＜調査＞新NISA投資と元本割れに関する意識調査　元本割れしても「長期投資なので気にしない」との回答がトップ

6割近くの方が下落相場に耐える自信

Ueda Keisho Corp.

2024年7月2日 15時00分

新NISAにより新たに投資に足を踏み入れた方や、以前よりも投資額を増やした投資家の方も多いことでしょう。やや過熱気味とも言える状況ですが、投資額は増えることもあれば減ることもあります。そこでマレーシアでコンサルティング事業などを展開するUeda Keisho Corp.（本社：マレーシア・ラブアンジャランムルデカ、代表取締役：植田　将一）では、個人投資家が「元本割れ」についてどのような意識を持っているかを探るためこのほどアンケート調査を行いました。

■調査結果要約

①約9割が元本割れする可能性があることを「理解している」と回答

②元本割れしても「長期投資なので気にしない」との回答がトップ

③6割近くの方が下落相場に耐える自信

■調査概要

調査期間：2024年6月21日　　　　　

調査手法：インターネット調査　

調査地域：全国（日本）　

調査対象：30歳～59歳、男女

サンプル数：300人

調査会社：アイブリッジ株式会社

■調査結果

約9割が元本割れする可能性があることを「理解している」と回答

初めに、預貯金以外に投資を行っている300人に対し「投資は元本割れする可能性があることを理解していますか」と質問したところ、9割弱の87パーセントの方が「理解している」と回答。「理解していない」との回答は7パーセント、「理解しているが元本割れは想定していない」との回答は6パーセントでした。

元本割れしても「長期投資なので気にしない」との回答がトップ

次に、「保有している投資商品が元本割れした場合、あなたはどのように対処しますか」と尋ねたところ、「長期投資なので気にしない」が38パーセントで最も多い回答を集めました。次に僅差で「しばらく様子を見る」（37パーセント）が続きました。3位は大きく差が開き、「下落した割合によって対応を検討」（7パーセント）となりました。

「値下がりしても売却しない」との回答が32パーセントでトップ

続いて、「保有商品が元本から何パーセント値下がりしたら売却を検討しますか」との質問を行いました。その結果、「値下がりしても売却しない」との回答が32パーセントでトップ。2位以下は「20％～30％未満」（21パーセント）、「わからない」（17パーセント）、「10％～20％未満」（13パーセント）との回答が続きました。

6割近くの方が下落相場に耐える自信

また、「下落相場においてあなたの心はどの程度の耐性があると思いますか」と聞いたところ、「ある程度はある」が45パーセントで最も多い回答を集めました。2位は24パーセントの「あまりない」、以下は「わからない」（15パーセント）、「非常にある」（12パーセント）となりました。「ある程度はある」と「非常にある」の合計は57パーセントとなり、6割近くの方が下落相場に耐える自信を持っていることが明らかになりました。

「利益を上げること」と「損失を出さないこと」、回答が分かれる

最後に「あなたにとって投資で「利益を上げること」と「損失を出さないこと」のどちらが大切ですか」と尋ねました。その結果、「利益を上げること」と「損失を出さないこと」がともに46パーセントと完全に回答が分かれる結果となりました。

■植田　将一（Ueda Keisho Corp. 代表取締役）の解説

約9割が元本割れする可能性があることを「理解している」と回答

　この結果は、投資家の多くがリスクに対する認識を持ち、リスクを受け入れた上で投資を行っていると言えます。特に、昨今の不確実な経済状況や市場の変動性を考慮すると、このリスク認識は投資家の成熟度を表すものと言えるでしょう。リスクを理解しつつも投資を続ける姿勢は、長期的な投資を行うことを前提としている姿勢、複利成長を見据えた戦略的な行動と言えるでしょう。

元本割れしても「長期投資なので気にしない」との回答がトップ

　これは、短期的な市場の変動に一喜一憂せず、長期的な視点で投資を捉えている投資家が多いことを示しています。特に、資産運用においては、長期的な視点での安定した成長が重要です。投資家が短期的な損失に対して動じず、長期的なリターンを期待していることは、健全な投資環境を築く上でかなり重要な要素です。

6割近くの方が下落相場に耐える自信

　これは、投資家が市場の変動に対する耐性を持ち、短期的な市場の低迷にも冷静に対処できる能力を有していると言えます。市場が下落する局面では、感情的な反応で損失を確定する行動に出ることが多い中、冷静に市場の回復を待つ姿勢は、投資の成功につながる重要な要素です。この結果は、これまでの投資家教育の成果や、過去の市場経験が投資家に与える影響を反映していると予測できますね。

■植田　将一　プロフィール