の全業務の半分近くを占めています。Wrikeの調査結果では、プロセスの効率化、不必要な業務の排除、インパクトの小さい作業の自動化といった対策が、生産性の向上、インパクトの大きい取り組みの推進、そして膨大な損失の回避に非常に重要であることが強調されています。

*1 USD = 148.969 JPYで算出


Window NationのクリエイティブディレクターであるDe Lisa Patterson氏は、WrikeのAI機能によりチームのワークフローを大きく変えることができたと話します。「WrikeのAI機能は、より短時間で、より正確に、より多くの作業をこなせるため、私の日常業務に欠かせないものとなりました」Window NationはWrikeをプロジェクト管理の仕組みの重要な一部として利用し、プロジェクトの追跡の一元化、コラボレーションの強化、生産性の向上を図っています。


優先順位付けの必要性

Wrikeの「2024 Impactful Work Report」では、これらの課題に対処するための明確な提言がなされ、企業が目標達成に向けて足並みを揃え、不必要な作業を排除し、インパクトの小さい作業を自動化し、インパクトの大きい取り組みに注力する必要性が強調されています。組織の目標と意義のある業務をリンクさせることで、企業は従業員の集中力、効率性、幸福度を高めることができます。Wrikeのプラットフォームは、平凡な作業を自動化し、チームが真の成功に向けた業務に注力できるようにすることで、このような変革を支援するよう設計されています。


WrikeのCEO、Thomas Scottは次のように述べています。「当社の調査では、企業が重要な岐路に立っていることが示されています。インパクトのある業務に注力するための断固とした行動を取り、ツールを統合し、自動化を進める組織は、効率性だけでなく、従業員の幸福度とエンゲージメントも高めることができるでしょう」




調査方法

WrikeはSapio Researchと連携し、米国、英国、DACH(ドイツ・オーストリア・スイス)、フランス、日本のビジネスリーダー1,000人およびナレッジワーカー2,500人を対象に調査を実施しました。いずれも従業員500人以上の企業を対象としています。

この調査は、オンラインパネルへのインタビューという形式で、2024年3〜4月に実施されました。さまざまな職務、部署、業界から回答を得ることで、調査内容の全体像をできる限り包括的に捉えたものとなっています。


Wrike について

Wrike, Inc.は、最もインテリジェントで汎用性の高いワークマネジメントプラットフォーム「Wrike」を提供しており、あらゆるチーム、あらゆるユースケースに適用可能で、仕事の効率化、生産性の向上を支援します。「Wrike」のプラットフォームがもつ豊富な機能により、チームはデジタルワークフローを管理し、最も重要な仕事に集中し、可能性を最大化し、ビジネスの成長を加速させることができます。Siemens, Sony Pictures, Estée Lauder, Electrolux, Lyft, Ogilvy, Tiffany & Co.など、世界中の20,000を超える企業がさまざまな規模の業務を計画、管理、実行するためにWrikeを活用しています。Wrike, Inc.は、カリフォルニア州サンディエゴに本社を構えています。

詳細については、https://www.wrike.com/ja/ をご覧ください。



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会社概要

Wrike Japan株式会社

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URL
https://www.wrike.com/ja/
業種
情報通信
本社所在地
CA 95113, United States
電話番号
-
代表者名
Andrew Filev
上場
未上場
資本金
-
設立
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