トヨタファイナンス×ビープラッツ共催セミナー「【Offline to Online】トヨタ販売店とはじめる新しいサブスクリプション」を開催
~TFC SubscMallがつくる業種業界を超えたカスタマーエンゲージメント~
ビープラッツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤田 健治、以下 ビープラッツ)は、2021年12月9日(木)に、当社主催のオンラインセミナー、「【Offline to Online】トヨタ販売店とはじめる新しいサブスクリプション~TFC SubscMallがつくる業種業界を超えたカスタマーエンゲージメント~」を開催します。
● セミナー概要
タイトル:【Offline to Online】トヨタ販売店とはじめる新しいサブスクリプション
開催日時:2021年12月9日(木)
主 催 :ビープラッツ株式会社
共 催 :トヨタファイナンス株式会社
参加方法:事前登録制(無料)
開催形式:オンラインセミナー(オンデマンド型)
お申し込み方法:https://www.bplats.co.jp/news/2021/11/tfc_seminar/
ビープラッツが提唱する「新しいつながり、新しいデジタル共創」。またそれを実現する機能「Bplats® Connect」。
トヨタファイナンス株式会社は、様々なサブスクリプション事業者との共創により、トヨタ販売店とオンラインを融合した、全く新しい顧客体験を実現する「TFC SubscMall」をリリースしました。
『なぜトヨタファイナンスが「TFC SubscMall」を始めたのか』『事業の狙いは何なのか』『今後の事業構想』などをお伝えします。
さらに、実際に「TFC SubscMall」に参画するサブスクリプション事業者であるカメラブ株式会社様、株式会社Culture Generation Japan様にも登壇頂き、参画の目的や期待などについてお話をお伺いします。
● プログラム
○ 第1部 「トヨタ販売店とはじめる新しいサブスクリプション」
トヨタファイナンス株式会社 この町いちばん企画室 室長 竹原 康博 氏
○ 第2部 「モノを起点としたコトづくり - レンタル体験 × おでかけ機会創出 -」
カメラブ株式会社 代表取締役 高坂 勲 氏
○ 第3部 「工芸の新しい商流 「CRAFTAL」- TFC SubscMallとの協業による地域産業活性化」
株式会社Culture Generation Japan 代表取締役 堀田 卓哉 氏
○ 第4部 「新しいつながり、新しいデジタル共創」
ビープラッツ株式会社 代表取締役社長 藤田 健治
※内容は変更になる場合がございます。
ビープラッツでは、サブスクリプションビジネスにおける豊富な知見を共有するだけではなく、今後も各業界の第一人者と協力し、常に新しい視点やテーマに基づいたセミナー等を開催してまいります。
【TFC SubscMallについて】
(URL https://www.toyota-finance.co.jp/newsrelease/entry/20210720.html)
「TFC SubscMall」は、お客様のモビリティライフの充実と生活サービスをより快適に楽しんでいただけるサブスクリプションプラットフォームで、カー用品や暮らしに便利なサービスを月々定額でご利用いただけます。
また、「TFC SubscMall」と各サブスクリプションサービスプロバイダー間での商品情報の提供や受発注、サブスクリプション契約情報等の管理等は、Bplatsのつながる機能で実現しております。
【Bplatsとは】
「Bplats」は、ビープラッツが自社開発する、サブスクリプションビジネスのための統合プラットフォームです。さまざまなサブスクリプション型のサービスを一気通貫で、オンライン販売から管理まで行うことができます。また、販売チャネル構築や仕入先など、各産業、各業種にあわせた課題解決を提案し、これまで10年以上にわたって、IoT、ハイテク、通信、クラウドコンピューティング、SaaS、自動車、機械、家電などのさまざまな産業に対し、数多くのサブスクリプションビジネスをワンストップで実現してきました。ビープラッツは、今後も既存産業の枠を超え、新たなデジタル時代のサービス連携を、「Bplats」を通じて提案してまいります。
【ビープラッツについて】
ビープラッツは、サスティナブル(持続可能)な社会を実現するため、ビジネスモデル転換や新たな価値創造を支えるサブスクリプションビジネスの「基盤」を通じ、日本企業の強みを生かしたビジネス革命を後押しすることをミッションとしています。
会社名 : ビープラッツ株式会社(証券コード:4381(東京証券取引所マザーズ))
URL : https://www.bplats.co.jp/
設立 : 2006年11月
導入社数 : 国内導入企業数162社(2021年9月末現在)
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