4年ぶり行動制限なしの夏休み!小学生の宿題事情はどうだった?7割以上の親が、自身の学生時代と比べ、今の宿題内容に変化を感じており、宿題の量は減ったものの、難易度と自由度が上がっているという傾向に
~長期休みは子どもの“非認知能力”を伸ばすチャンス~
調査の結果、夏休みの宿題の内容に変化はあるものの昔と比べて宿題を計画的に進める子どもが少なくなったということがわかりました。また宿題を計画的にやっていた親の方が子どもの宿題について干渉する傾向にありました。
創英ゼミナール:https://www.souei.net
【小学生の子どもを持つ親に聞く夏休みの宿題に関する調査】トピックス
■夏休みの宿題を計画的に進めている小学生は、4人に1人(26.0%)
└ 48.3%と約半数が、ご自身が子どものとき計画的に進めていたと回答した親世代と比較し、少ない結果に
■ご自身が子どものときに夏休みの宿題を計画的に進めていた親の子どもの方が、そうではない子どもに比べ
計画的に進めたり、夏休みの始めに終わらせることが多い
また、ご自身が子どものときに夏休みの宿題を計画進めていた親ほど、子どもの宿題に干渉する傾向が見られた
■7割以上の親が、ご自身の時代と比較し、お子さまの宿題の内容が変化していると感じている
└宿題の量は減ったものの、難易度と自由度が上がったという変化の傾向が見られている
■自由研究のテーマ決めについて、本から情報収集する子どもは、昔と比べると少なくなっており、
インターネットの普及により、インターネットやSNSからの情報収集が大きな割合を占めている
■将来的に子どもに培ってもらいたい能力は「コミュニケーション力(72.3%)」と回答した親が最も多かった
その他は「協調性(53.0%)」「忍耐力(51.7%)」という結果に
【小学生の子どもを持つ親に聞く夏休みの宿題に関する調査】
調査方法:インターネット
調査時期:2023年8月実施
調査対象:全国の小学生のお子さまを持つ保護者 合計300名
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、
【株式会社創英コーポレーション 調べ(https://www.souei.net)】とご明記ください。
夏休みの宿題を計画的に進めている小学生は、4人に1人(26.0%)
夏の風物詩でもある「夏休みの宿題」。まずは、子どもの宿題の進め方を聞きました。
「お子さまは夏休みの宿題を計画的に進めていると思いますか?」という質問に対して、「計画的に進めている」と回答した人は26.0%と一番多い結果に。次いで、「気分でやっている(22.7%)」、「計画を立てずにやっていたがちゃんと終わらせている(14.7%)」、「夏休み始めに一気に終わらせている(13.0%)」 という結果になりました。
親世代では、約半数(48.3%)が、夏休みの宿題を計画的に進めていたという結果に
「あなたはご自身の学生時代において、夏休みの課題を計画的に進めていましたか?」という質問に対しては、「そう思う」が20.3%、「ややそう思う」が28.0%と、約半数(48.3%)が夏休みの宿題を計画的に進めていたということがわかりました。
学生時代宿題を計画的に進めていた大人は、仕事も計画的に進めている傾向に
親世代に対し、仕事のタスクに関して計画的に進めているかを伺ったところ、学生時代、夏休みの宿題を計画的に進めていたと回答した方の7割(69.7%)が計画的に進めていることがわかりました。
ご自身が宿題を計画的に進めていた親の方が、お子さまの宿題に干渉することが明らかに
子どもの宿題への指導についてもお伺いしたところ、「やりなさいと指導する」親がもっとも多く30.2%、次いで「子どもに任せている」が26.8%、 「進捗管理をする」が24.7%という結果に。
ご自身の学生時代の進め方を見てみると、自身が計画的に進めていた親の方が、していなかった親と比べ8.1pt高く、お子様の宿題に干渉する傾向が見られました。
自身が計画的に進めていた親の方が、していなかった親と比べ、8.1pt高く、お子様の宿題に干渉する傾向に
7割以上の親が、ご自身の時代と比較し、お子さまの宿題の内容に変化を感じている
「ご自身の時代の夏休みの宿題と、お子さまの夏休みの宿題の内容を比較して、変化していると感じますか」に対して、「とても感じる」と回答した人が30.2%「やや感じる」と回答した人が41.2%と、ご自身の時代から変化を感じている人は7割以上という結果に。変化としては、「量が減った(45.7%) 」 、「難易度が上がった (25.0%) 」 、「自由度が上がった(22.1%) 」という回答は多い傾向が見られました。
また、新しく出てきた宿題(自由回答)として、「プログラミング」や「アプリに関すること」、「タブレットで写真を撮る」など、ITが発展した現代ならではの宿題が増えてきていることがわかりました。
▼自身の時代の夏休みの宿題から変わったと思う宿題の内容
1.量が減った(45.7%)
2.難易度が上がった (25.0%)
3.自由度が上がった(22.1%)
SNSの普及で自由研究テーマ決めにも変化!本からの情報収集は減少傾向に…
昔から今も変わらず、夏休みの宿題の代名詞ともいえる 「自由研究」。毎年テーマ決めで苦戦しているご家庭も多いかと思いますが、そんなテーマの決め方にも子ども世代と親世代で変化があることがわかりました。
「自由研究のテーマ決めについて、お子さまはどのように進めていますか?」の質問に対しては、「インターネットで調べる(26.7%)」という回答が最も多く、また16.3% が「YouTube, TikTok等のSNSでリサーチ」と回答。「本で調べる(14.0%)」という回答よりも多い結果になりました。一方で、親世代は、4人に1人が、「本で調べる(25.3%)」と回答。「インターネットで調べる」と回答した人が9.3%と親世代と子ども世代でインターネットやSNS普及によって自由研究のテーマ決めにも変化が起きていることがわかります。
宿題だけではない!長期休みは普段できない遊びを。沢山遊ぶことも学びに繋がる!
