PeachがRoktを導入し航空券購入サイトを広告メディア化、付帯収益の創出を実現

～平均ポジティブエンゲージメント率7.1%、eCPM6,300円の高パフォーマンスを達成し、コロナ禍の航空事業収益減をカバー～

PeachがRoktを導入し航空券購入サイトを広告メディア化、付帯収益の創出を実現
～平均ポジティブエンゲージメント率7.1%、eCPM6,300円の高パフォーマンスを達成し、コロナ禍の航空事業収益減をカバー～


AI・機械学習を活用したeコマース（EC）マーケティングテクノロジーのリーディングカンパニーである米Rokt（ロクト｜本社：米ニューヨーク州）は、Peach Aviation 株式会社（以下 Peach）が同社の運営する航空券販売サイト（https://www.flypeach.com/ap）にRoktのEC向けマーケティングソリューション「Rokt Ecommerce」を導入して、広告収入の獲得を実現し、付帯収益創出の取り組みを推進していることをお知らせします。

Roktのソリューションは、EC事業者が運営するECサイトで顧客が買い物を完了した直後の「購入完了ページ（購入確認画面）」上に、顧客ごとに最適化した広告をウィジェット形式で表示します。Roktが持つ機械学習技術が、ECサイトの収集・所有するファーストパーティデータを分析し、購入完了ページ上で個々の顧客にとって関連性の高い広告をリアルタイムで表示。顧客の「次の行動（商品購入やアプリダウンロードなど）」を喚起します。EC事業者は、自社サイトの購入完了ページを活用したリテールメディア化に取り組むことが可能となり、広告収入という付帯収益を創出できます。

Peachでは、航空券以外の付帯収入を増やすため、化粧品や飲料メーカーの商品の飛行機内サンプリングや、搭乗券を広告スペースとして販売するなどさまざまな取り組みを進めていました。その一環として、航空券の購入に関する顧客のファーストパーティデータを活用した収益化を進めるべく、Peachが運営する航空券販売サイトにRoktのソリューションを導入し、2020年12月から運用を開始しました。

PeachはRoktのソリューションを活用して、航空券販売サイトで顧客が航空券の購入ボタンを押した直後の「予約確認画面」を表示するタイミングで、広告を表示しています。表示する広告は、RoktのAI・機械学習技術がその航空券の購入者の分析を行い、クレジットカードや健康サプリ、動画ストリーミングサービスなどさまざまな種類の広告の中から、購入者にもっとも親和性の高い広告を選択。運用開始から現在までに広告表示あたり平均して7.1%の購入者が広告に対してポジティブに反応し、1,000回表示あたりの広告収入（eCPM）は6,300円（2022年10月実績）にのぼります。

Peachの事業戦略企画室　Peachビジネス戦略企画部でマネージャーを務める松本敏幸氏は、次のように述べています。「我々のカスタマージャーニーをいかに活用するかという視点で、購入完了ページをマネタイズできるRoktの広告ソリューションに注目しました。高いクリック率を維持できる上、お客さまが航空券を購入すると、航空券収入に加えて広告による付帯収入を得ることができるようになり、想定以上の収益拡大につながっています。コロナ禍以降、インバウンドが再び増加するなど、現在旅行需要が伸びていくモメンタムにあります。Roktとともに構築したリテールメディアを活用し、付帯収益の強化を今後さらに図っていきたいと考えています。」


Peachで表示されているRoktの広告（イメージ）

Peach について（www.flypeach.com）
Peach は、2012 年 3 月に関西空港を拠点として運航を開始しました。新千歳、仙台、成田、中部、関西、福岡、那覇の7 ヵ所を拠点空港として、33 機の機材で国内線 31 路線、国際線 18 路線を運航しています。2022 年 3 月 1 日に就航10周年を迎えました。

Roktについて
Roktは、eコマーステクノロジーのグローバルリーダーです。ECにおける全てのトランザクションモーメント（購入の瞬間）が持つポテンシャルを最大限に引き出し、企業の収益の拡大、効果的な新規顧客獲得を支援しています。米Live Nation、米Groupon、米Staples、米Lands' End、米Fanatics、米GoDaddy、アイルランドVistaprint、独HelloFreshなど、2,500社を超える世界の主要企業や広告主が、Roktのソリューションを利用して、顧客のエンゲージメントが最も高まったタイミングでレレバンシー（関連性）の高いお知らせを提示し、トランザクションあたりの価値を高めています。Roktはオーストラリアで設立され、米国ニューヨーク市に本社を置き、現在は北米、ヨーロッパ、日本を含むアジア太平洋地域の14 カ国で事業を展開しています。詳細については、Rokt.jp（ https://www.rokt.jp ）をご覧ください。