夏休みなどの長期の休みはお子さまの能力を伸ばす絶好の機会です。机に向かった勉強だけでは伸ばせない能力も多くあり、その能力は家族で出かけて新しいものに触れたり、運動をしたりすることなどで伸ばすことが期待できます。
「お子さまに将来的に培ってほしい能力はありますか?」に対して、「コミュニケーション力」と回答した人が72.3%、次いで「協調性」 が53.0%という結果になり、座学のみでは身につかない能力が上位を占めました。
「夏休みでお子さまに体験させたいことは何ですか?」 という質問に対して、4人に1人の親が「自然に触れる」(25.3%)と回答。また、「スポーツ」や「アウトドア」「旅行で色々な国や地域に行く」など、体を動かす項目が上位にランクインしました。これらはすべて”非認知能力”を養うことができます。
非認知能力とは「思考力」「表現力」「判断力」など、テストで数値化することが難しい、生きていくために必要な能力です。
非認知能力の伸ばし方について生徒指導部門の山本さんにお伺いしました。
非認知能力の伸ばし方について
今回教えてくれたのは…
生徒指導部門 責任者
山本 寛(やまもと かん)
Q.非認知能力は、いつから伸せばいいの?
→脳や心の発達する幼児期など、できるだけ早期に始めるのが良いと言われていますが、子どもと比べると非認知能力の伸びは顕著ではないものの、学生や大人になっても非認知能力を伸ばすことは可能です。
Q.非認知能力を伸ばすために何をすることが効果的か?
→非認知能力を伸ばすためには、机上の勉強だけではなく、学校や職場等の集団行動のなかでのコミュニケーションや、私生活での多様な経験も大切です。夏休みのような長期的な休みには普段なかなか行けない新しい場所に行くことや、自然に触れ、体を動かすことが大切です。また祖父母や親戚など普段合わない人たちとコミュニケーションをとるのが効果的です。
受験勉強だけではなく社会に通じる力を育てる創英ゼミナールの「TanQゼミ」
非認知能力育成プログラム「TanQゼミ」は、探求型学習教材「SDGsカリキュラム」を用い、一般的な学習塾の5教科授業では育成の難しい「思考力」「表現力」「判断力」を育てることができます。
※SDGsカリキュラムとは…円盤型教材を使って非認知能力を鍛える、特許取得の新しいトレーニングメソッド。
5分間という短い時間のなかで、正解のない問題に向き合いながら、自分ならではの答えを導き出すプロセスを学びます。
創英ゼミナール「TanQゼミ」:https://www.souei.net/tan-q
SDGsカリキュラムとは:https://www.youtube.com/watch?v=2kxBU0gDZL4
「創英ゼミナール 」とは
創英ゼミナールは、東京・神奈川を中心に都内を含め130校を運営する個別指導塾です。「夢見る力と大きな感動を」という企業理念の元、将来を担う一人ひとりの子どもたちのために、何ができるかを真剣に考え、学習を通してその思いを伝えています。
多くの生徒を指導してきた豊富な知識と経験から各地域の学校の学習やテストにも対応が可能です。また、個別で5教科すべての指導に対応し、生徒一人ひとりに最も必要な学習提供を可能にしました。つきっきり指導でわからないことを見逃さず理解・定着するまでしっかりと指導します。
「創英コーポレーション 」とは
創英コーポレーションは、1999年の創立以来「夢見る力と大きな感動を」という理念を掲げ、小学生~高校生までの個別指導塾をはじめ幼児から大人まで幅広い教育サービスや福祉関連事業を展開しています。
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